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現在、公文の指導者をしている方々から、解約の実際について知りたいというコメントを何件かいただきました。
事例はいくつかあげたものの、費用関係のことなど記載していませんでした。
そこで。経理の話と、解約関係書類について。

まず、契約解除の通告は、文書一枚でいい、理由など必要なし、ということは
事例の中でお話したとおりです。
でも、福祉協会の脱退やら、教材等の返却その他、処理すべき事柄はあります。
確か、事務のしおりにも、何行か記載されていたように思いますが、現在はその類のものは手元に無いので、うちの場合について。
残存教材は、すべて返却です。
教材番号などの細かなことは不必要です。
留意事項など、指導資料も、勿論返します、いらないので当然でしょう。
いらないのは同じなのですが、買った解答書も返すように言われたのにはナットクできませんでしたが。
開設時に、研究会から提供された数字盤やらなにやらも、
開設期間がみじかい場合などには返却を求められるようです。
うちの場合、教具類は耐用年数超過で、その時点で教室にあったものは
すべて自分で購入したものなので、返却対象にはなっていませんでした。
昔のカーディ・Eマスターについては、壊れたものがあったので、それを返却。
教室には何台もEマスターがありますが、それは私のものですから。

教室を完全閉鎖というとき、誰しも思うのは、アシスタントのお給料や
公文に支払わなければならないロイヤルティの清算、ということではないでしょうか。
翌月分の会費が入ってこないのに、今月末まで働いてもらった給与は支払う必要があるのですから、ある程度まとまった貯蓄が必要、ということになります。
日ごろから、公文の稼ぎはしっかり貯金してあるから大丈夫という方もいらっしゃるでしょうけれど、私などは持っているお金は使ってしまうタイプなので
手持ちの現金などはろくにありません。
うちの場合は、独自の教室として、学習塾経営を続けていくことが確定していましたし、生徒保護者もうちでの学習継続を希望する方がほとんどでしたので
翌月も会費入金はあったので、アシスタントの給与については問題はありませんでした。
公文のロイヤルティについていえば・・・・生徒たちからの会費が前納である様に
ロイヤルティも前払いしているので、翌月生徒がいない状態であれば
清算というカタチで返ってくるわけです。
さらに、福祉協会の積み立てなども自動引き落としで積み立てられているので
完全閉鎖の場合は、それでアシスタント給与の支払いぐらいは間に合います。
事務処理等に2～3ヶ月かかりますけれども、そのくらいは大丈夫でしょう。
こればかりは、よく考えてあるじゃない、と思いました。
もともと、「教室がつぶれた」時に、取りはぐれがないようにするためのシステムなのでしょうけれども。
私は、そういうお金を、自教室の看板架け替え費や、新聞広告費に当てました。
でも、独自教室ではそういうことは無いので、何年か先の本当の引退に備えることもしておかなければならないな、と思っています。
えーと、そのほかにも返すように言われたものに、生徒記録があります。
これについては、言い分があるので、書くと長くなります。
今日は、そろそろ教室へ出かける用意をしなくてはならないので、
続きはまた後日。