マンション内のインターネット接続（2016年11月8日）

桑原名誉顧問からの投稿

マンション内のインターネット接続　(2016年11月8日)

　１月ほど前から、熊谷にある介護付き高齢者マンションと南浦和の自宅の間を行ったり来たりの生活を送っている。そこで久しぶりに回線開通、インターネット設定などの苦労を味わった。まずドコモ光回線の開通が引っ越しに間に合わず、メールやネット検索などができない状態が約一週間続き、不便な思いを余儀なくされた。

　
　電電公社の頃は加入者が引っ越しをしたときに電話の移設が間に合わず迷惑をおかけすることがしばしばあった。ＮＴＴになり競争が導入された後は、加入者が希望する日に開通するものと思っていた。ところが今回、引っ越しの約１週間前にドコモショップに行き光回線契約手続きをしたところ、告げられた開通予定日は２週間も先であった。ドコモの無線回線を利用する手段もあったが、すぐ不要になるのでそれは止めた。

　
　携帯電話とセットで契約する必要があるので妻が使用している携帯電話番号で登録した。名義人はもちろん筆者自身である。ＩＳＰは当然ながらＯＣＮである。メールアカウントは南浦和で使用中のものと同一にした。

　
　工事は、予定日の前日に告げられた時刻通りに行われた。光回線の引き込みや自室への接続は構内共用スペース（ＭＤＦ）で行われる。終わると工事人が自室に来て、物理的な接続が行われていることを確認する。

　
　旧型のマンション内にはＬＡＮの構内回線が設備されていないので、通常の電話回線を利用してデータ通信を行う。昔のモデムは２００ｂｐｓ位の速度しか出なかった。今はＶＤＳＬという技術を用いて１０Ｍｂｐｓ以上の速度が出る。自室に設置されたのはＶＤＳＬ（超高速デジタル加入者線）宅内装置である。この装置からパソコンへＬＡＮケーブルで接続する。

　
　その後は自分でパソコンをネットワークに接続するための設定作業を行う。申し込み時に契約ＩＤとアクセスキーを記載した書類が渡されており、また工事が行われたとき手交された「インターネット設定ガイド」という冊子により簡単に接続ができると考えていたが、そうは問屋が卸さなかった。

　
　マンションで使うためのパソコンは事前に南浦和で購入し、接続設定を自宅のパソコンからコピーして、インターネットに接続できることを確認しておいたのだが、これは全く役に立たなかったどころか、かえって設定記録が新しい設定の邪魔をしたのである。

　
　このとき「ドコモインフォメーションセンター（１５１番で無料）」と「ドコモ光サービスセンター」の技術者が丁寧に指導をしてくれた。ただしどちらも電話回線が輻輳していて、つながるまで長時間を要したのには参った。

　
　また迂闊なことに、新しいＯＣＮの契約に認証ＩＤとパスワードが付与され、それを記した書類が南浦和に送られたため熊谷に居る筆者の手元になかった。しかし前述のセンターの技術者はすべて遠隔からメールにより本人確認や新しいＩＤ等の送付をしてくれたので助かった。

　
　詳細は割愛するが、筆者のパソコンのインターネット接続の指導で、技術者を２日間にわたり延にして数時間も拘束してしまった。相談窓口が応答をするまで長時間待たすのもやむを得ないことと納得をした。

　
　また今回、ＶＤＳＬ接続の場合はパソコンの電源を切り次に電源を入れたとき、回線接続の操作があらためて必要であることを認識させられた。光電話を利用している場合には、ブロードバンド接続設定がルーター内に保存されており、パソコンのＯＮ、ＯＦＦと関係なく接続されている。しかし光電話を利用していない場合はパソコン内にしか接続設定情報がないため、前述のように厄介なことになるのであった。

富士通のパソコン事業が中国のレノボ傘下に（2016年11月8日）

桑原名誉顧問からの投稿

富士通のパソコン事業が中国のレノボ傘下に　(2016年11月8日)

　富士通のパソコン事業が中国レノボ・グループに統合されるようだ。１０月中の合意を目指すという。ＮＥＣのパソコン事業も２０１１年にレノボに吸収されており、国内市場の４割をレノボが占めることになる。他にはＨＰ、デルの米国勢が３割のシェアを有し、国内勢は僅かに東芝、パナソニック、ＶＡＩＯなどが残るのみとなった。

　
　筆者が約１０年前に選んだパソコンはＶＡＩＯであった。このパソコンは故障が多かったので、５年前には東芝のダイナブックを選んだ。ダイナブックは東芝が８９年に世界初のノートパソコンを出荷して以来の名誉あるブランドである。同社の経営陣が不正経理で追及されている間も技術的なバックアップは問題がなかった。この度さらに１台買い増しをすることになったが東芝には何となく手が出なくて、１５年ぶりに富士通を選んだ。その直後のレノボ傘下入りである。レノボはＩＢＭのパソコン事業を引き継いでの会社であるが、中国政府機関が６５％の株式を所有しているのが気になる。

　
　レノボとの合弁会社には富士通が１／３以上の出資比率を確保するほか、日本政策投資銀行が１０％程度の出資を検討しているようだ。ＦＡＣＯＭブランドの汎用機以来、スーパーコンピューターなどで培った富士通の伝統ある技術が温存されることを期待したい。

日本も官民の勢力を結集してＡＩの研究を（2016年11月8日）

桑原名誉顧問からの投稿

日本も官民の勢力を結集してＡＩの研究を　(2016年11月8日)

　某テレビ局で水谷豊が演じる警部がコンピューター内の犯人を捜す番組があった。ドラマの中で警部はコンピューターとチェスを競う。ここでは警部がコンピューターに勝つが、犯人にプログラム内に逃げ込まれ事件は解決しない。刑事は２０４５年の「ＡＩ（人工知能）が人間を追い越す日」まで30年しか残っていないとつぶやく。

　
　新聞ではＡＩに関わる報道が毎日あるほど、世の中はＡＩに振り回されている。企業などで接客するＡＩ、銀行で顧客に投資戦略をアドバイスするＡＩ、携帯電話の料金プランについて、お客の質問に的確に答えられるよう店員をバックアップするＡＩなど様々である。

　
　日本のスーパーコンピューター開発を支えている富士通は、企業向けにＡＩを使うサービスを提供する事業の人員を３・５倍の７００人に増やした。

　
　ＡＩの開発で世界をリードするグーグルなど米ＩＴ大手５社が、進歩するＡＩに対する懸念を払拭し、普及を後押しするため新団体の設立を発表した。日本では理化学研究所、産業技術総合研究所、物質・材料研究機構の３機関がＡＩの共同研究に着手、大学や企業に広く協力を求める。

　
　基礎研究に実績のあるＮＴＴの研究所もこれに参画し、米、欧から遅れがちな日本のＡＩ研究が進展することを期待したい。

ウィルスに感染させようと送りつけてくる悪意メール（2016年11月8日）

桑原名誉顧問からの投稿

ウィルスに感染させようと送りつけてくる悪意メール　(2016年11月8日)

　ウィルスに感染させる目的でメールを送りつける輩が居ることはかなり以前から聞かされているが、このところ特に悪意メールが増えていることが某会合で話題になった。筆者のところへも毎日１通か２通届く。本文はメールボックスを開けると何かしら書かれているのが読めるが、問題は添付ファイルで、これを開くとウィルスに感染し、自分のパソコンが相手に操られてしまう。

　
　過去にメールを交換していない相手から添付の付いたメールが届いたときは直ちに削除しているが、最近はつい開いてしまいそうな悪意メールが多くなった。まずネットショップのサイトのふりをして「発送の準備ができたから添付ファイルで確かめろ」とか、さらに差出人が「ヤマト」で「コンビニに配達したから添付ファイルをコピーして受け取りに行け」とくる。「クロネコ」と間違いそうなのが巧妙なところだ。

　
　このところ多いのが「写真」を添付している奴だ。危なかったのはクラス会に出席した数日後で、ちょうど写真が届くタイミングであった。発信のアドレスも以前は「ヤフー」が多かったが最近はＯＣＮのアドレスも見かけるようになった。使い古して処分しようと思っているパソコンが手元にあるので、どんな写真が出てくるか開いてみようと思っているが、怖いので実行できずにいる。

リチウム電池の発火事故（2016年11月8日）

桑原名誉顧問からの投稿

リチウム電池の発火事故　(2016年11月8日)

　韓国サムスン電子が８月１９日に発売した最新型スマートフォン「ギャラクシーノート７」が韓国や米国で充電中に発火事件を起こしたことから同社は２５０万台を対象とする大規模なリコールを行った。スマホのリチウム電池が充電中に発火する事故は他でもときどき発生をしているが、これほど大きな騒ぎになったことはなかった。

　
　「ギャラクシーノート７」はサムスン電子の戦略製品であっただけに、今回の事故が同社の業績に与える影響は大きい。また、ノート７に搭載されたリチウム電池の７割を供給していた世界最大手サムスンＳＤＩは納入をストップされ、同社の株価は急落した。一方で、残る３割を担っていたＴＤＫ子会社の受注が急増、おかげでＴＤＫの株価が上昇した。

　
　リチウム電池の発火はドコモ発足前の１９８０年代から続く、古くて新しい問題である。ノート７は日本で発売される以前に発売が停止されたので日本では事件発生を免れたが、世界で最初のリチウム電池発火事件は筆者の知る限り日本で発生している。

　
　１９７９年に世界に先駆けてサービスを開始した日本の自動車電話は、送受話器は座席に設置されたが、通信設備の本体は７リットル、７キログラムもあったので、トランクに収容していた。

　
　この自動車電話を車外でも利用したいという要望に応えて、ＬＳＩ化など新技術の導入により部品点数を１／４に減らし、１．５リットル、２．４キログラムまで小型化した。これでも手で持運ぶのは大変なので、肩掛けのショルダー型とした。さらに８９年、４００ｃｃ、６００グラムの弁当箱型を導入した。可搬型とは言えるが携帯とはまだ言えない代物である。

　
　ショルダー型、弁当箱型いずれもニッケル・カドミウム電池を使用していた。自動車などに搭載する鉛蓄電池に比べれば遥かに軽量で、当時、携帯型電子機器に使用するバッテリーとしては唯一の選択肢であった。

　
　当時、電池業界では、単位重量あたりの蓄電量が大きいリチウムを電極に使用する電池の開発が競って進められていた。金属リチウムは活性度が高く、取り扱いには注意を要する。しかし可搬型電話機を何としても軽量化したいＮＴＴ技術者は弁当型に試用することを決断した。しかし青森、甲府などで発火事件を起こしてしまった。

　
　青森の事故では顧客が火傷を負ってしまった。当時、移動電話機の販売、故障対応等は「日本自動車電話サービス」という子会社に委託していたので、さっそく同社の担当役員が謝罪に出向いた。地域のボス的存在の顧客であったので厳しい「落とし前」を覚悟したが、思いがけず優しく応接して頂いたと聞いている。

　
　その後しばらくはリチウム電池に手を出せなかった。９０年発売の最初の携帯電話「ムーバー」は容積こそ１５０ｃｃになったが目方は２２０グラムで、その多くをニッカド電池が占めていた。

　
　この頃、ムーバー製造を担うメーカーの一社である松下通信工業の社長からニッケル水素電池を採用したいという提案があった。承認するには勇気を要したが、万一事故を起こした時は社で全責任を負うという同社長の決意に動かされ、導入を決めた。結果はムーバー４社中で同社が最高のシェアを獲得した。

　
　携帯電話が広く普及したのはリチウム電池を導入して１００グラム程度まで軽くなった９０年代末期からである。誰が、どんな機会に採用を決断したかについて筆者は承知していない。

　
　しかしリチウム電池が過充電、過放電時に危険であることには変わりがなく、０６年には大規模な発火事件があり、そして今回のサムスン電子事件へと続いている。その裏に隠れたメーカー技術者の苦衷のほどは想像に難くない。

　
追記

ノート７バッテリー発火事故の影響は大きかった。

　
　１０月、米連邦航空局がノート７の機内持ち込みを禁止する措置を行い、日本の国土交通省も国内航空会社に禁止するよう指示した。

　
　サムスン電子は７～９月期のスマホ事業の利益が過去最低水準で、前年同期比９６％の大幅減益になったと発表した。発火事故が相次いだ新型スマホの生産、販売終了にかかる費用が膨らんだためで、影響は来春まで続く見通し。サムスン電子は顧客の通信料の一部負担など、顧客の引き留めに躍起になっている。

　
　アップルの１６年９月期は１５年ぶりの減収であったが、サムスン電子のギャラクシー６００万台がアイフォンに置き換わることにより、１０～１２月期は一転して増収になると予測されている。

フレッツ光からドコモ光への転用でＯＣＮの付加サービスは転用できない（2016年11月8日）

桑原名誉顧問からの投稿

フレッツ光からドコモ光への転用でＯＣＮの付加サービスは転用できない　(2016年11月8日)

　ＮＴＴの金融関連子会社ＮＴＴファイナンスから「重要」「親展」と朱書きした折り畳みはがきが届いた。料金支払請求で、未払料金合計８１０円、指定期日９月９日、支払場所ドコモショップとある。「支配期日が過ぎているので未払料金合計には年１４．５％の割合で延滞料金を別途請求する」と附記があった。

　
　さらにＮＴＴコミュニケーションズ（以下ＮＴＴコム）からのお知らせとして「利用していたサービスを申し出により７月３１日に解約した。解約に伴い、インターネット、メールアドレス等が利用できなくなっている」と書かれている。大仰なことだと思いつつ、まずはドコモショップへ出かけた。

　
　窓口の担当者と話をし、ＮＴＴコムに電話をかけたりして内容が分かった。
　筆者は昨年９月にＮＴＴ東のフレッツ光からドコモ光に転用した。インターネット接続にはＮＴＴコムのＯＣＮを引き続き利用することにした。本年１月になり、「プレミアムサポート」などのＯＣＮ付加サービスは転用できないことが別の料金請求が来たことにより分かった。

　
　一度も利用したことがなかったので「別個の料金支払をするのなら止める」ということにした。その２月分が料金未払で残っていたものらしい。半年以上経っての騒ぎ、相変わらずのお役所仕事である。