IT分野でスマホを当たり前に見ている人を、歩行中でも電車の中でも、そして使うなと言いたい図書館内でも、スマホが手放せない国民になった日本だが、その多くは海外企業がサービスしていたり、提供した居る場合が多い。
特に基本となるソフトは圧倒的に海外物だ、グーグル検索や歩行で使うマップサービスは、この会社が提供している。伝言アプリはLINEでこれは韓国企業が提供している、最近のAI関連は圧倒的に海外サービスが入り込んでいるのが現状だ、日本企業に開発力が無い事の証明だろう。
クラウド系サービスも関連大手はアメリカ系が独占している、会員制で初期が数千円掛かるだろう、これプラス課金制なら万円を超える、安易に便利と思ったサービスが請求書を見て驚くだろう。
これらデジタル量に対する支払額は年間６兆円には成りそうだ。これをデジタル赤字と言う、国民負担額にしたら大きな金額となる、この多くをアメリカ企業に支払うとなれば、アホらしいと思うが、日本企業には彼らを超えるサービスが無いから仕方ない、開発の発想力がないのが原因と、個人の能力を引き出せない企業側の問題も有る、平均的な社員能力でない、特殊能力を持つ人がいるのだが、日本はこれを取り込んで居ない、採用基準に適合しているかどうかが邪魔になると考える、シリコンバレーの会社は国籍に関係ない人が大勢働いて居ていると思って間違いない、世界中から才能で雇用するのだ。
日本企業はこれが最大の欠点で、稼げる人には若くても５千万円払う会社は有る、中国企業だって数千万円単位を貰う社員は居る、ようするに人事の習慣で落ちこぼれと思える人の採用をためらうのだ、これがチャンスを活かせない日本企業の欠点だ、大いなる反省が必要だ。
そして何よりも劣るのが英語でのコミュニケーションが出来ない欠点が有る、東南アジアでも優秀な学生が集まる大学では英語での授業が有るのは当たり前で、学生も大学出なら英会話位は当たり前の能力なのだ。
日本は勉強時間は有るが、話せない問題が有る、これは第一に教えている先生が英語は知って居るが話す能力に欠けているからだ、学校側と言うか,教育委員会も問題だ。
そして、この数年に於いてリストラとか配置転換を大掛かりに行っている会社の未来に展望が持てない事だ、人手不足と言いながら、こんな事をしている会社には問題有だ、解雇手当を貰い転職が良いだろう。
