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今回の戦争で、大物政治家が多数キエフ入をしたが、そこのバイデン大統領の顔はみれなかったが、これはホワイトハウスのシナリオ通りの展開なのだろう。
ホワイトハウス側としては、バイデン氏の制御コントロールがし易いワシントンDCにいれば、ヘタな不用意発言が多少あっても、なんとか周囲がカバーできるし、代わりに国務長官、ペンタゴンのトップがデパって行けば、ほぼ同じ位の効果は計算可能。
ヘタに現地に行って舞い上がり、NATOの一員として米国が直接介入ともなれば、他のNATO構成国には、これまでのような少々引いていたスタンスは通用しなっくなります。 つまり米国が舵取りするNATOは、最大に対露破壊力を持ちながら、安全圏で応援に専念できたきたという構図があった。
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米国の手はあまり汚さずに、物的、資金的援助をすることで、軍産複合企業軍は、すでに、腹一杯の利益にあづかったし、ウォールストリートの投資家は、このコロナ禍の2年以上による、マイナスを十分カバーしたはずと見ます。
これは。ヒョットしたら、米国のシナリオは予め想定内事項出会ったのかもしれない。
そうなると、二年間で先進国のワクチン、医療資材、薬品業界は空前の利益にあやかり、つぎに上述の軍産複合企業が腹いっぱいになり、
追い込まれプーチンが石油やガスの供給を止めたことで、エネルギー市場需給関係が崩れて、空前のエネルギー高でいい思いをした。
つまり、米国は、偵察機能をマンパワーとして提供し、しかも殆どのマンパワーは、タマが飛んでこない米国内で快適ナイスに座りながら、複数の端末のスクリーン情報を暗号開戦でウクライナ軍に提供するだけ精密なサイバー戦争を遂行できるから、今や熱戦時代や冷戦時代とはまったく異なる、付加価値の高い戦闘能力で、シナリオを進行させつることが実現できて、さらに、軍需業界は鼻血が出るくらいの利益にありつけたとは言えないだろうか？
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米国が丸儲け、中国は出番もなければ、台湾攻略の出鼻をくじかれ、EUの優等生であるドイツは、なんとも中途半端に立ち位置で、得意の脱原発、脱炭素グリーン政策が霞み始めていますデス。 ただ、ウクライナ難民は、同じ宗教的価値観を持ち、かりに特定の地域に集団で居住しても地域の一員にとして市域社会の溶け込むことも可能。
こうした事情は、中東難民で手痛い授業料を払ったことを見ると、ウクライナの友人は、社会の一員にもなり、比較的安価な労働供給源ととうメリットを十分に堪能できます。
岸田日本はさらに、失われた30年をさらに40年に延長させて、日本を名誉ある三流国家か四流国家に追いやる能力だけは健在のようで、聞くニュースはすべてズッコケ調。
ロシアがコケる時に、北方領土獲りが、本当に実現する可能性は、何％だろうか。。
ため息が出てきますデス。
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