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★ゴミ餃子や寄生虫キムチだけじゃない!韓国の恐るべき不良食品の数々!

2011年05月06日 12時09分49秒 | 売国民主党

★ゴミ餃子や寄生虫キムチだけじゃない!韓国の恐るべき不良食品の数々!

【ユッケ集団食中毒男児死亡】
「加熱用をユッケにするのは業界の習慣」
加熱用でも生で出すのが焼肉店の常識と判った。
健康を考えれば、焼肉屋に行かない方が安全だな。



ユッケおわた
業界ごと終了か
焼肉屋のモラルの低さに驚き
ユッケはもちろん焼肉も食いたくなくなった
まぁ元はと言えば、朝鮮人のゲテモノ料理だからな
そう考えれば、生肉はやめといたほうがいいな


http://kokohendarou.seesaa.net/article/198886598.html
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以下、

「★厳選!韓国情報★ South Korea News Channel」さんのブログから転載させていただきます。
http://blog.goo.ne.jp/pandiani/e/0754264a7c0584409b67d6ca2534ce24

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★ゴミ餃子や寄生虫キムチだけじゃない!韓国の恐るべき不良食品の数々!

(※)「棒太郎の備暴録」さんのウリナラメニュー を参考にさせて頂きました。

(注)お食事中の方は閲覧をお控え下さい。


■アラカルト<`∀´>

▼不良食品の数々①

【東亜日報】「不良食品天国」




▼不良食品の数々②

sannkei.JPG
以上http://ameblo.jp/konichiwa/entry-10879677557.htmll転載

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菅首相の告発状提出 外国人献金問題で神奈川県の住民ら

2011年05月03日 13時27分15秒 | 売国民主党

菅首相の告発状提出 外国人献金問題で神奈川県の住民ら

2011.5.3 02:00
 菅直人首相の資金管理団体「草志会」(東京都武蔵野市)が、在日韓国人系金融機関の元男性理事から献金を受けていた問題で、神奈川県に住む住民らが2日、政治資金規正法違反罪で、菅首相に対する告発状を東京地検に提出したことが分かった。
 政治資金規正法は、政治的な影響力行使を防ぐため、外国人や外国人が主たる構成員の団体などからの寄付を受けることを禁じている。告発状では「同罪の成立について、首相自身に外国人との認識があったかどうかによる」とした上で、献金問題について説明した参院決算委員会の菅首相の答弁は「明らかにはぐらかした」と指摘した。
 政治資金収支報告書によると、草志会は旧横浜商銀信用組合(横浜市、現中央商銀信用組合)の元非常勤理事の男性から、首相が民主党代表代行だった平成18年9月に100万円、21年3月に2万円、同8月に1万円を受領。副総理兼国家戦略担当相だった同11月の1万円を合わせ、計104万円の献金を受けていた。
 告発状では献金のうち、18年9月の100万円については公訴時効(3年)を過ぎているため対象から外している。
 首相は3月11日の参院決算委員会で、男性について「私が仲人をした知人から数年前、不動産関係の仕事をしている人として紹介された。知人と3人で出かけたこともあり、数回会食したこともある」と説明。男性からの献金を認めた上で「外国籍とは承知していなかった」と答弁。その後、献金を返却していた。
 外国人からの献金をめぐっては、3月に前原誠司前外相が京都市内の在日韓国人女性からの献金を認め、外相を辞任。その後、滋賀県の政治団体代表らが京都地検に政治資金規正法違反罪で告発状を提出し、受理されている。

http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110503/crm11050302010001-n1.htm転載

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中国国防部が「中国脅威論」を散布する日本国民を批判―ここで見るべきあの国の「弱点」

2011年05月01日 21時34分19秒 | 売国民主党
中国国防部が「中国脅威論」を散布する日本国民を批判―ここで見るべきあの国の「弱点」
〇六年十二月、当時民主党代表だった前原誠司氏が米国での講演で「中国は経済発展を背景に軍事力の増強、近代化を進めている。これは現実的脅威だ」と述べた。そして同月、当時の麻生太郎外相も記者会見で「隣国で十億の民を持ち、原爆を持ち、軍事費が十七年間、毎年二桁伸び、内容も不透明と言うのなら、どんなことになるか。かなり脅威になりつつある。そういう意識がある」との語った。

どちらもただ単に現実を述べただけの発言だが、これらに猛反発したのが中国だった。

ではなぜあの国は、ここまで海外の「中国脅威論」の広がりを恐れるかといえば、それは小平以来の韜光養晦政策(爪を隠して外国との摩擦を避けながら富国強兵を推進する)の障害になるからだ。

だが「爪」はいつまでも隠しきれるものではない。そこでそうした政策を進めるのに不可欠となるのが、「脅威論」を否定してくれる中国翼賛の政治勢力を各国で養成することなのである。そしてそうした媚中勢力なら日本では早くから培われている。

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以上http://mamoretaiwan.blog100.fc2.com/blog-entry-1496.html転載

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