今回の文字数は前回、前々回よりは少なめですが、それでも1万1,100文字程度と、やはりそこそこの長文です。今回も何回かに分けてお読みください。
「新型コロナウイルス騒動」とそれに対応する「mRNA ワクチン接種」推進という今の潮流は、人類の殆んど総てを対象としようとする勢いである。これは「人類滅亡」を招きかねない、極めて危険な一大転換点と捉える事ができる。人類全体を巨視的な眼で観ると、ひとつの生命体に例える事ができる。例えば、その生命体全体の僅か1%にも届かない極一部分が癌に冒されると、癌はやがて周りの細胞に浸潤し、生命体そのものを殺してしまう。そうなれば当然、始めは僅かだった癌細胞は膨張した結果として自らをも殺してしまう。そうならない為に、正常に機能しなくなった細胞は自ら死んで、新しく生まれた細胞に入れ替わる。この仕組みを「アポトーシス」（apoptosis）という。アポトーシスは、プログラムされた細胞死の一形態で、多細胞生物の身体を構成する細胞の死に方の一種で、個体をより良い状態に保とうと積極的に引き起こされる、管理・調節された細胞の「自殺」、則ちプログラムされた細胞死の事である。プログラムされたとは、「こういう条件が揃ったら細胞は死に至る」と予め予定してプログラムされているという意味。小さな細胞の死は簡単に見えるが、実はそのプロセスは予想以上に遥かに複雑で遠大なものである。例えば、癌細胞になりそうな異常な細胞をそのまま放置してしまうと、その細胞は癌化し、癌はどんどん大きくなっていく。人間の身体には一日になんと5000個もの細胞が生まれていると言われるが、それらが総て正常に機能しない細胞になってしまったら人は生きていけない。胎児や赤ちゃんの指の間の水掻きや、尻尾の名残りの類いが、成長と共に無くなってしまうのもアポトーシスの一種だが、アポトーシスとはつまり、「個々の細胞の終焉に関連した物理的でしばしば可視化された現象がセットで起こる事」と定義される。アポトーシスの機能の一つは、潜在的に危険な変異をもつ細胞を生体から排除する事。この細胞のアポトーシス機能が正常に働かないと、細胞は制御不能に増殖・分裂し、最終的には死を齎らす腫瘍を形成してしまう。 …と、いつにも増して小難しい例えをしてみたが、今 人類が経験している「事実上の強制ワクチン接種」は、正にアポトーシスとは似て非なる「プログラムされた自殺」行為である。このプログラムには、①「米大統領選挙の不正による米国の社会主義化・共産主義化（→独裁化）」、②「人為的に拡散された新型コロナウイルスへの恐怖（→捏造された情報プランデミック）」、③健康な人類を死に至らしめる「mRNAワクチン接種推進（→人口削減）」という、関連した三つの段階に分けられる。
今、我々がこのような狂気の時代を生きていると正確に認識している者がいったい何人いるだろうか？ 本当の恐ろしさ、この事実の重大さに気付いている者は殆んどいない。 ①②③の事象を個別に理解し、説明できる者はいるが、①②③ 全てを関連付けて「人類滅亡の契機」であると明確に理解できる者は極めて限られる。これが単なる「陰謀論」であって欲しいが、多分そうではない。新型コロナ騒動を単に100年に一度の疫病によるパンデミックだと型通りに受け取ってはいけない。この新型コロナパンデミックなる捏造騒動は、中共武漢のP4研究所に於いて不注意により流出したものではないし、自然発生的な未知のウイルスでもなく、恐らく人為的にある目的をもって拡散された新種の弱毒性インフルエンザ、つまり只の風邪のようなものである。主犯は所謂 闇の政府 DeepState であり、中共政府は従犯である。実（まこと）しやかに新型コロナウイルスの恐怖を煽り、怪しげな mRNAワクチン接種を推進する専門家たちは、自己保身とカネに眼が眩（くら）んだ犯罪者である。約一年半前、新型コロナウイルスのパンデミック騒動が表沙汰になった当時、日本医師会が政府に要望した事は、何と「医師たちの収入の確保」であった。日本医師会は「どのように国民の命を救うか」ではなく、「自分たちの収入確保」を最優先したのである。危機に瀕した時、人間は本性を表すという。この武漢ウイルスが本当に存在しているかどうかは現段階では誰にも解らない。厚生労働省の新型コロナ相談窓口は、堂々と「新型コロナウイルスの存在は科学的に証明できない」と言い、「新型コロナウイルスの存在を証明する論文は無い」と回答している。ドイツでは、武漢から漏洩したとされる謎のウイルスの存在を証明する論文に約2億円の賞金をかけて募集しているが、信頼に足る論文は未だに一例も応募されていないという。これが事実なら新型コロナウイルスなど存在しないと考える他ない。科学的に解明できていないウイルスから身を護るワクチンなどできる訳が無い事は素人でも分かる。だからワクチンの効能も当てになりはしない。嘘、嘘、嘘の連続に国民はすっかり騙されている。何故か？ 政府や専門家、メディアなどが総動員で国民を騙そうと歩調を合わせているから、国民のほぼ総ては簡単に騙されている事に気付かず、真実を告げようにも全く聞く耳を持たない。特に、世界的に稀なほどテレビ報道を真実だと信じ込む国民性を持つ日本人は完全に嘘を信じてしまっている。
日本の政治家は見渡す限りに於いて、国を憂い、命懸けで国家と国民を護ろうとする者は見当たらない。どのような言い訳をしようが、結果を出せない政治家は無能と言われても仕方ない。今や国会議員たちは「保身と利権」に塗れ切った薄汚れた罪人である。「新型コロナパンデミック騒動」と「mRNAワクチンの人体実験」は、奴等にとっては単なる金のなる木だ。だから騙せる限り何回でも騙す。ワクチン接種は延々と繰り返される。これに疑問反論を呈する勇気ある声は在るには在るが、言論統制により完全に掻き消されてしまっている。2020年の米大統領選挙に於いて「報道とSNS」が一体となって検閲を実施していたように、日本でも堂々と検閲行為が正当化されている。検閲を実施し、人々の言論と行動に制限を加えるという「独裁化傾向」に日本独自の「同調圧力」が加われば、真実は埋もれ、日本国民の自由は奪われ、安全は脅かされる。Twitter と Facebook には正当な言論を挙げる価値もない。Youtube では、トランプ大統領を「寅さん」と、バイデン偽大統領を「梅さん」としか言えず、ワクチン接種は「ワクワク」とか「セッタネ」とか呼び変えても、YouTuber たちの動画は度々削除され、多くの発信者が姿を消した。芸能ネタや語る価値のないお気楽な内容にしか興味のない連中は、言論統制されている自覚すらないだろう。LINE による個人情報収集と中共への情報売り渡しは一時的に問題になりはしたが、問題になったその日に日本政府内で LINE を介した勉強会が開催された。LINE は NAVER の子会社としてスタートした企業で、NAVER 創業者の李海珍（り・かいちん）は大韓民国国家情報院（KCIA）の情報システムを構築した人物である。従って LINE は韓国の情報収集ツールである。忘れもしない、日本に於ける LINE 登録者数が2,400万人程度の頃、「在日朝鮮企業」ではないかとの噂がしきりにあったが、LINE は堂々と記者会見を開き、当時の社長が「我が社は100%日本企業です」と断言した。LINE が韓国企業だと真実を明かしたのは、日本の登録者が 2,700 万人を超えた頃だった。その頃、安倍政権で総務大臣を務めていた高市早苗は、LINE で行政手続きができるようになったと喜びの会見を開いた。ロシアのプーチン政権がロシア国民の個人情報を護る為にロシア国内から LINE を追放したのはその頃であった。2017年8月1日である。現在、日本に於ける LINE 登録者件数は 8,700万人を超える。総人口1億2,500万人の日本で、ここまで登録者件数が増えると、日本企業が LINE に挑むのは不可能に近い。中共への情報漏洩は LINE により調査されたが、調査完了後、LINE の個人情報閲覧は中国人に閲覧されると発表した。LINE を使い続ける日本政府を見た上での舐め切った調査報告である。日本が既に在日朝鮮人に乗っ取られてしまった証拠のひとつである。斯様に日本とは自主独立国家の気概を失なった国家に落ちぶれているのである。
それに引き換え、総人口が日本の10分の1にも満たない小国ポルトガルは天晴れである。2021年6月29日付の Total News World によると、ポルトガルの司法当局が 「Covid-19（日本では新型コロナウイルス）の死亡統計は捏造である」との判決を下した。「政府発表では17,000件だが、実際の Covid 死亡者はその 0.9% の152件だという。また、PCR 法による検査の偽陽性率は97%に及ぶという」…これが真実である。日本でも厚労省のコロナの年間死亡者数は約13,000件だとされているが、実際には約1,000件程度で多く見積もっても2,000件は超えないだろう。厚労省の数字は既往症による死亡者でも、死後にPCR法で陽性反応が出れば、全てコロナ死とカウントしてしまうよう医師を指導している。信じ難い事だが、全国の医師に向けて、死亡診断書の書き方を変更させ、コロナ死を盛り増すような指導書を出している。厚労省が医師たちに死亡診断書の書き方をこのように書きなさいと指導した例は戦後一度もない。例えば、100歳を超えた高齢者が誤嚥（ごえん）性肺炎（食べ物が誤って気管に入り肺に達して引き起こされる肺炎）で亡くなった場合でも、遺体をPCR法で検査して陽性反応が出ればコロナ死と死亡診断書に書く。従来なら勿論、死因は誤嚥性肺炎となる。このように厚労省が、何がなんでもコロナ死亡者数を多く認定したいのは何故なのか？ 米紙 Bonafider 2021年6月29日付の記事によると、米疾病管理予防センター（CDC）は、6月23日、mRNAタイプのコロナワクチンの2回目を接種した若年成人の間で心筋炎・心膜炎を発症するケースが急増している事を認めるデータを発表した。米国では12歳の男の子がワクチン接種当日に死亡したケースが話題となった。更に、年齢は分からないが小学生くらいの少年がワクチンの副作用で、全身痙攣をしその眼は何もみていないように見えた。一生この状態が続くというからやり切れない。こういう事例を日本のメディアは一切報道しない。日本でも12歳〜17歳未満の子供たち（勿論、12歳以下を含む）は、コロナにより重症化したり死亡したケースは無い。併し、長野県南佐久郡北相木村は6月9日、初めて12歳の小学生1人に新型コロナウイルスのワクチンを接種した。京都府伊根町では、厚労省がワクチン接種対象を12～15歳に拡大した事を踏まえ、6月6日から小学生や高校生も集団接種を受けさせられた。学校で集団接種する中学生を除き、6月末までにほぼ希望者全員の接種を終えるという。宮津天橋高宮津学舎1年の女子生徒（15歳）は「副反応（副作用）よりも、コロナに感染しない方がいい。早く友達と机を並べてお弁当を食べられる普通の高校生活に戻ってほしい」と話した。…子供たちがこのように考えるのは当然だ。殆んどの大人たちがワクチンの恐ろしさを知らないし、知っている医師や専門家、政治家は嘘をついており、マスメディア、特にテレビが真実を報道せず、毎日コロナ感染の恐怖を煽っているのだから、年齢に関わらず日本国民のほぼ総ては、言われるままに危険な mRNA ワクチンを進んで接種してしまう。行動には必ず結果が伴なう。数年後、或いは10数年後に最悪の結果が出た場合、政治家や専門家たちはどう落とし前を付けるつもりだろうか？ 私に言わせれば全員死刑が相応しい犯罪者である。
2018年の季節性インフルエンザによる死亡者数は、厚生労働省が毎年発表している人口動態統計によると3325人。インフルエンザによる死亡者数として発表されるこの数字には2つの種類がある。一つは、インフルエンザに感染した事によって死亡、つまりはインフルエンザが直接的に死の原因となった人。先程の3225人という数値がこれに当たる。もう一つは、インフルエンザに罹った事によって自分が罹患している慢性疾患が悪化して死亡したというケース。この二つを合わせた死亡率を超過死亡概念といい、WHOが提唱しているのだが、この数値が毎年約1万人程度と厚生労働省では発表している。2020年と2021年の半分の季節性インフルエンザ死亡者数は何と2019年の600分の1に減少したという。手洗い、うがい、アルコール消毒、マスク着用の徹底で減ったとしてもここまではいかないだろう。恐らくインフルエンザの死亡者が全てコロナ死に振り向けられたのだろう。PCR 法ではインフルエンザも陽性反応が出る。先ほど述べたように、仮にコロナ死亡者とされる人が 3,000人出た場合でも、季節性インフルエンザの平均値の3分の1以下である。数々のコロナ対策がインフルエンザ死亡者数を3分の1以下にしただけである。緊急事態宣言や蔓延防止法対策、そして常態化したアルコール消毒やマスク着用の強制、飲食店への休業要請や営業時間短縮要請など、全くする必要がない。ご協力のお願いと称して、年間を通じて一日中マスク着用の義務を課すなど、呼吸する自由の剥奪に等しい。マスクをして呼吸をするという事は、自分の吐いた息を再び吸っている事になる。人は、約21%の酸素濃度の空気を吸い込み（吸気）、肺で酸素を体内に取り込んで約15%の酸素濃度の空気を吐き出す（呼気）。酸欠状態は、通常、16%の酸素濃度を吸い始めると自覚症状が現れ、低濃度になるほど症状は重くなり、10%以下で死の危険が生じると言われている。自分が吐いた空気は軽い酸欠状態を引き起こす濃度だから、マスク着用により酸素濃度が低下した空気を吸入し続ける事により、脈拍・呼吸数の増加、頭痛、吐き気、全身脱力、意識喪失などの症状が現れる恐れがある。長時間マスクを着用して生活する事は、健康被害を被（こうむ）る可能性が高いという事だ。マスクを着けたまま持久走をして亡くなった児童がいた事を忘れてはならない。西村康稔（やすとし）コロナウイルス感染症対策担当大臣は、屋外でもマスクを着けろと国民にお願いしているが、最近、厚労省は熱中症対策上、「屋外では近くに人が多くいる場合を除いて、できるだけマスクを外すように」とアナウンスし始めた。存在証明すらできない新型コロナウイルスより、熱中症の方が恐ろしいに決まっている。
前回の Blog で宣言したが、今、国際社会を大混乱させているパンデミックは、人為的に捏造された空騒ぎである。本当は疫病によるパンデミックなど起きてはいない。常識人には俄かには信じ難い事だが、大きな構図はこうだ。随分 前から「国際金融資本」という闇の組織が、この世界を動かしていると言われてきた。約200年前に莫大な資産を形成したロスチャイルド一族を始めとした、ユダヤ系の金融資本家たちが、世界中の政治経済に多大な影響力を及ぼし、所謂（いわゆる）闇の政府「DeepState」の存在が疑われてきた。DeepState など単なる陰謀論だと一笑に付されてきたが、2018年9月、中間選挙の応援演説で、トランプ米大統領は明確に「DeepState」という言葉が遣（つか）った。今や「DeepState」の存在を陰謀論だと言って、そこで思考停止してしまう者は、単なる情報弱者に過ぎないという事が明らかとなった。「DeepState」の一番の力の源が「通貨発行権」である。「王座に座って大英帝国を支配する傀儡など、誰でもよい。大英帝国の通貨発行権を握る者がこの国を支配するのだ。それはこの私である」…これは、大英帝国の通貨発行権を握るネイサン・ロスチャイルドが遺した言葉である。ロスチャイルド家とそれに続いたユダヤ系金融資本家たちは、後に英国のシティ、米国のウォール街 などを拠点として世界中の政治経済を支配してきた。国際金融資本を潤してきたのは文字通りの「金融業」であるのだが、株価操作や石油の採掘と販売、自動車業界、製薬会社、軍産複合体を始めとした様々なビジネスの闇も彼等を潤してきた。勿論、最も手っ取り早く巨大な利潤を齎らすのは「戦争ビジネス」である。そもそも、ロスチャイルド家の勃興は、戦争による債券売買や株式売買であった。ロスチャイルド家は「明治維新」や「日露戦争」の出資者として莫大な利益をあげた。そして、ロックフェラー家の生業は金融及び石油ビジネスで、モルガン家も元は金融資本家である。戦争ビジネスに次いで濡れ手に泡となるのが、「疫病騒動と対で計画され、実行されてきたワクチンビジネス」である。エイズや豚インフルエンザ、SARS、MARS、子宮頸癌や毎年訪れる季節性インフルエンザも彼等にとっては単なる金儲けの一手段である。全てが「疫病とワクチンの対で計画されていた」とすれば、これほど悪どい犯罪は無い。今回のコロナ騒動は、実は「情報プランデミック」なのである。嘘に惑わされて命を疎かにしてはいけない。
彼等のビジネスに決定的に邪魔な存在と目された場合は、何者であろうと排除されてきた。分かり易い例えが、国家に通貨発行権を取り戻そうとして暗殺されてしまったリンカーン大統領やジョン・F・ケネディ大統領がいる。そして、四年間というもの一度も戦争を起こさずに、戦争ビジネスに加担しなかったドナルド・トランプ大統領も彼等にとっては、事のほか目障りな存在であった。DeepState は時代と共に膨張し続け、国際的な大企業の殆んどが次々と組み込まれ、近年 巨大化した GAFAM なども DeepState の一員となった。主流メディアや主要SNS が2020年の米大統領選挙の不正について徹底的な言論統制を布いたのは、彼等に都合の良いボーダーレス社会、グローバル社会に反して、トランプ大統領が「アメリカ・ファースト」を唱え、実践し、更に徹底的に戦争を避け、国際社会の紛争の芽を摘むんできたから、何が何でもトランプ大統領から二期目を奪いたかったのである。一つ前の大統領選挙で大方の予想に反してヒラリー・クリントンを打ち負かしたドナルド・トランプを、米大統領に相応しくない人物として徹底的に貶めてきた主流メディアや BigTech の歪曲や捏造も DeepState 陣営の情報工作である。大統領に就任したその日の内に、ワシントン・ポストは社説でトランプ大統領批判を展開した。そして、トランプ大統領の一期目は一貫してトランプの人格否定をし続け、確実視されていた二期目をコロナ騒動とあからさまな選挙不正で大統領の座を盗んだ。DeepState はこれを機に一気に独裁体制の構築を始めた。米国に於ける「偽装共産主義革命」と、米国内のDeepState の手先であるアンソニー・ファウチと中共武漢のウイルス研究所が拡散した、大した疫病でもない「新型コロナウイルス」（Covid-19 或いは SARS-CoV-2）騒動を仕掛けて選挙を混乱させ、不正選挙を無理矢理成功させてしまった。このウイルスは現段階では、少なくとも日本人は然程（さほど）恐れる必要はない。もし新型コロナウイルスなるものが存在したとしても、単なる新種の風邪程度のものである。恐るべきは「情報工作というプランデミック」だ。日本のマスメディア、特にテレビ報道とそこに登場する専門家と称する有識者や医師たちは、国会議員同様に保身とカネに魂を売った犯罪者である。実際に日々のワクチン注射に携わる医療関係者も、只の無知か同調圧力に屈した犯罪者である。mRNAワクチンの人体実験による将来の地獄絵図は、mRNAワクチン接種推進者すべての責任である。危険な人体人権である事実を充分な説明もせず実行或いは加担しているのは殺人行為に他ならない。
mRNA ワクチンの危険性が事実である事は Pfizer 社が提出した「研究計画書」に明確に具体的に記載されている。米紙 Natural News 2021,05,03 に Ethan Huff という記者がこの「研究計画書」について投稿した。
https://www.naturalnews.com/2021-05-03-pfizer-admits-covid-vaccines-shed-infectious-particles.html
日本政府は「ワクチン・パスポート」を導入したいようだが、この「研究計画書」を読めば、ワクチンを接種しなかった者がワクチン接種者を遠ざけた方が良いようだ。併し、これは事実上不可能だろう。mRNAワクチンを接種していない者も、ワクチン接種者の呼気や体液から生命の危険に晒される。ワクチン接種者だらけの会社や公共交通機関で、在りもしないコロナではなく、本当に恐ろしい遺伝子の病気をうつされてしまうのである。わざわざ英文記事を読まなくても、自然療法士のルイさんという方が、ファイザーが出している「研究計画書」について日本語の動画で要点を解説してくれている。
https://odysee.com/@jimakudaio:9/ファイザーからの警告！-コロナワクチン最大のデメリット【自然療法士-ルイ】:f?r=FkMnsdYSdrj4Nf3Dq4WdDVzKNxcActyb
ルイさんの動画は、YouTubeの規約違反（YouTube コミュニティガイドライン違反）として6月20日の朝、強制的に削除されたそうだが、字幕大王という方が、ルイさんの了承のもと、動画サイトの odysee.com に掲載してくださった。或いは「子供や孫たちのために」という Blog でも「保存動画」として取り上げてくれている。
https://ichisaburo.com/2096/
まだ視聴していない方は必見であるから、面倒がらずに必ず紹介した URL を必ずクリックしていただきたい。リンク切れの場合は、ブラウザに URL をコピペすれば視聴できる。
それにしても、YouTubeの規約違反（YouTube コミュニティガイドライン違反）には正当な根拠が皆無である。自分が接種される mRNA ワクチンについての情報を遮断する検閲行為は明らかに犯罪である。こんな行為は絶対に変えさせなければならない。日本政府は mRNA ワクチンの危険性を国民に隠して、「強制ではありません。皆さんの自由意志でワクチン接種してください」と様々なお膳立てをして、事実上の強制をしている。そして、ワクチン接種者は事前に「治験中だから副反応（副作用）が懸念されるが、それを承知の上で自由意志でワクチンを接種します」という書類を碌（ろく）に読みもせずに注射針を刺されに行く。事前に署名した書類には「このワクチンは新型コロナウイルスの感染を予防するものではなく、感染した場合の重症化を軽減する可能性のある治験薬である」旨（むね）明記されている。この書類に署名したら、事後に何があろうと裁判では絶対に勝てない。子宮頸癌ワクチンの犠牲者の訴訟が延々と続いているのも、ワクチン接種者がこの書類に署名しているからである。日本政府は過去に何回となく起こした過ちをまたも繰り返そうとしている。国家が国民を傷付け、私たちを生命の危険に晒そうとしているのである。これは断固糾弾すべきである。そして、こんな事が罷り通る世の中は何としても正しく変えなければならない。
冒頭で述べた ①②③ の事象を「陰謀論」だとか「戯言（たわごと」だと笑うのは簡単であり、そうするのが一番楽な行為だろう。併し、半信半疑でも構わないから、今 起きている異常事態を自分なりに解明してみる努力をして欲しい。真実は疑う行為があって初めて解明される。今はインターネットという便利なツールを誰でも使う事ができる。テレビばかり見ていないで、自分の手で情報を集め、自分の頭で考える習慣を付けて欲しい。色々な人や様々な書籍のお陰で今の私があるのだが、人や本には嘘も多い。況してやテレビなど真実より嘘の方が圧倒的に多い。日本社会の実情を知る為に、嫌々 NHK のニュースを観ているが、いつも腹が立って仕方がない。前回も書いたが、毎日発表される「コロナ感染者数」というのは嘘である。正しくは、「PCR法の検査の陽性者数」で、これは必ずしもコロナ感染者ではない。陽性者数を発表するのなら検査件数も同時に発表すべきである。5,000人の検査件数と50,000人の検査件数では、陽性者数は一桁も異なる。それを恣意的に無視して十把一絡（じっぱひとから）げに「感染者数」というのは視聴者を馬鹿にした大嘘である。ポルトガルの裁判所の判決はPCR法 陽性者の97% はコロナ偽陽性だと証明した。このようにNHKの報道もワイドショーも嘘だらけだし、出演者は日本人の振りをした朝鮮人だらけである。NHKの正社員には1,000人以上の朝鮮人がいるが、NHKは決して朝鮮人社員の総数を明らかにしない。そして恐らく芸能界でテレビに重用（ちょうよう）されている所謂 有名芸能人の半分以上は朝鮮人だ。職業に関わらず特亜に関しては「通名」を禁止すべきだ。今や朝鮮人に日本の枢要な地位の殆んどが奪われてしまい、その数を上回る在日中国人がいる。人種差別反対は結構だが、朝鮮人に教育を受け、朝鮮人から危害を加えられ、朝鮮人に訴えられ、朝鮮人の弁護士を付けて、朝鮮人の裁判官に裁かれる判決に日本人の正義があると断言できる人は頭がおかしい。彼等は皆、「通名」を名乗って大勢いるから、この組み合わせの確率は決して少なくはない。国籍や人種、出自で人を差別するのは、建前上はいけない事だが、最低限の区別もできない日本は主権国家としては失格である。正統な区別を差別と大騒ぎするのは被害者特権の濫用に味をしめているからだ。ジェンダーも差別は駄目だが区別は必須である。どれもこれも結果平等というのは、寧ろ悪である。この区別が正当にできるかどうかは、所謂「日本国憲法」をこのまま存続させるのに賛成か反対かで明らかとなる。「自主憲法制定」が自由民主党の党是だが、結党以来 66年間も党是を実行せず、国民の命を軽んじて今、mRNA ワクチン接種に血眼になっている自民党を主体とする日本政府を丸々信用するというのは愚かである。真実は疑う事で見出される。コロナを疑え、ワクチンを疑え、テレビ報道を疑え、与党の公約と政府の行動の差を見極めろ、2020年の米大統領選挙の過程と結果を疑え、バイデンが本当の大統領だったら日本はどうなってしまうのか想像せよ、DeepState の悪行を知れ。自分の手と頭で真実に辿り着け。日本国民が一人でも多く生き残るにはその道しか無い。
「新型コロナウイルス騒動」とそれに対応する「mRNA ワクチン接種」推進という今の潮流は、人類の殆んど総てを対象としようとする勢いである。これは「人類滅亡」を招きかねない、極めて危険な一大転換点と捉える事ができる。人類全体を巨視的な眼で観ると、ひとつの生命体に例える事ができる。例えば、その生命体全体の僅か1%にも届かない極一部分が癌に冒されると、癌はやがて周りの細胞に浸潤し、生命体そのものを殺してしまう。そうなれば当然、始めは僅かだった癌細胞は膨張した結果として自らをも殺してしまう。そうならない為に、正常に機能しなくなった細胞は自ら死んで、新しく生まれた細胞に入れ替わる。この仕組みを「アポトーシス」（apoptosis）という。アポトーシスは、プログラムされた細胞死の一形態で、多細胞生物の身体を構成する細胞の死に方の一種で、個体をより良い状態に保とうと積極的に引き起こされる、管理・調節された細胞の「自殺」、則ちプログラムされた細胞死の事である。プログラムされたとは、「こういう条件が揃ったら細胞は死に至る」と予め予定してプログラムされているという意味。小さな細胞の死は簡単に見えるが、実はそのプロセスは予想以上に遥かに複雑で遠大なものである。例えば、癌細胞になりそうな異常な細胞をそのまま放置してしまうと、その細胞は癌化し、癌はどんどん大きくなっていく。人間の身体には一日になんと5000個もの細胞が生まれていると言われるが、それらが総て正常に機能しない細胞になってしまったら人は生きていけない。胎児や赤ちゃんの指の間の水掻きや、尻尾の名残りの類いが、成長と共に無くなってしまうのもアポトーシスの一種だが、アポトーシスとはつまり、「個々の細胞の終焉に関連した物理的でしばしば可視化された現象がセットで起こる事」と定義される。アポトーシスの機能の一つは、潜在的に危険な変異をもつ細胞を生体から排除する事。この細胞のアポトーシス機能が正常に働かないと、細胞は制御不能に増殖・分裂し、最終的には死を齎らす腫瘍を形成してしまう。 …と、いつにも増して小難しい例えをしてみたが、今 人類が経験している「事実上の強制ワクチン接種」は、正にアポトーシスとは似て非なる「プログラムされた自殺」行為である。このプログラムには、①「米大統領選挙の不正による米国の社会主義化・共産主義化（→独裁化）」、②「人為的に拡散された新型コロナウイルスへの恐怖（→捏造された情報プランデミック）」、③健康な人類を死に至らしめる「mRNAワクチン接種推進（→人口削減）」という、関連した三つの段階に分けられる。
今、我々がこのような狂気の時代を生きていると正確に認識している者がいったい何人いるだろうか？ 本当の恐ろしさ、この事実の重大さに気付いている者は殆んどいない。 ①②③の事象を個別に理解し、説明できる者はいるが、①②③ 全てを関連付けて「人類滅亡の契機」であると明確に理解できる者は極めて限られる。これが単なる「陰謀論」であって欲しいが、多分そうではない。新型コロナ騒動を単に100年に一度の疫病によるパンデミックだと型通りに受け取ってはいけない。この新型コロナパンデミックなる捏造騒動は、中共武漢のP4研究所に於いて不注意により流出したものではないし、自然発生的な未知のウイルスでもなく、恐らく人為的にある目的をもって拡散された新種の弱毒性インフルエンザ、つまり只の風邪のようなものである。主犯は所謂 闇の政府 DeepState であり、中共政府は従犯である。実（まこと）しやかに新型コロナウイルスの恐怖を煽り、怪しげな mRNAワクチン接種を推進する専門家たちは、自己保身とカネに眼が眩（くら）んだ犯罪者である。約一年半前、新型コロナウイルスのパンデミック騒動が表沙汰になった当時、日本医師会が政府に要望した事は、何と「医師たちの収入の確保」であった。日本医師会は「どのように国民の命を救うか」ではなく、「自分たちの収入確保」を最優先したのである。危機に瀕した時、人間は本性を表すという。この武漢ウイルスが本当に存在しているかどうかは現段階では誰にも解らない。厚生労働省の新型コロナ相談窓口は、堂々と「新型コロナウイルスの存在は科学的に証明できない」と言い、「新型コロナウイルスの存在を証明する論文は無い」と回答している。ドイツでは、武漢から漏洩したとされる謎のウイルスの存在を証明する論文に約2億円の賞金をかけて募集しているが、信頼に足る論文は未だに一例も応募されていないという。これが事実なら新型コロナウイルスなど存在しないと考える他ない。科学的に解明できていないウイルスから身を護るワクチンなどできる訳が無い事は素人でも分かる。だからワクチンの効能も当てになりはしない。嘘、嘘、嘘の連続に国民はすっかり騙されている。何故か？ 政府や専門家、メディアなどが総動員で国民を騙そうと歩調を合わせているから、国民のほぼ総ては簡単に騙されている事に気付かず、真実を告げようにも全く聞く耳を持たない。特に、世界的に稀なほどテレビ報道を真実だと信じ込む国民性を持つ日本人は完全に嘘を信じてしまっている。
日本の政治家は見渡す限りに於いて、国を憂い、命懸けで国家と国民を護ろうとする者は見当たらない。どのような言い訳をしようが、結果を出せない政治家は無能と言われても仕方ない。今や国会議員たちは「保身と利権」に塗れ切った薄汚れた罪人である。「新型コロナパンデミック騒動」と「mRNAワクチンの人体実験」は、奴等にとっては単なる金のなる木だ。だから騙せる限り何回でも騙す。ワクチン接種は延々と繰り返される。これに疑問反論を呈する勇気ある声は在るには在るが、言論統制により完全に掻き消されてしまっている。2020年の米大統領選挙に於いて「報道とSNS」が一体となって検閲を実施していたように、日本でも堂々と検閲行為が正当化されている。検閲を実施し、人々の言論と行動に制限を加えるという「独裁化傾向」に日本独自の「同調圧力」が加われば、真実は埋もれ、日本国民の自由は奪われ、安全は脅かされる。Twitter と Facebook には正当な言論を挙げる価値もない。Youtube では、トランプ大統領を「寅さん」と、バイデン偽大統領を「梅さん」としか言えず、ワクチン接種は「ワクワク」とか「セッタネ」とか呼び変えても、YouTuber たちの動画は度々削除され、多くの発信者が姿を消した。芸能ネタや語る価値のないお気楽な内容にしか興味のない連中は、言論統制されている自覚すらないだろう。LINE による個人情報収集と中共への情報売り渡しは一時的に問題になりはしたが、問題になったその日に日本政府内で LINE を介した勉強会が開催された。LINE は NAVER の子会社としてスタートした企業で、NAVER 創業者の李海珍（り・かいちん）は大韓民国国家情報院（KCIA）の情報システムを構築した人物である。従って LINE は韓国の情報収集ツールである。忘れもしない、日本に於ける LINE 登録者数が2,400万人程度の頃、「在日朝鮮企業」ではないかとの噂がしきりにあったが、LINE は堂々と記者会見を開き、当時の社長が「我が社は100%日本企業です」と断言した。LINE が韓国企業だと真実を明かしたのは、日本の登録者が 2,700 万人を超えた頃だった。その頃、安倍政権で総務大臣を務めていた高市早苗は、LINE で行政手続きができるようになったと喜びの会見を開いた。ロシアのプーチン政権がロシア国民の個人情報を護る為にロシア国内から LINE を追放したのはその頃であった。2017年8月1日である。現在、日本に於ける LINE 登録者件数は 8,700万人を超える。総人口1億2,500万人の日本で、ここまで登録者件数が増えると、日本企業が LINE に挑むのは不可能に近い。中共への情報漏洩は LINE により調査されたが、調査完了後、LINE の個人情報閲覧は中国人に閲覧されると発表した。LINE を使い続ける日本政府を見た上での舐め切った調査報告である。日本が既に在日朝鮮人に乗っ取られてしまった証拠のひとつである。斯様に日本とは自主独立国家の気概を失なった国家に落ちぶれているのである。
それに引き換え、総人口が日本の10分の1にも満たない小国ポルトガルは天晴れである。2021年6月29日付の Total News World によると、ポルトガルの司法当局が 「Covid-19（日本では新型コロナウイルス）の死亡統計は捏造である」との判決を下した。「政府発表では17,000件だが、実際の Covid 死亡者はその 0.9% の152件だという。また、PCR 法による検査の偽陽性率は97%に及ぶという」…これが真実である。日本でも厚労省のコロナの年間死亡者数は約13,000件だとされているが、実際には約1,000件程度で多く見積もっても2,000件は超えないだろう。厚労省の数字は既往症による死亡者でも、死後にPCR法で陽性反応が出れば、全てコロナ死とカウントしてしまうよう医師を指導している。信じ難い事だが、全国の医師に向けて、死亡診断書の書き方を変更させ、コロナ死を盛り増すような指導書を出している。厚労省が医師たちに死亡診断書の書き方をこのように書きなさいと指導した例は戦後一度もない。例えば、100歳を超えた高齢者が誤嚥（ごえん）性肺炎（食べ物が誤って気管に入り肺に達して引き起こされる肺炎）で亡くなった場合でも、遺体をPCR法で検査して陽性反応が出ればコロナ死と死亡診断書に書く。従来なら勿論、死因は誤嚥性肺炎となる。このように厚労省が、何がなんでもコロナ死亡者数を多く認定したいのは何故なのか？ 米紙 Bonafider 2021年6月29日付の記事によると、米疾病管理予防センター（CDC）は、6月23日、mRNAタイプのコロナワクチンの2回目を接種した若年成人の間で心筋炎・心膜炎を発症するケースが急増している事を認めるデータを発表した。米国では12歳の男の子がワクチン接種当日に死亡したケースが話題となった。更に、年齢は分からないが小学生くらいの少年がワクチンの副作用で、全身痙攣をしその眼は何もみていないように見えた。一生この状態が続くというからやり切れない。こういう事例を日本のメディアは一切報道しない。日本でも12歳〜17歳未満の子供たち（勿論、12歳以下を含む）は、コロナにより重症化したり死亡したケースは無い。併し、長野県南佐久郡北相木村は6月9日、初めて12歳の小学生1人に新型コロナウイルスのワクチンを接種した。京都府伊根町では、厚労省がワクチン接種対象を12～15歳に拡大した事を踏まえ、6月6日から小学生や高校生も集団接種を受けさせられた。学校で集団接種する中学生を除き、6月末までにほぼ希望者全員の接種を終えるという。宮津天橋高宮津学舎1年の女子生徒（15歳）は「副反応（副作用）よりも、コロナに感染しない方がいい。早く友達と机を並べてお弁当を食べられる普通の高校生活に戻ってほしい」と話した。…子供たちがこのように考えるのは当然だ。殆んどの大人たちがワクチンの恐ろしさを知らないし、知っている医師や専門家、政治家は嘘をついており、マスメディア、特にテレビが真実を報道せず、毎日コロナ感染の恐怖を煽っているのだから、年齢に関わらず日本国民のほぼ総ては、言われるままに危険な mRNA ワクチンを進んで接種してしまう。行動には必ず結果が伴なう。数年後、或いは10数年後に最悪の結果が出た場合、政治家や専門家たちはどう落とし前を付けるつもりだろうか？ 私に言わせれば全員死刑が相応しい犯罪者である。
2018年の季節性インフルエンザによる死亡者数は、厚生労働省が毎年発表している人口動態統計によると3325人。インフルエンザによる死亡者数として発表されるこの数字には2つの種類がある。一つは、インフルエンザに感染した事によって死亡、つまりはインフルエンザが直接的に死の原因となった人。先程の3225人という数値がこれに当たる。もう一つは、インフルエンザに罹った事によって自分が罹患している慢性疾患が悪化して死亡したというケース。この二つを合わせた死亡率を超過死亡概念といい、WHOが提唱しているのだが、この数値が毎年約1万人程度と厚生労働省では発表している。2020年と2021年の半分の季節性インフルエンザ死亡者数は何と2019年の600分の1に減少したという。手洗い、うがい、アルコール消毒、マスク着用の徹底で減ったとしてもここまではいかないだろう。恐らくインフルエンザの死亡者が全てコロナ死に振り向けられたのだろう。PCR 法ではインフルエンザも陽性反応が出る。先ほど述べたように、仮にコロナ死亡者とされる人が 3,000人出た場合でも、季節性インフルエンザの平均値の3分の1以下である。数々のコロナ対策がインフルエンザ死亡者数を3分の1以下にしただけである。緊急事態宣言や蔓延防止法対策、そして常態化したアルコール消毒やマスク着用の強制、飲食店への休業要請や営業時間短縮要請など、全くする必要がない。ご協力のお願いと称して、年間を通じて一日中マスク着用の義務を課すなど、呼吸する自由の剥奪に等しい。マスクをして呼吸をするという事は、自分の吐いた息を再び吸っている事になる。人は、約21%の酸素濃度の空気を吸い込み（吸気）、肺で酸素を体内に取り込んで約15%の酸素濃度の空気を吐き出す（呼気）。酸欠状態は、通常、16%の酸素濃度を吸い始めると自覚症状が現れ、低濃度になるほど症状は重くなり、10%以下で死の危険が生じると言われている。自分が吐いた空気は軽い酸欠状態を引き起こす濃度だから、マスク着用により酸素濃度が低下した空気を吸入し続ける事により、脈拍・呼吸数の増加、頭痛、吐き気、全身脱力、意識喪失などの症状が現れる恐れがある。長時間マスクを着用して生活する事は、健康被害を被（こうむ）る可能性が高いという事だ。マスクを着けたまま持久走をして亡くなった児童がいた事を忘れてはならない。西村康稔（やすとし）コロナウイルス感染症対策担当大臣は、屋外でもマスクを着けろと国民にお願いしているが、最近、厚労省は熱中症対策上、「屋外では近くに人が多くいる場合を除いて、できるだけマスクを外すように」とアナウンスし始めた。存在証明すらできない新型コロナウイルスより、熱中症の方が恐ろしいに決まっている。
前回の Blog で宣言したが、今、国際社会を大混乱させているパンデミックは、人為的に捏造された空騒ぎである。本当は疫病によるパンデミックなど起きてはいない。常識人には俄かには信じ難い事だが、大きな構図はこうだ。随分 前から「国際金融資本」という闇の組織が、この世界を動かしていると言われてきた。約200年前に莫大な資産を形成したロスチャイルド一族を始めとした、ユダヤ系の金融資本家たちが、世界中の政治経済に多大な影響力を及ぼし、所謂（いわゆる）闇の政府「DeepState」の存在が疑われてきた。DeepState など単なる陰謀論だと一笑に付されてきたが、2018年9月、中間選挙の応援演説で、トランプ米大統領は明確に「DeepState」という言葉が遣（つか）った。今や「DeepState」の存在を陰謀論だと言って、そこで思考停止してしまう者は、単なる情報弱者に過ぎないという事が明らかとなった。「DeepState」の一番の力の源が「通貨発行権」である。「王座に座って大英帝国を支配する傀儡など、誰でもよい。大英帝国の通貨発行権を握る者がこの国を支配するのだ。それはこの私である」…これは、大英帝国の通貨発行権を握るネイサン・ロスチャイルドが遺した言葉である。ロスチャイルド家とそれに続いたユダヤ系金融資本家たちは、後に英国のシティ、米国のウォール街 などを拠点として世界中の政治経済を支配してきた。国際金融資本を潤してきたのは文字通りの「金融業」であるのだが、株価操作や石油の採掘と販売、自動車業界、製薬会社、軍産複合体を始めとした様々なビジネスの闇も彼等を潤してきた。勿論、最も手っ取り早く巨大な利潤を齎らすのは「戦争ビジネス」である。そもそも、ロスチャイルド家の勃興は、戦争による債券売買や株式売買であった。ロスチャイルド家は「明治維新」や「日露戦争」の出資者として莫大な利益をあげた。そして、ロックフェラー家の生業は金融及び石油ビジネスで、モルガン家も元は金融資本家である。戦争ビジネスに次いで濡れ手に泡となるのが、「疫病騒動と対で計画され、実行されてきたワクチンビジネス」である。エイズや豚インフルエンザ、SARS、MARS、子宮頸癌や毎年訪れる季節性インフルエンザも彼等にとっては単なる金儲けの一手段である。全てが「疫病とワクチンの対で計画されていた」とすれば、これほど悪どい犯罪は無い。今回のコロナ騒動は、実は「情報プランデミック」なのである。嘘に惑わされて命を疎かにしてはいけない。
彼等のビジネスに決定的に邪魔な存在と目された場合は、何者であろうと排除されてきた。分かり易い例えが、国家に通貨発行権を取り戻そうとして暗殺されてしまったリンカーン大統領やジョン・F・ケネディ大統領がいる。そして、四年間というもの一度も戦争を起こさずに、戦争ビジネスに加担しなかったドナルド・トランプ大統領も彼等にとっては、事のほか目障りな存在であった。DeepState は時代と共に膨張し続け、国際的な大企業の殆んどが次々と組み込まれ、近年 巨大化した GAFAM なども DeepState の一員となった。主流メディアや主要SNS が2020年の米大統領選挙の不正について徹底的な言論統制を布いたのは、彼等に都合の良いボーダーレス社会、グローバル社会に反して、トランプ大統領が「アメリカ・ファースト」を唱え、実践し、更に徹底的に戦争を避け、国際社会の紛争の芽を摘むんできたから、何が何でもトランプ大統領から二期目を奪いたかったのである。一つ前の大統領選挙で大方の予想に反してヒラリー・クリントンを打ち負かしたドナルド・トランプを、米大統領に相応しくない人物として徹底的に貶めてきた主流メディアや BigTech の歪曲や捏造も DeepState 陣営の情報工作である。大統領に就任したその日の内に、ワシントン・ポストは社説でトランプ大統領批判を展開した。そして、トランプ大統領の一期目は一貫してトランプの人格否定をし続け、確実視されていた二期目をコロナ騒動とあからさまな選挙不正で大統領の座を盗んだ。DeepState はこれを機に一気に独裁体制の構築を始めた。米国に於ける「偽装共産主義革命」と、米国内のDeepState の手先であるアンソニー・ファウチと中共武漢のウイルス研究所が拡散した、大した疫病でもない「新型コロナウイルス」（Covid-19 或いは SARS-CoV-2）騒動を仕掛けて選挙を混乱させ、不正選挙を無理矢理成功させてしまった。このウイルスは現段階では、少なくとも日本人は然程（さほど）恐れる必要はない。もし新型コロナウイルスなるものが存在したとしても、単なる新種の風邪程度のものである。恐るべきは「情報工作というプランデミック」だ。日本のマスメディア、特にテレビ報道とそこに登場する専門家と称する有識者や医師たちは、国会議員同様に保身とカネに魂を売った犯罪者である。実際に日々のワクチン注射に携わる医療関係者も、只の無知か同調圧力に屈した犯罪者である。mRNAワクチンの人体実験による将来の地獄絵図は、mRNAワクチン接種推進者すべての責任である。危険な人体人権である事実を充分な説明もせず実行或いは加担しているのは殺人行為に他ならない。
mRNA ワクチンの危険性が事実である事は Pfizer 社が提出した「研究計画書」に明確に具体的に記載されている。米紙 Natural News 2021,05,03 に Ethan Huff という記者がこの「研究計画書」について投稿した。
https://www.naturalnews.com/2021-05-03-pfizer-admits-covid-vaccines-shed-infectious-particles.html
日本政府は「ワクチン・パスポート」を導入したいようだが、この「研究計画書」を読めば、ワクチンを接種しなかった者がワクチン接種者を遠ざけた方が良いようだ。併し、これは事実上不可能だろう。mRNAワクチンを接種していない者も、ワクチン接種者の呼気や体液から生命の危険に晒される。ワクチン接種者だらけの会社や公共交通機関で、在りもしないコロナではなく、本当に恐ろしい遺伝子の病気をうつされてしまうのである。わざわざ英文記事を読まなくても、自然療法士のルイさんという方が、ファイザーが出している「研究計画書」について日本語の動画で要点を解説してくれている。
https://odysee.com/@jimakudaio:9/ファイザーからの警告！-コロナワクチン最大のデメリット【自然療法士-ルイ】:f?r=FkMnsdYSdrj4Nf3Dq4WdDVzKNxcActyb
ルイさんの動画は、YouTubeの規約違反（YouTube コミュニティガイドライン違反）として6月20日の朝、強制的に削除されたそうだが、字幕大王という方が、ルイさんの了承のもと、動画サイトの odysee.com に掲載してくださった。或いは「子供や孫たちのために」という Blog でも「保存動画」として取り上げてくれている。
https://ichisaburo.com/2096/
まだ視聴していない方は必見であるから、面倒がらずに必ず紹介した URL を必ずクリックしていただきたい。リンク切れの場合は、ブラウザに URL をコピペすれば視聴できる。
それにしても、YouTubeの規約違反（YouTube コミュニティガイドライン違反）には正当な根拠が皆無である。自分が接種される mRNA ワクチンについての情報を遮断する検閲行為は明らかに犯罪である。こんな行為は絶対に変えさせなければならない。日本政府は mRNA ワクチンの危険性を国民に隠して、「強制ではありません。皆さんの自由意志でワクチン接種してください」と様々なお膳立てをして、事実上の強制をしている。そして、ワクチン接種者は事前に「治験中だから副反応（副作用）が懸念されるが、それを承知の上で自由意志でワクチンを接種します」という書類を碌（ろく）に読みもせずに注射針を刺されに行く。事前に署名した書類には「このワクチンは新型コロナウイルスの感染を予防するものではなく、感染した場合の重症化を軽減する可能性のある治験薬である」旨（むね）明記されている。この書類に署名したら、事後に何があろうと裁判では絶対に勝てない。子宮頸癌ワクチンの犠牲者の訴訟が延々と続いているのも、ワクチン接種者がこの書類に署名しているからである。日本政府は過去に何回となく起こした過ちをまたも繰り返そうとしている。国家が国民を傷付け、私たちを生命の危険に晒そうとしているのである。これは断固糾弾すべきである。そして、こんな事が罷り通る世の中は何としても正しく変えなければならない。
冒頭で述べた ①②③ の事象を「陰謀論」だとか「戯言（たわごと」だと笑うのは簡単であり、そうするのが一番楽な行為だろう。併し、半信半疑でも構わないから、今 起きている異常事態を自分なりに解明してみる努力をして欲しい。真実は疑う行為があって初めて解明される。今はインターネットという便利なツールを誰でも使う事ができる。テレビばかり見ていないで、自分の手で情報を集め、自分の頭で考える習慣を付けて欲しい。色々な人や様々な書籍のお陰で今の私があるのだが、人や本には嘘も多い。況してやテレビなど真実より嘘の方が圧倒的に多い。日本社会の実情を知る為に、嫌々 NHK のニュースを観ているが、いつも腹が立って仕方がない。前回も書いたが、毎日発表される「コロナ感染者数」というのは嘘である。正しくは、「PCR法の検査の陽性者数」で、これは必ずしもコロナ感染者ではない。陽性者数を発表するのなら検査件数も同時に発表すべきである。5,000人の検査件数と50,000人の検査件数では、陽性者数は一桁も異なる。それを恣意的に無視して十把一絡（じっぱひとから）げに「感染者数」というのは視聴者を馬鹿にした大嘘である。ポルトガルの裁判所の判決はPCR法 陽性者の97% はコロナ偽陽性だと証明した。このようにNHKの報道もワイドショーも嘘だらけだし、出演者は日本人の振りをした朝鮮人だらけである。NHKの正社員には1,000人以上の朝鮮人がいるが、NHKは決して朝鮮人社員の総数を明らかにしない。そして恐らく芸能界でテレビに重用（ちょうよう）されている所謂 有名芸能人の半分以上は朝鮮人だ。職業に関わらず特亜に関しては「通名」を禁止すべきだ。今や朝鮮人に日本の枢要な地位の殆んどが奪われてしまい、その数を上回る在日中国人がいる。人種差別反対は結構だが、朝鮮人に教育を受け、朝鮮人から危害を加えられ、朝鮮人に訴えられ、朝鮮人の弁護士を付けて、朝鮮人の裁判官に裁かれる判決に日本人の正義があると断言できる人は頭がおかしい。彼等は皆、「通名」を名乗って大勢いるから、この組み合わせの確率は決して少なくはない。国籍や人種、出自で人を差別するのは、建前上はいけない事だが、最低限の区別もできない日本は主権国家としては失格である。正統な区別を差別と大騒ぎするのは被害者特権の濫用に味をしめているからだ。ジェンダーも差別は駄目だが区別は必須である。どれもこれも結果平等というのは、寧ろ悪である。この区別が正当にできるかどうかは、所謂「日本国憲法」をこのまま存続させるのに賛成か反対かで明らかとなる。「自主憲法制定」が自由民主党の党是だが、結党以来 66年間も党是を実行せず、国民の命を軽んじて今、mRNA ワクチン接種に血眼になっている自民党を主体とする日本政府を丸々信用するというのは愚かである。真実は疑う事で見出される。コロナを疑え、ワクチンを疑え、テレビ報道を疑え、与党の公約と政府の行動の差を見極めろ、2020年の米大統領選挙の過程と結果を疑え、バイデンが本当の大統領だったら日本はどうなってしまうのか想像せよ、DeepState の悪行を知れ。自分の手と頭で真実に辿り着け。日本国民が一人でも多く生き残るにはその道しか無い。
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