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11月5日金曜日、youtube環境で視聴した文化放送・おはよう寺ちゃんのゲストの一人が佐藤正久自民外交部会長で、佐藤正久部会長が番組で紹介した内容に興味が行きます。
「選挙期間中、多くの街頭演説をしました。年配者から、”自民党はなにをやっているんだ”と罵られる場面が頻発でした。一方若手に聴衆には、しっかりとして手応えを感じた」
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瞬間に脊髄反射して記憶回路から露出したキワードが「立憲共産党」と「野党共闘」で、さらに同時進行で記憶にアウトしたキーフレーズが「若者世代は自民支持、60代以降はリベラル支持」です。
「60代以降はリベラル支持」は従来から、ネット空間では言い尽くされた内容で今更感を感じさせますが、よくよく考えると、いくつかの現実が見えてきそうな気がして、取り上げることに。
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ここでいうリベラルは、コテコテ左翼、オパヨ（オサヨ）のことで、党派的にはいくつかの分類が可能です。
代々木のカズオ系、反代々木極左＋全共闘系で、党派的には前者が当然ながら日本共産党、後者が立憲と令和のタロー系に大別できそうです。
こうした構図の中で、野党共闘効果が、特に比例で見る限り、限界が見え、60代以降のリベラル支持というネットの通説が実証されたような結果に注目したいデス。
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この背景の原動力が、立憲共産党の二人の代表である代々木のカズオと立憲の枝野であり、中国共産党XI_キン平が挙げられます。
ちょうど2年前に台湾の総統選挙時に「香港の一国二制度」が徹底的に蹂躙された結果、かなり劣勢にあった蔡英文に信じがたいレベルの追い風が集まったが、その風の大元が、大陸から台湾海峡を超えて吹いた、中国共産党XI_キン平・総加速師効果だったデス。
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中国の総加速師がいて蔡英文総統の二期目が実現したのであれば、代々木のカズオと立憲の枝野の立憲共産党は日本の総加速政党と言えそうだ。
それだけに、2022年参院選まで立憲の枝野体制は是非とも継続維持して欲しい総加速体制であったので、枝野の辞任だけは残念な事態と深刻に思うデス。
