名前だけを呼び合う歌かあった！

◉ジョン・レノンとオノヨウコの名前だけを呼び合うたがある。

ウイデインアルバム
https://youtu.be/nBylZDLKQhY


◉ジョン・レノンとオノヨウコが名前だけを呼び合うたがある。
https://youtu.be/W_eFHZ3Gd7s

オノ・ヨーコさん深刻車いす生活「天国でジョンと」

オノ・ヨーコさん深刻車いす生活「天国でジョンと」
　故ジョン・レノンの妻オノ・ヨーコさん（８４）が、車椅子での生活を強いられるほどに健康状態が悪化。友人らは、余命いくばくもないのではないか？と懸念しているという。

　内部関係者は米情報サイトＲａｄａｒＯｎｌｉｎｅに、「ヨーコは驚くほどやせ細り、体調が非常に悪い。いつも元気いっぱいの彼女だったが、その面影は消えてしまった」と語っている。

　さらに、「ヨーコは亡くなった夫ジョンのことをよく話し、天国での再会をどんなに待ち望んでいるかを口にする。まるで死期が近づいていることを知っているかのようだ」と話している。

　同サイトによると、オノさんは最近、ニューヨーク市内で行われた反トランプのデモに参加。トレードマークの大きなサングラスをかけ、男性用の帽子をかぶっていたが、抗議のサインを掲げるにはあまりにも弱々しく、やつれ果てた様子が痛々しかったという。ジョン・Ｆ・ケネディ空港では、アシスタントに車椅子を押してもらう姿も目撃されている。

　昨年２月、救急車で病院に運ばれたオノさんだが、当初は脳卒中と報じられたものの、広報が「脳卒中ではないし、命に関わるような状況ではまったくない」と否定。重いインフルエンザのような症状により治療を受け、翌日には回復し、退院したと報じられた。

　しかし関係者によると、この時、健康状態の危機を感じたオノさんは死に向けて準備を進めるようになり、４０年以上にわたり確執が報じられてきた元ビートルズのポール・マッカートニー（７４）やリンゴ・スター（７６）との関係修復に努めることも決めたという。（ニューヨーク＝鹿目直子）日刊スポーツ引用

③エスカレートする中国のロッテいじめ

③エスカレートする中国のロッテいじめ



中国ロッテのホームページはアクセスできなくなった

　中国外国部の耿爽（グン・シュアン）副報道局長は会見で、ロッテに対する不買運動が起きていることについて、「米国と韓国がTHAADを配備することに対する中国国民の立場ははっきりしている。（ロッテが）中国国民の声に耳を傾けることが必要だと思う。外国企業が中国で成功するか否かは、中国の市場と消費者が決める」と発言。ロッテに対する様々な抗議活動を事実上、黙認する考えを打ち出した。

　韓国への「報復」はロッテ以外にも広がりを見せている。中国国家旅遊局は3月3日、韓国への旅行を自制するよう促すコメントを出した。韓国メディアなどによると、国家旅遊局は旅行会社に対し、韓国行きの旅行商品を販売しないように通達を出した。中国の旅行サイト大手、シートリップ（携程）で韓国旅行を検索しても、何も結果を表示しない状態になっている。

　ネット上には、韓国・現代（ヒュンダイ）自動車の乗用車が壊された画像も投稿されている。中には「5年前はヒュンダイに乗っている奴に俺のトヨタ車を壊された。やっと仕返しができる時が来た」といった書き込みもある。日本車や日本企業に対する暴動を思い出させる展開だが、さすがに暴力的な手段を用いることについては批判的な声がメディアやネットで上がっている。

　中国への貿易依存度が高い韓国にとって、韓国製品ボイコットが広がれば影響が大きくなりそうだ。韓国の輸出に占める対中国の割合は2015年で26％と、日本（17.5％）と比べて高い。THAADは数カ月後にも配備が完了すると報じられている。実際に配備されれば、中国の報復措置はさらにエスカレートしそうだ。

李克強首相は全人代で「保護主義に反対」

　3月5日、中国・北京で日本の国会に相当する全国人民代表大会（全人代）が開幕した。今年の政府の施政方針などを示す政府活動報告の中で、李克強首相は「国際貿易と投資の自由化と円滑化を進める。中国はグローバルな経済協力をこれまでと変わることなく推し進め、他国間貿易の主要プレーヤーとしての地位を維持する」と語った。さらに「あらゆる形の保護主義に反対する」とも述べている。

　米国のトランプ政権は、貿易面で中国を攻撃する姿勢を貫いている。米通商代表部は、3月1日に米議会に提出した報告書で、WTO（世界貿易機関）の紛争解決手続きについて「そのまま従う必要はない」と主張。さらに中国を名指しで批判している。WTOのルールよりも国内法を優先する考えを明確にしたことで、中国製品などに対し、WTOルールから外れた高関税を課す可能性が現実味を帯びてきた。

　これに対し、中国は習近平国家主席がダボス会議で自由貿易の重要性を強調するなど、経済のグローバル化を肯定する存在として世界での位置付けを高めようとしている。全人代での李首相の発言もこの延長線上にある。

　今回の韓国への報復について中国は、「国民の選択にすぎない」「法律に照らして処理しているだけ」との言い方で正当化するのだろう。だが、こうした物言いを信じる人は誰もいない。自由貿易の守護者として存在感を高めようとしながら、その一方で、ロッテに対して「報復」をする。この矛盾を解決しない限り、中国がグローバル経済のリーダーになることはあり得ない。日経引用

②エスカレートする中国のロッテいじめ

②エスカレートする中国のロッテいじめ

　吉林省吉林市では配備場所が正式決定する直前の2月26日、20人ほどの市民が「THAADを支持するロッテは今すぐ中国から出て行け」と書かれた横断幕を掲げて抗議したと報じられている。

　ネット上には、江蘇省南通市で起きた抗議活動を映した画像や、朝鮮族が多く暮らす遼寧省丹東市の店舗で市民が夜間に抗議するのを映した動画もアップされている。食品メーカーの衛龍食品は自社の豆腐製品などをロッテマートから撤去した。

韓国行きのツアーも消える

　また、浙江省杭州市や金華市の店舗が消防上の理由で営業を停止している画像もネット上に出回っている。昨年秋にTHAAD配備場所がロッテのゴルフ場になることが明らかになって以降、中国政府は、中国国内で活動するロッテの法人や店舗に対して税務調査や消防検査を強化していた。その結果だろうか。2月28日には北京市内の店舗が違法に広告を掲出していたとして、また3月1日には安徽省蕪湖市の店舗が違法に無線機器を使っていたとして、当局が処罰に及んだ。

　ロッテが遼寧省瀋陽市で建設中の「ロッテワールド」の工事も昨年末から止まっている。これはテーマパークやショッピングセンターなどが集積する複合施設だ。

　中国ロッテのホームページは2月28日にダウンしたまま、今もアクセスできない状態が続いている。アリババ集団が運営する「Tモール（天猫）」などの通販サイトでも、ロッテの旗艦店がなくなったり、商品がサイトに登場しなくなったりしている。

　吉林省吉林市では配備場所が正式決定する直前の2月26日、20人ほどの市民が「THAADを支持するロッテは今すぐ中国から出て行け」と書かれた横断幕を掲げて抗議したと報じられている。

　ネット上には、江蘇省南通市で起きた抗議活動を映した画像や、朝鮮族が多く暮らす遼寧省丹東市の店舗で市民が夜間に抗議するのを映した動画もアップされている。食品メーカーの衛龍食品は自社の豆腐製品などをロッテマートから撤去した。

韓国行きのツアーも消える

　また、浙江省杭州市や金華市の店舗が消防上の理由で営業を停止している画像もネット上に出回っている。昨年秋にTHAAD配備場所がロッテのゴルフ場になることが明らかになって以降、中国政府は、中国国内で活動するロッテの法人や店舗に対して税務調査や消防検査を強化していた。その結果だろうか。2月28日には北京市内の店舗が違法に広告を掲出していたとして、また3月1日には安徽省蕪湖市の店舗が違法に無線機器を使っていたとして、当局が処罰に及んだ。

　ロッテが遼寧省瀋陽市で建設中の「ロッテワールド」の工事も昨年末から止まっている。これはテーマパークやショッピングセンターなどが集積する複合施設だ。

　中国ロッテのホームページは2月28日にダウンしたまま、今もアクセスできない状態が続いている。アリババ集団が運営する「Tモール（天猫）」などの通販サイトでも、ロッテの旗艦店がなくなったり、商品がサイトに登場しなくなったりしている。

①エスカレートする中国のロッテいじめ

①エスカレートする中国のロッテいじめ

尖閣諸島を巡る反日活動では、一部が暴徒化した（写真：ロイター/アフロ）

　「尖閣問題の時は他人事だったけど、やっとあの時の日本の気持ちが分かったよ」。

　中国に駐在するある日本人は最近、知り合いの韓国人駐在員がこう漏らすのを聞いた。「あの時」とは2012年に日本政府が尖閣諸島を国有化した時を指す。中国で、日本車や日系企業の店舗・工場などを破壊するなど、反日運動が高まった。今のところ韓国の製品や店舗を対象にした大規模なデモや破壊行為は起きていないが、中国で活動する韓国企業や韓国人は2012年以降に日本人が感じた気持ちを理解するほどに風当たりが強まっている。

　原因は在韓米軍が進めるTHAAD（地上配備型ミサイル迎撃システム）の配備だ。中国は韓国にTHAADが配備されることに一貫して反対してきた。昨年、米国と韓国がTHAADの配備を決定した後、中国のメディアは韓国芸能人や韓国ドラマの露出を制限した。中国政府は否定しているが、韓国メディアは「限韓令」が敷かれたと報じている。

　
　2月27日にTHAADの配備場所が決まったことで、中国は反発を拡大させている。特に狙われているのが、配備場所を提供したロッテグループだ。ロッテは韓国南部の慶尚北道・星州（ソンジュ）のゴルフ場をTHAAD配備場所として韓国政府に提供することを決定し、韓国国防省と契約を結んだ。

　ロッテは中国国内で幅広い事業を展開している。菓子や飲料を販売するほか、大型スーパーや百貨店などを運営。石油化学や不動産開発、金融といったビジネスも手がけてきた。中国メディアの報道によると、ロッテは1994年の中国進出以来、600億元（約1兆円）を投資。大型スーパーのロッテマートの店舗数は150に及び、売上高は3兆ウォン（約3000億円）を超えるという。日中関係の悪化に苦しんできた日本企業を尻目に、ロッテは中国で順調に事業を伸ばしてきた。だが、THAAD問題で状況は一変した。

　ロッテが配備場所の提供を決めた翌日の2月28日午後、上海市内にあるロッテマートを訪れてみた。通常通り営業していたものの、店内には数えるほどの客しかいない。店員は時間を持て余し、同僚と立ち話をしている。平日午後の早い時間であったことやネットの配達サービスが普及していることを差し引いても、あまりにも寂しい客の入りだ。

上海市内のロッテマートの店舗

日経引用