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ウクライナ戦争のホントの戦争犯罪者を巡って幾つかのパターンができあがっています。
その筆頭が、バイデン・アメリカがプーチン・ロシアを追い込んだ説。
二番手が、プロパガンダ戦ではゼレンスキー・ウクライナが現在圧倒的に有利
三番手がナポレオン戦争まで歴史を遡るロシア擁護論
大体はこの三系統に集約できそうだ。
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したり顔の評論家は、現在の戦争で、一番得している存在を見逃してはいけないと言う。
それなら答えは簡単だ。
自国民を犠牲にしての祖国防戦を指導して、概ね世界先進国の支援を得ることに成功したゼレンスキー・ウクライナということになるだろう。
次はこの戦争を望んだバイデン大統領と少々下世話になるが、米国のディーぷすテートということになるかもしれない。
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バイデン親子はウクライナでの巨額な賄賂が、訴訟目前にあり、それがウクライナで事件化した時、バイデン当時副大統領は公然とウクライナに乗り込み、経済援助を餌に、ハンターバイデンのウクライナでの捜査の中止を求め、当時の捜査陣の有力なキーマンである、ウクライナの検事総長の罷免を実行させた。
戦争で、ウクライナが崩壊、廃人化して国家書類が四散して消滅すればこれは無上の利益になるはずだ。
無論根底の、侵略者による独立国家への侵略は論外であるのは当然のこと。
深読み系言論人の発信は、ウクライナ可哀想論から、巨悪の真打ち筆頭は、バイデンと米国ディープステートとのことらしい。
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ことさら、プーチンは「ネオナチ」のキーワードを挙げるのは、「ナチ」へのカウンター行為は正当化されやすいと踏んでいる嫌いがありそうでこれには鼻が付きそうな程。
この論理が正当化されれば、北朝鮮や中国共産党人民解放軍が日本の領土に侵入し、半島大嫌い日本人や、アンチCCPの日本人が結束して徒党を組み、伝統の旭日をあしらったエンブレムを付けただけで、「日本のネオナチ」「極右」とのレッテル貼りをされたしまう構図を見逃す訳にはいかない事情がありますデス。
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どれに転んでも、現在に情勢は混沌としており、APやロイターの報道は媒体の思惑がギンギン反映されており、うっかり旗幟鮮明を明確にするには、かなり勇気のいる作業になりそうで悩ましい。
よって自身は初心に戻り、これでロシア経済が崩壊するのであれば、北方領土回復の実現がもっとも背丈にあった願望のように思えてきてなりません。
ただ北方領土・北海道で以下のような動きが公然とされていることにも注意が必要でしょう。。
■■■ アイキャッチ画像は、北海道も重篤な状態にあるとみて、コノ画像を採用した。無論承諾など取っていない。。デス
