明日の日本に必要な真実を語ります!       (HP→http://www.it-dream.biz)

世界も日本も人類が混迷する現代において政治・経済・経営そして生活の全ての環境問題を厳しい眼で捉えてお伝えします!

<ブログアーカイブ14>脱原発への提言2 <代替エネルギー構想>2012-06-12 10掲載

2015年03月28日 13時21分23秒 | 脱原発
6/10よりこの記事でCO2が少なく原発の代替発電の筆頭に取り上げた「日本の地熱エネルギー発電」の実態を題材にしたWOWOWの連ドラ「マグマ」が日曜10時から放送スタートしました。
   番組HP→http://www.wowow.co.jp/dramaw/magma/
日本は世界第3位地熱エネルギー資源国
でありながらこれまでは「原発推進派」に押されて開発予算もままならず特に2つの課題が取り上げられています。
1、マグマで熱せられた「熱水溜り」の採掘可能地域が大半「国立公園」にあり法律上規制がある。 
2、温泉旅館から温泉枯渇の不安で反対が強い。(これは理論的には問題無い)
そこでこの2つの課題を解決し更に大きく投資効率を改善出来る画期的新技術として熱水溜りを強制的に作り出す「高温岩体技術」がクローズアップされていて、実に興味深いストーリーですので皆さんにも是非鑑賞して下さい!

更に日本が技術でリードし既に実用化の目途が立っている100~130℃位の低温地熱で発電出来る低投資型の地熱バイナリー発電」も地域分散発電の切り札となります

<以下前回投稿記事>
日本は3/11以降「脱原発」の声が日増しに大きくなり政府/経済界の意向との対決姿勢ですが、私も以下の理由で「原発廃止派」です。
①現在の原発は発電技術のみ完成で、保守/メンテナンス技術は未完成でリスクが高いこと。
②原発のエネルギーコストは放射性物質の廃棄まで考えると決して安くは無いこと。

但し「反対」だけでは石油の枯渇も近く現実の社会は維持できないので「代替エネルギー」が必要ですが、それついて私の見解は次の通りです。

①日本は火山国なので「地熱エネルギー発電」を当面の主体に開発整備する。
②太陽光は夜や雨などムラが多い上に発電効率が悪く設置の技術的問題もあるので、米国で開発された「バラポラアンテナ太陽追従型集光&高効率集中発電装置」を被災地や過疎地の復興対策の一環として大規模設置する。
③風力も現在のタイプでは風の強さだけでなく風向きまで影響しコストに合わないので、やはり米国で実用化された「フィン付きローター回転式のビル屋上設置型」を導入し日本の大型&高層ビルに設置していわゆる分散自家発電を普及させる。
④近未来では日本周辺海底に無尽蔵に埋蔵する「メタンハイドレート」の採掘技術を世界に先駆けて開発し日本を「エネルギー資源大国」に変貌させ、国民の生活の向上に寄与するこれ以外も「生ゴミもOKのバイオマス発電」、「海水利用の潮力/温度差発電」、「高速道路の振動利用発電」等も実用化が望まれますね。 以上

<アーカイブ6>脱原発への提言7 <脱原発への実現可能な具体計画とは?:2012/8/24>

2013年06月23日 09時06分37秒 | 脱原発
今日は7/26に掲載しました「脱原発への提言3 <現原発に代わる新エネルギーエリア構想>」の記事を更に明確にしたものです。

多くの政治家が「脱原発」と言ったり「原発は必要」と言ったり、いかにも最終目標を語りますが、実際には行動計画を様々な要素を織り込んで実現可能なプランを策定しなければ絵に描いた餅なのです!
そこで私見ですが以下に具体的な実行計画の骨子を述べます!

1、福島原発20~30Km以内の汚染エリアを国有化し住民には安全地域にマンションを建設し移住してもらう!
  *災害前の評価基準で土地/建物/家財道具の賠償額を定めその基準に沿ったマンションの部屋を等価交換する。
   これにより被災住民で実質戻れない方々にマンション完成により安住の住まいを提供出来る。


2、国有化したエリアは基本的に立ち入り禁止エリアとし、「A:自然エネルギー(地熱/太陽光/風力)プラントエリア」「B:メタンハイドレートの資源化エリア」「C:放射能廃棄物格納エリア」「D:汚染物エリア」に区分してそれぞれ日本最高の専門家の指導で最先端で安全で世界の手本となるプラントとして業界大手日本企業のコラボで共同建設&運営する。

3、現在他県に移管中の汚染ガレキは即時に中止し、これ以上の汚染物拡散を防止する!

4、今後、危ない順に廃止する原発の放射能汚染物もこのエリアに移送し集中管理する。

5、廃止した原発は基本的に上述4つのプラントの中から最も適したものを厳選し、同じ土地で新エネルギープラントとして再生し、現行の
補助金や雇用は混乱を生じない程度に絞って継続する。

この骨子で詳細な行動計画を作り、世界が驚く程のスピードで福島県を再生し、新たな技術として世界に売り込み、日本の存在感を復活させたいものです!

とにかく、借金まみれで沈没していく日本の本当の復活シナリオは、景気回復でも災害復興と言う名の公共事業の乱発ではなく、内需は「地熱発電」でカバーした上で「メタンハイドレートの資源化」に成功し日本が資源輸出大国になるしかないのです!これに関連する私の記事は下記からご覧下さい!
脱原発への提言2・・・・・・・・・・・・・・・・・http://blog.goo.ne.jp/notomi0700/e/68c16a198e9bbdae04ecbaa84cda2119
脱原発への提言3<新エネルギーエリア構想>」・・・http://blog.goo.ne.jp/notomi0700/e/e75194a3c5fbeb2b9e60ca533a22495d
脱原発への提言4<バイナリー地熱発電>」・・・・http://blog.goo.ne.jp/notomi0700/e/220c080d152140666df2ed238ee12c23
脱原発への提言5<日本の原発行政の本質と疑問>・http://blog.goo.ne.jp/notomi0700/e/25073c980365d1cd08813388013d6be6
脱原発への提言6<メタンハイドレートと領土問題>http://blog.goo.ne.jp/notomi0700/e/6a3d5eec98dcc1113fd2bf62146a6149

<アーカイブ48>脱原発への提言3 <現原発に代わる新エネルギーエリア構想>

2013年06月20日 09時42分03秒 | 脱原発
5/30の「政治の貧困さで日本は破綻寸前!」で現日本の政治を糾弾し、6/12には「脱原発への提言2」で世界第3の地熱エネルギー資源国として脱原発の筆頭に「地熱発電」を取り上げましたが、今日は、依然として福島原発周辺の被災者救済もままならないまま、強力な原発推進派に押し切られた政府の「原発再稼動容認」に断固反対した上で、具体的な対応私案を述べます。

1、福島原発周辺30Km内前後の住民への保障の一環として昨年3/11直前の路線化で国が全土地(港湾含む)の購入を実施する。これは無理して除染し、住民に戻ってもらうよりこのエリアだけはそのままにし、更に他の地域の除染土等の蓄積エリアとしても利用することで現在紛糾している放射能汚染物質の保管問題も解決する狙いがあります。
2、購入した土地を「自然エネルギー振興特別区」に指定し、先ず原発を廃止し廃炉作業を進める。次に政府主導で最新の太陽光/風力/低温地熱バイナリー発電それに可能なら沖合いのメタンハイドレート発掘も含む巨大発電プラントのメッカとする。但し、原則エリア外の遠隔コントロール室から運営監視し建設時には被爆防止を十分対策する。

3、エリア内をそれぞれの施設に分割し最先端の発電設備を導入し、運営は民間に委託する。
  但し、現在日本が推進している「ソーラー発電」や「風力発電」では効率が悪く最先端では無いので、米国で実験稼動済の次の設備を導入する。
 <太陽光発電>・・・現行の発電効率の低いパネル型ではなく「パラボラアンテナ型太陽自動追従機能付の集光発電システム
 <風力発電>・・・・・現行の風向きに影響される「巨大なプロペラ型」では無く「ビル屋上設置可能な全方向集風型発電システム」及び「海上フロート基地での海上風力発電」
<地熱発電>・・・最新の低投資&100℃位の温度でも発電可能な「低温バイナリー地熱発電」プラントを設置する。


いずれもこれまでの発電効率の悪さを大きく改善出来る最先端技術の装置で日本企業の参入が期待されるが<太陽光>は巨大化し、プラント型なので一般家庭用としては従来のパネル型を併用する。また<風力>は逆に小型化しビルの屋上にも設置出来るので、ビルや工場等の分散発電に都合が良い。
ポイントは既存原発の電気供給ネットワークインフラが使える事です!

4、この成果を踏襲して全国の全ての原発を古く地震や断層等のリスクの高いものから順にこの「自然エネルギー発電エリア」に置き換えて行く事で現在の原発設置自治体の補助金や就労のしがらみから無理なく移行する。

大まかな構想は以上の通りですが皆様のご意見をいただければ幸いです!

<ブログアーカイブ15>脱原発への提言3:現原発に代わる新エネルギーエリア構想/2012-07-26掲載

2012年07月26日 15時57分08秒 | 脱原発
5/30の「政治の貧困さで日本は破綻寸前!」で現日本の政治を糾弾し、6/12には「脱原発への提言2」で世界第3の地熱エネルギー資源国として脱原発の筆頭に「地熱発電」を取り上げましたが、今日は、依然として福島原発周辺の被災者救済もままならないまま、強力な原発推進派に押し切られた政府の「原発再稼動容認」に断固反対した上で、具体的な対応私案を述べます。

1、福島原発周辺30Km内前後の住民への保障の一環として昨年3/11直前の路線化で国が全土地(港湾含む)の購入を実施する。これは無理して除染し、住民に戻ってもらうよりこのエリアだけはそのままにし、更に他の地域の除染土等の蓄積エリアとしても利用することで現在紛糾している放射能汚染物質の保管問題も解決する狙いがあります。
2、購入した土地を「自然エネルギー振興特別区」に指定し、先ず原発を廃止し、政府主導で最新の太陽光/風力/低温地熱バイナリー発電それに可能ならメタンハイドレート発掘も含む巨大発電プラントのメッカとする。但し、原則エリア外のコントロール室から運営監視し建設時には被爆防止を十分対策する。

3、エリア内をそれぞれの施設に分割し最先端の発電設備を導入し、運営は民間に委託する。
  但し、現在日本が推進している「ソーラー発電」や「風力発電」では最先端では無いので、米国で実験稼動済の次の設備を導入する。 <太陽光発電>・・・現行の発電効率の低いパネル型ではなく「パラボラアンテナ型太陽自動追従機能付の集光発電システム
 <風力発電>・・・・・現行の風向きに影響される「巨大なプロペラ型」では無く「ビル屋上設置可能な全方向集風型発電システム
<地熱発電>・・・最新の低投資&高効率な「低温バイナリー地熱発電」プラントを設置する。




いずれもこれまでの発電効率の悪さを大きく改善出来る最先端技術の装置で日本企業の参入が期待されるが<太陽光>は巨大化し、プラント型なので一般家庭用としては従来のパネル型を併用する。また<風力>は逆に小型化しビルの屋上にも設置出来るので、ビルや工場等の分散発電に都合が良い。

4、この成果を踏襲して全国の全ての原発を古く地震や断層等のリスクの高いものから順にこの「自然エネルギー発電エリア」に置き換えて行く事で現在の原発設置自治体の補助金や就労のしがらみから無理なく移行する。

大まかな構想は以上の通りですが皆様のご意見をいただければ幸いです!