島国日本は本来で有れば他国からの感染症等厄介な物が入らないが、人や物の往来は止めることが出来なかったから負の部分も受け入れるしかない、但しそこにはタイミングが伴う、入れてしまったなら1日でも長い場合が有るから今回の様な感染症には速が必要だ、英国からの入国者を今日から拒否するのではなく、数日前に入国者に感染者が居たとニュースで聞いたから、その時点で水際対策として、その日から拒否すべきだ、と言っても時差も有り飛行機で14時間も掛かる国からのフライトは、既に飛び立った後となるからこれは受け入れるしかない。
数日の遅れが手遅れとなるのは今回のコロナ禍で起こった様々な教訓から判断出来るが、やはり英国からの入国拒否には最低でも1日の遅れが有ると言いたい。
COVID-19が変異しているのでは？と言う事は1週間前（19日）にこのサイトで述べているから驚きはしない、遺伝子を分析すれば分かる事で世界の医者や研究者は日々このコロナを追跡している、先進国と言われている国なら当然その仲間に入っている、早いタイミングでの知見はそれなりに判断できる人や設備が整っている事が条件だから、この点で日本は長年の努力が報われていると言ってよいだろう、しかし全ての事柄で合格点は与えられない、その幾つかを新聞から取り上げてみたい、興味ない分野でも世間話のついでの話題提供になるかもしれないから気に留めても損ではない。
研究現場では大抵が国の予算が付いている場合が多い、グループで行っていた場合より、1人でその成果を発表する場合に盗用や捏造、改ざんは頻繁に起こっている、その一つが大阪大学と国立循環器病研究センターが発表した論文に有った。肺がん患者にホルモンを投与して、再発を減らす効果を調べる臨床研究で、参考文献に不正が有った論文の一つになっていた。
治療の有効性の根拠となる結果を記す論文にも疑惑が有り、調査が進められている、実験のやり直しが伴うから時間が掛かるが母体となる機関は一応調査結果を来年に公表する。
文科省予算を使った例では2019年度に9件、不正が起きやすいバイオ・医療関連は厚労省も予算を持っているので実際の数は当然多くなる。
毎年どこかの機関が研究不正を起こしているが理化学研究所でも万能細胞を作ったとする論文を発表し、これが外部からの指摘でデータの捏造が発覚する、話題性が有る分野には予算が付き易いし金額も多くなる傾向に有るから注視が必要となる。国際的に評価している機関も有り撤回論文の分析では日本人研究者は多く、上位10人のうち4人が日本人だった。
幾つかの不正をチェックする機関は日本も出来ているが。それでも不正はなくならない、国の機関が行う、とはなってないのが日本で、米国には国のレベルで監視する組織が有る。
今はAI時代だから既に全てのデータを読み込んでいるIBMのサービスは利用価値が高いだろう。
成果への焦りを利用した詐欺のようなビジネスも存在しているらしい、高額な記載量を取るハゲタカ誌の存在だ。
医学博士論文にも何%かはハゲタカ誌に記載されているし、東大在籍者の筆者がいないか調べたら１００本以上も有ったらしい、世界的に知られた専門誌は沢山有るが、日本国内向けのハゲタカ誌の横行はなくならない。
次に企業の競争原理やこの失われた30年での浮き沈みについて意見を述べたい、今週末にアップします。
