トランプ米大統領が戦い続ける理由をいったい何人の日本人が理解しているだろうか？ 権力にしがみ付いている過去の政治家 程度に考えている日本人が多いだろう。否、そもそも自分の国である日本の政治にも、況（いわ）んや米国や中共の政治になど全く興味の無い者の方が日本社会には多いだろう。誠に情けない限りである。米国大統領が確定する最終局面に於いて、今、米国の主要メディア、二大SNS等の「言論統制」は形振（なりふ）り構わず、トランプ大統領の敗戦を既成事実化すべく凡（あら）ゆる手を尽くしている。日本のマスメディアもSNSも「言論統制」、「世論誘導」、事実を無視する「報道しない自由」を米国並みに強めている。だが多くの日本人には「言論統制」されている自覚すら無いだろう。YouTubeも「米国の不正選挙」を発信する投稿を厳しく「検閲」「削除」すると宣言し、強行したという。「米国の不正選挙」を熱心に批判していた日本のYouTuberたちは、隠語（いんご）を用いたり、投稿を控えるようになった。併し、中野博さんによると、YouTubeの「検閲」の噂はフェイクだったそうだ。実際、中野さんはご自身の12月21日のYouTube番組で堂々と「不正選挙」という言葉を遣（つか）っているが削除はされていない。私は数年前にFacebookの「検閲・アカウント停止」、Twitterの不可解な「投稿文削除要求」を何度も経験して嫌気がさして、とっくに両SNSは共にとっくに退会しているから、「YouTubeよお前もか」とまんまとフェイクに騙されてしまった。それにしても日本人は「言論統制」に実に素直に従うものだ。知らぬ間に多くの投稿がYouTubeに於いても「削除」されているのかも知れないが、そういった理不尽を司法に持ち込んだという話は日本では先ず聞かない。「隠語」を用いたり、投稿を控えるのは明らかに「表現の自由」を侵害された被害者の負けゆく姿である。日本人は大いに反発し、抗議行動を起こすべきである。日本人は権力に対して従順すぎる。それこそが、敗戦後に日本人が行なってきた忌むべき「自主検閲」の繰り返しである。全国民に比べたらごく少数ではあるが有志たちが、日本でも「トランプ大統領応援デモ」を行なっている。その意義はあろうが、同時に「言論統制反対」「検閲反対」の抗議デモもするべきでは無いか？ 70年前では無いのだから、そういった「抗議デモ」を行なっても、今の日本では何人（なんぴと）も罰せられる事はない。併し、多くの発信者は「自己検閲」の道を選ぶ。日本という国家が攻めより防御に腐心している。主権国家にあるまじき負け犬根性である。折角、トランプ大統領が「大統領選挙の仮面を被（かぶ）った『共産主義革命』」と戦っている姿を見せてくれているのに、日本人はそこから何も学ぼうとしない。「不正」や「暴力」や「脅迫」に対しては、防御一辺倒ではなく断固として戦うべきである。日本人を今のように精神的骨抜きにしてしまった、憎っくき米国であるが、当時の米国も「DeepState」に支配されていた。その米国で、自ら選出したトランプ大統領に賛同して立ち上がった数百万人を超える米国人は主権国家の国民として立派だと思う。トランプ大統領陣営と彼等を支えようと立ち上がった米国民たちから、日本人が学ぶべき事は多い。この機を逃していつ日本人が覚醒できるというのだろうか？
「大東亜戦争」敗戦後に徹底的な「検閲」を経験した時の日本人も、ただ静かに従うのみで、「言論統制」への反抗は事実上無きに等しかった。戦争で多くの肉親を亡くし、多くの都市や産業を破壊され、今日の食べ物にも困窮しながら戦中を生き抜いた日本人は、戦争が終わって尚、餓死者を出すほど危機に瀕していた。当時の日本人は押し並べて皆 栄養失調であった。今日を生き抜くだけで精一杯という状況だったから、当時は占領軍の暴政に大人しく従わざるを得ないのは仕方なかったとしても、占領軍が去って名目上は主権国家として国際社会に復帰し、真面目に一生懸命に働き続け、エコノミックアニマルと蔑（さげす）まれながらも、日本はとうとう世界第二位の経済大国にまで上り詰めた。その過程で、日本国が自立する機会は幾度もあったが、日本人の精神は敗戦国民のままで、米国から与えられた「奴隷の平和」から脱却しようとの意志を示す者は、事実上現われなかった。だから日本人は、「言論統制や検閲」に極めて鈍感なまま、精神的成長への志はとうとう生まれぬまま現在に至っているのかも知れない。本当は「闇の権力」に反抗して命を落とした日本人も少なからずいたのだが、社会構造そのものを変質させられてしまった日本社会では、彼等の勇敢な行動と末路は、闇から闇へと葬られてしまった。最近では「朝鮮悪」に汚染されてしまった芸能界で、余りにも不可解な「自殺」で片付けられてしまった三浦春馬さんや竹内結子さんなども、「闇の権力」の手先に偽装殺害された可能性が高い。三浦春馬さんも、歌手の尾崎豊さんも全身アザだらけで肋骨が複数骨折していたというが、警察は碌（ろく）な捜査も為（せ）ずに、珍しく出張ってきた部長刑事によるその場の判断で「自殺」と断定され、何故か24時間以内に荼毘（だび＝火葬）に付された。この不可解過ぎる「芸能人連続殺人事件」を、政治家たちも、警察組織も、マスメディアも、殺害動機が疑われる所属事務所も、一切知らん顔である。普通なら誰でも何かおかしいと感じた筈だが、組織的隠蔽に遭うと、日本人は皆ダンマリを決め込む。政治家 中川一郎、昭一（父子）の自殺・不審死も、詮索や噂はタブー視された。「政治家の不審死」「芸能人連続殺人事件」や「米国に於ける『共産主義革命』」を只の「陰謀論」で片付けて平気でいられる者たちにこのBlogを読む資格はない。「自分には関係ない」とか「知らぬが仏」とばかりに眼を逸らすのなら、与えられた「奴隷の平和」に甘んじて、日本という祖国と共に滅びても仕方あるまい。
日本社会は元々「場の空気を読む」とか「阿吽（あうん）の呼吸」とか言って、言葉本来の意味を裏返して、やたらと「同調圧力」を強いるが、周りに何と思われようが、何と言われようが「私は私」という「個人主義」、日本人から見れば、寧ろ「身勝手・利己的」とさえ思える米国社会に於いて、今の極左たちの主義主張の押し付けがましさには、今までに感じた事が無い、強い違和感を感じる。主要メディアや、Facebook、Twitterの悪びれもしない「検閲」行為には呆れるが、そうした状況に在りながらも、「米大統領選挙の不正」に対して、民主・共和の違いを超えて立ち上がった人たちは賞賛に値する。併し、私の知る限りに於いて日本人YouTuberの恐らく総ては、「検閲」に抗議するよりも、隠語、略音や符牒を用いて「検閲」を掻（か）い潜（くぐ）ろうと苦心して動画や静止画をつくっている。文字で言えば伏せ字や黒塗りで「検閲」に掛からないように苦心惨憺（くしんさんたん）しているのである。堂々と抗議活動でも起こせば良いのに、そうはせずに上っ面で誤魔化そうとする。それでも彼等の今まで活動にはそれなりの意義があるのは言うまでもない。最も怯懦なのは多くの日本国民に共通する「無関心」である。操作されているのかも知れないが、YouTubeの「急上昇」で紹介されている事柄のくだらなさったら無い。無関心は罪深い。もっと罪深いのは、表向きは立派な論陣を張りながらも、それを金儲けの道具として金儲けに勤（いそ）しむ、所謂（いわゆる）ビジネス保守という、心根の卑しい日本人である。保守的傾向があり、多少カネに余裕のある者は、彼等にカネを支払って、我が意を得たりとガス抜きされて納得してしまう。ビジネス保守たちが罪深いのは、知識の薄利多売でガス抜きをしてしまうから、日本人の不満の盛り上がりを結果的に頓挫させてしまう事である。折角それぞれの専門分野で知り得た、一般人には教育されない「教科書が語らない史実」を切り売りしてしまうから、保守的な日本人の心の蟠（わだかま）りや憤（いきどお）りを宥（なだ）めてしまうのである。こういう連中の怪しからぬ商売熱心さも手伝って、心の奥底からの主義主張の爆発機会を失なってしまうからか、日本人は「検閲」という「言論封殺」を受けると、相変わらず70年前と同じように大人しく素直に口を噤（つぐ）んでしまうのである。「大人の対応」という「臆病」から抜け出せないのである。
それにしても、日本の政界、財界、法曹界、教育界、マスメディア界、芸能界、等々に吹き溜まる「反日主義」と「朝鮮悪」は、何とか排除しなければ、遠からず日本国は滅びてしまうだろう。米大統領選挙に乗じて「共産主義革命」を目論む「DeepState」と「江沢民以降の中共政府」の邪悪は、「朝鮮悪」と相俟（あいま）って、米国以上に日本を内側から蝕んでいる。「東京裁判史観からの脱却」が当Blogの信条だが、自力での国家再興はもはや不可能と諦めかけていた。ところが、予想だにしなかった米国に於ける「共産主義革命」勃発に立ち向かうトランプ大統領の姿は、日本人にとって国家再興の千載一遇のお手本である。ドナルド・トランプという異才は、実はとんでもなく偉大な米国大統領であったという事を、ここ数箇月で学んだ。これは私の不明の致すところであり、実際は恐らく6年くらい前からのトランプの計画であったのだろうが、私はまったく気付かなかった。数少ない知識人やジャーナリストがトランプ対ヒラリーの大統領選挙でトランプ当選を言い当てたが、彼等も今回のバイデン勝利の既成事実化には総じて騙されたようだ。大統領再選に賭けるトランプの戦いっぷりを見せつけられ、私は知れば知る程、ドナルド・トランプという人物の偉大さに眼を奪われ続けている。未だにバイデン政権誕生を信じる情弱日本人には呆れるばかりだが、日本人が騙されるのも致し方ない側面もある。テレビや新聞、週刊誌などは日本人にとって害毒でしかない。「大東亜戦争」敗戦後に始まったテレビ放送では、テレビ局はずっとサブリミナル効果を悪用してきたと言っても過言ではない。特に1989年のオウム真理教による坂本堤弁護士殺害事件に現在のTBSテレビが関与した件は、悪しき教訓として記憶に止（とど）めておくべきだ。昨日（2020年12月21日）、菅義偉首相が何処か忘れたが、何かの写真展を訪れ、自分の写真にサインする場面が映し出されていた。その過程で、然り気無（さりげな）くトランプ大統領が米国旗に抱擁している大きな写真をチラリと映した。米国大統領選挙の混乱を一切報道せず、ああいったトランプ大統領の写真を観せられる視聴者は、大統領職にしがみつく、バイデンに敗れた往生際の悪い前大統領との悪印象を無意識のうちに刷り込まれる。巧妙なというより悪質な印象操作以外のなにものでもない。
テレビに重宝がられる知識人ヅラした似非（えせ）ジャーナリストなどもクソである。「不正選挙≠陰謀論」と銘打ったYouTube番組で、BSフジなどで重宝がられる元新聞記者だか論説委員だか知らないが、「米大統領選挙の不正」に疑問を投げ掛ける某評論家に、「不正であろうが無かろうが8000万票以上を獲得した選挙の勝者を覆すのは無理」だと薄笑いを浮かべながら主張し、「それが民主主義だ」と訳知り顔に振る舞う馬鹿が出ていた。「不正が証明されれば、結果が覆る」事こそ民主主義であるのは自明の事である。未だ確定してもいない「バイデン勝利」を信じて疑わない、正に洗脳教育された日本人の成れの果ての姿である。私は、必ず正義が勝つなどと青臭い事を言うつもりはないが、現段階でもトランプ大統領の再選は堅いと確信している。悪い奴が勝つ場合も、と言うより善人より悪い奴の方が良い目を見るのがこの世の常であるし、選挙も勝負事だから、勝ち負けは時の運である。不正選挙で勝者となる者が多くいるのは知っている。併し、2020年の米大統領選挙ばかりは、トランプが再選するか、バイデンが新大統領になるかどうかなど超越した、次元の異なる世界史の一大転換点なのである。今を生きる私たちは偉大な「歴史の証人」である。日本のマスメディアや米国の主要メディアの情報に頼っていては本質は見えないだろうが、ネットの情報を丹念に選り分ける努力を惜しまなければ「DeepState」、「習近平の中共」、極端に左傾化して事の善悪すら見分けられない「民主党左派陣営」の荒っぽ過ぎる数知れない不正の証拠を知れば、ハリス、バイデン政権の誕生など有り得ないのは誰の眼にも明らかである。如何なる巨悪と雖（いえど）も、通せる無理と通せない無理がある。今回ばかりは流石に無理は通らない。仮に一時的に通ったとしても、悪事がバレるのに大して時間は掛からないから、トランプ大統領の再選という結果は歴史の必然である。唯一心配なのは「暗殺」である。これは外れて欲しい推測だが、オバマ、ヒラリーなどの「DeepState」側のTwitter写真が一斉にモノクロになったのは、「もはや『暗殺』するしかない」という、予（あらかじ）め示し合わせた合図であるのかも知れない。これは最悪のシナリオだが「DeepState」の利権に多大な損害を与えて「暗殺」された、リンカーンやケネディの例もある。トランプ陣営は、努努（ゆめゆめ）警戒を怠らないで欲しい。
トランプ大統領が敵と見定めた「DeepState」の最終目標は、全人類の悪夢である「新世界秩序」（New World Order）である。「DeepState」は、手始めに「社会主義思想」を拡め、「社会主義革命」が成功すると、次の段階である「共産主義」へと移行するつもりである。米国ではもうこれ以上は待ちきれぬとばかりに、「大統領選挙の仮面」を被って一気に「共産主義革命」を断行しようとしているのが「DeepState」の手先となったオバマを始めとしたヒラリー、ペロシが率いる民主党左派陣営である。米TIME誌は、年末恒例の「今年の人」に、「米国のバイデン次期大統領（？）とハリス次期副大統領（？）」を選んだ。エドワード・フェルセンタール編集長は「米国の物語を変え、共感の力が分断の激しさよりも偉大である事を示し、悲嘆に暮れる世界で癒（い）やしのビジョンを分かち合った」とバイデン、ハリス採用の理由を説明している。まだ米国大統領選挙の結果は確定していないから、当Blogでは敢えて（？）を入れた。確定していないと書いたが、米国社会の潮流は「トランプ大統領再選」へと着実に進んでいる。当Blogも、ずっと振（ぶ）れる事なく「トランプ再選」と言い切ってきた。この2週間以内に「トランプ再選」が決まるだろう。「DeepState」は、今まで築き上げてきた自分たちの裕福な生活と世界支配層の地位を手放す事無く、自分たち以外の庶民には一律の賃金を与え、一律の規律を与えて従わせる為に、様々な美辞麗句を弄（ろう）してきた。前述のTIME誌の2020年11月2日・11月9日号の表題は「THE GREAT RESET」である。その中で、「バイデン政権は米国と欧州の歪（ゆが）みを直し、欧州との連帯を強める。彼は欧州とインテリジェンスの共有を求め、スマート政府をつくるだろう」としている。やたらとスマートを付ける傾向には辟易とさせられるが、「小さな政府」の対極である事は確かである。「THE GREAT RESET」は、今後のキーワードとなるだろうから覚えておいた方が良い。
「THE GREAT RESET」とは…
1、環境への取り組み（Green New Deal）
2、デジタル技術改革
3、貧富の格差是正（富の平等）
…を三本柱としているそうだ。「DeepState」こそ、「貧富の格差」をつくり出した張本人でありながら、それを是正するつもりも無く、良く言えたものである。悪人で溢れかえる満員バスに乗り遅れるなとばかりに「デジタル庁」をつくるという菅義偉政権は一度立ち止まって考え直すべきだろう。
菅義偉 新首相は、米主要メディアが「バイデン次期大統領」の既成事実づくりを始めた初期段階に、Twitterで祝辞を送り、その後「電話会談」までしてしまった。情けない勇足（いさみあし）だが、日本の政治家、特に内閣総理大臣は「DeepState」には一切逆らえないという不文律に縛られていると納得しているのだから、ただ慣例に従っただけで、仕方ないと言えば仕方ないのかもしれない。その「DeepState」にトランプ大統領が戦いを挑んでいる真っ最中なのだから、一歩思い止まる配慮ができなかったのかと悔やまれる。菅義偉に次は無いだろう。トランプ再選により、馬が合うという安倍晋三の三度目があるかも知れない。常々安倍晋三の売国奴ぶりについては歯に衣（きぬ）着せずに書いてきたが、トランプのお気に入りである効用は大きい。どうせ売国奴なら菅より安倍の方がマシかも知れないとさえ思える。ロシア、メキシコ、ブラジルの大統領は正式に決定するまで祝辞は送らないとしている。先頃、プーチンが祝辞なるものを送ったと言うが、その内容たるやバイデンを完全に見下しており、とても祝辞などと呼べる代物では無かった。日本の知識人と言われる者たちは、挙（こぞ）って「バイデン政権」に備えて、あれこれ方針を論じているようだが、未来が視える訳でも無いのだから、バイデンに備えるのも全否定はしないが、ならばトランプ再選にも備えるのが筋だろう。併し、米主要メディアの既成事実化を疑い無く信じ切っているのだから、今後、知識人などと烏滸（おこ）がましく言えはしないと思うのだが、トランプ再選後も知識人ヅラは取り下げようとはしないだろう。そう言うのを鉄面皮と言う。政治家もマスメディアも同様なのは今から手に取るように見える。
「THE GREAT RESET」は2018年頃から、怪しげな「ダボス会議」で議論されていたようだ。ダボス会議の常連であるビル・ゲイツは、2016年には「パンデミック」に備えるべきだと言っていた。「ダボス会議」の2021年のテーマが「THE GREAT RESET」である。「ダボス会議」の論文の一部では「ビッグデータ、AI、ロボット、ブロックチェーン技術などの先端的ITテクノロジーを徹底的に駆使して、社会問題が発生する前に、「事前に対処」する体制を目指す。高度なテクノロジーを最大限活用した、新しい統治形態と管理システム…（ダボス会議で発表された2018年1月の論文「敏捷な統治、大四次産業革命に於いて政策立案を再形成する」より。この部分は川添恵子さんの講演から引用させていただいた）。「事前に対処」とは何だろう？ 高度な監視社会では、トム・クルーズ主演のSF近未来映画「マイノリティ・リポート」のように犯罪を事前に排除できるのだろうか？ 「事前に対処」すべきかどうか決めるのは誰なのかが気になるところである。ダボス会議はジョージ・オーウェルの「1984年」と同じ世界実現を企（たくら）んでいるとしか思えない。「1984年」とは、全てが「ビッグ・ブラザー」に支配された奴隷的社会を描いた古典的SF小説である。監視社会で人間は機械のように働かされ、一律の生活を強いられる希望なき人生を送るしか選択肢を与えられない。「DeepState」は、共産主義革命の後にそういう希望なき奴隷社会を夢見て、数限りない悪巧みを続けてきて、2020年の米大統領選挙を機に一挙に「New World Order」を実現させる目論見であろう。それを「THE GREAT RESET」と呼んでいる。リセットなどされて堪（たま）るものか！ これは米国一国で終わる話ではない。人類はそんな社会を絶対に受け容れてはならない。そのようなこの世の地獄を実現させない為にも、何としてもトランプ大統領には持ち堪（こた）えて貰わねばならない。トランプが勝てば、民主党瓦解と同時に、共和党の裏切り者たちも一掃され、行政府に深く浸透した反国家的な人材も放逐できる。この困難を乗り越えて、米国は更に強靭な国家に成長できる。だが、「DeepState」そのものを消滅させる事までは、恐らくはできないだろう。それでも「DeepState」という悪魔の力を数十年間は削（そ）ぐ事はできるだろうし、奴らに一度でも苦杯を嘗（な）めさせる事ができれば、次はもっと優位に戦えるという希望が湧いてくる。
2年前から自身の再戦が懸かった大統領選挙に、習近平の中共が絡んで、民主党が再び不正選挙を仕掛けてくると読み切って、「大統領令」という伏線を張るくらいの先見性を持つトランプ大統領は、ヒラリーと対戦した時にも民主党の汚い手口を見抜いていた。当時からトランプ自身が、敵は「DeepState」であると明言していた。中共でも民主党でもなく「DeepState」とはっきり発言したのである。トランプ大統領は、現状を見抜いた上で、全ての準備を整えて再選に臨んだのである。トランプは様々な政府組織の幹部を入れ替えて準備を整えたが、「DeepState」と「江沢民以降の中共」による米国政府中枢への侵蝕は、恐らくトランプの想像を超えていたのだろう。今年9月に最高裁判事ルース・キンズバーグが死去したのはトランプの計画外であった。それにより左派系と言われるキンズバーグに替えて保守派のエイミー・バレットを新たに最高裁判事に任命できたのは、トランプにとっては予期せぬ幸運であった。併し、敵は司法・行政・立法を司る凡ゆる中枢に侵蝕していた。バー司法長官までもが敵の手に落ちていた。最高裁も例外ではなく、ジョン・ロバーツ首席判事も裏切り者である。ジョン・ロバーツとスティーブン・ブライヤー最高裁判陪席判事のふたりが「トランプ再選阻止の相談」をしていた音声が公表されたが、主要メディアは完全無視して、その事実を報道しなかった。ふたりの大悪人に気圧（けお）されたか、期待のバレット新最高裁判事には何もできなかったようだ。裁判官に左派も保守もないというのが日本人の感覚だが、米国では最高裁判事にも左派系と保守系がいる。各州で数多くの訴訟を起こしてきたトランプ陣営にとって、殆んどの訴訟が棄却されたが、目的は訴訟に勝つ事ではなく、主要メディアが不正選挙の事実を一切報じる事なく、バイデン勝利の既成事実化を進めてしまうから、真実を知らされないままの多くの米国民にトランプ陣営が未だ戦っていると知らしめる為の作戦が数々の訴訟であった。そして、できれば最高裁判所で不正を暴く、という望みを持っていた。併し、敵は立法府、行政府、司法府の全てに手を回していた。
立法府では、民主党議員のみならず少なからぬ共和党議員も敵側に付いた。行政府では、各省庁や各機関のトップにも裏切り者がいて、トランプは多くの人事異動をしたが、行政府そのものの動きは極めて鈍かった。司法府は最高権威である最高裁判所まで侵蝕されていた。何よりホワイトハウスの内部にまで裏切り者が侵入していた事実は驚きであった。不正選挙は予測できても、ここまで米国政府の中枢と多くの職員が、「DeepState」と「中共」に汚染されていた事実は、トランプにとっても大きな驚きだっただろう。客観的に観て、これまでの正攻法でトランプ再選は不可能である。最悪の事態に備えて2年前に準備しておいた「米大統領選挙に外国勢力の干渉」が確認された場合の「大統領令」による「緊急事態宣言」及び「戒厳令」発令はいつ出されてもおかしくない状況である。当Blogは、12月26日から1月5日の何れかに「戒厳令」が発令されると読んでいたが、トランプ大統領自身がTwitterで「1月6日に国民に向けてワシントンに集まれ」と呼びかけた事で、1月6日までに「戒厳令」が発令される可能性は多分無くなっただろう。敵を油断させる為の「偽装フェイク」かも知れないが、恐らくトランプは最後の最後まで、「戒厳令」発令はしたくないのだろう。併し、必要とあらばトランプに迷いはない。「戒厳令」も憲法が保障する大統領の特権だが、「共産主義革命」を目論む敵方は、「クーデター」という言葉を遣って合憲の「戒厳令」を牽制し始めた。理はトランプ側にあるのは間違いないのだが、共産主義的プロパガンダにかき回された末に、分断される国民が負う傷の深さは計り知れない。トランプ大統領は誰より米国民の安全と幸福を望んでいる。荒療治に見える「戒厳令」に頼らずとも、アメリカ合衆国憲法 第3章第3条には「反逆罪」について明記されているから、トランプ陣営にはハリス、バイデン陣営を直接「反逆罪」に問うという手法も残されている。合衆国憲法 第1項には、合衆国に対する反逆罪は、合衆国に対して戦争を起こす場合、または合衆国の敵に援助と便宜を与えてこれに加担する場合にのみ、成立するものとする。（以下省略）とある。正にバイデン陣営に適用されて当然の条項が合衆国憲法に明記されているのである。
三権分立というが、立法・行政・司法のうち、行政府の動きが鈍い理由は以下にある。トランプ大統領が人事権を行使して各省庁、各機関のトップ、長官や副長官の首を挿（す）げ替えても、組織そのものが新しいトップの命令に中々従おうとしない。ラドクリフ情報長官の大統領への報告期日が遅れてしまうのは、ラドクリフが抱える組織そのものが病んでいるからに他ならない。聞き慣れない組織名だが、SES（シニア・エグゼクティブ・サービス／上級行政サービス）というのがある。この組織が行政府に蔓延る癌なのである。SESは、1979年、ジミー・カーター政権（民主党）時代につくられた組織で、優秀な米国人を特定の政党支持に偏る事なく政府機関で働いてもらおうとの理想に基づいて編成された。米国では優秀な人材の多くはビジネス界（金融界やIT業界）に進む傾向が強いが、カーターは高給（年俸20万ドル以上）を保証して政府の為に働く人材を安定的に確保しようとした。SESの人材は大統領が任命する長官・副長官と各省庁・各機関にいる一般公務員の間に置かれる。約8000人程度いると言われている。この上級公務員たちが、200万人ほどいるという一般公務員をマネージする仕組みだ。この組織に大統領に就任したバラク・オバマが目を付けて、6000人以上も自分の手駒になる人材に入れ替えてしまったという。米国では大統領が変わると政権幹部も入れ替わる。一般公務員の入れ替わりも激しい。併し、SESというグループは政権幹部と一般公務員が入れ替わっても、政府部内に固定的に居続ける。カーターの理想は「DeepState」の代理人 バラク・オバマによって悪しき変容を遂げ、愛国者に代わって「DeepState」に忠誠を尽くす人材が居座る仕組みをつくり上げたのである。オバマは2015年に大統領令を出し、何か大きな問題を起こさない限りこの上級公務員をクビにできないような特権を与えた。トランプ大統領の命令に各政府部門の長が実行しようとしても、組織が動かないのは、このSES集団の所為（せい）なのである。ラドクリフが期日通りに報告書を出せない組織の病根こそSESなのである。
このように、トランプ大統領の敵「DeepState」は強大であり、既に政府中枢の奥深くに浸透してしまっているのである。それに加えて、「習近平の中共」と手を組んだ「民主党の極左グループ」は、勝つ為に凡ゆる汚い手段を行使してくる。中共は何十年も前からハニートラップで脅迫したり、大金で買収したり、道近な人間を殺害して死の恐怖を植え付けて逆らえない人材を育ててきた。正にハンター・バイデンは中共の罠に自ら目が眩（くら）んで飛び込んだ犯罪者・国家反逆者である。老バイデンは一族共々犯罪者の集団なのである。ヒラリーは夫の元大統領ビル・クリントンがアーカンソー州知事時代から月に数十万ドルもの中共の汚いカネにどっぷり浸っていた。ヒラリーが大統領選に立候補した際には、直接手は下さずとも数十人の暗殺司令を出したという。ヒラリーの犯罪を暴こうとした捜査官たちが街中で銃撃されて命を落とした例さえある。これらは状況証拠の積み重ねであり、法廷に持ち込むほどの物的証拠がある訳ではない。併し、「DeepState」は歴史的に数名の大統領暗殺も果たしたし、「習近平の中共」によるウイグル人や法輪功信者の生体臓器狩りはつとに有名である。「民主党極左」は単なる暴力集団に過ぎないBLMやANTIFAを使って暴動や略奪を起こし、彼等は殺人をも厭わない。何より、事実上の民主党大統領候補カマラ・ハリスは、BLMやANTIFA同様、警察組織不要論の持ち主である。満洲人で日本に帰化されたジャーナリスト鳴霞さんによると、習近平はトランプ暗殺司令を出したという。「DeepState」「習近平の中共」「民主党極左」が手を組めば、トランプ大統領暗殺を企てても何の不思議もない。そういう強大かつ邪悪な敵とトランプは戦っているのである。私は我が日本国の為にもトランプ大統領を支持し、心から無事を祈る。最後に総ての人にトランプ大統領の素晴らしい言葉を贈る。
「生きていると、この世は公平ではない事に気付くだろう。そして突然 襲いかかってくる試練や苦難に耐え、理不尽な挫折を経験するだろう。併し、我々は歯を喰い縛って戦わなければならない。決して諦めてはいけない」…ドナルド・トランプ
「大東亜戦争」敗戦後に徹底的な「検閲」を経験した時の日本人も、ただ静かに従うのみで、「言論統制」への反抗は事実上無きに等しかった。戦争で多くの肉親を亡くし、多くの都市や産業を破壊され、今日の食べ物にも困窮しながら戦中を生き抜いた日本人は、戦争が終わって尚、餓死者を出すほど危機に瀕していた。当時の日本人は押し並べて皆 栄養失調であった。今日を生き抜くだけで精一杯という状況だったから、当時は占領軍の暴政に大人しく従わざるを得ないのは仕方なかったとしても、占領軍が去って名目上は主権国家として国際社会に復帰し、真面目に一生懸命に働き続け、エコノミックアニマルと蔑（さげす）まれながらも、日本はとうとう世界第二位の経済大国にまで上り詰めた。その過程で、日本国が自立する機会は幾度もあったが、日本人の精神は敗戦国民のままで、米国から与えられた「奴隷の平和」から脱却しようとの意志を示す者は、事実上現われなかった。だから日本人は、「言論統制や検閲」に極めて鈍感なまま、精神的成長への志はとうとう生まれぬまま現在に至っているのかも知れない。本当は「闇の権力」に反抗して命を落とした日本人も少なからずいたのだが、社会構造そのものを変質させられてしまった日本社会では、彼等の勇敢な行動と末路は、闇から闇へと葬られてしまった。最近では「朝鮮悪」に汚染されてしまった芸能界で、余りにも不可解な「自殺」で片付けられてしまった三浦春馬さんや竹内結子さんなども、「闇の権力」の手先に偽装殺害された可能性が高い。三浦春馬さんも、歌手の尾崎豊さんも全身アザだらけで肋骨が複数骨折していたというが、警察は碌（ろく）な捜査も為（せ）ずに、珍しく出張ってきた部長刑事によるその場の判断で「自殺」と断定され、何故か24時間以内に荼毘（だび＝火葬）に付された。この不可解過ぎる「芸能人連続殺人事件」を、政治家たちも、警察組織も、マスメディアも、殺害動機が疑われる所属事務所も、一切知らん顔である。普通なら誰でも何かおかしいと感じた筈だが、組織的隠蔽に遭うと、日本人は皆ダンマリを決め込む。政治家 中川一郎、昭一（父子）の自殺・不審死も、詮索や噂はタブー視された。「政治家の不審死」「芸能人連続殺人事件」や「米国に於ける『共産主義革命』」を只の「陰謀論」で片付けて平気でいられる者たちにこのBlogを読む資格はない。「自分には関係ない」とか「知らぬが仏」とばかりに眼を逸らすのなら、与えられた「奴隷の平和」に甘んじて、日本という祖国と共に滅びても仕方あるまい。
日本社会は元々「場の空気を読む」とか「阿吽（あうん）の呼吸」とか言って、言葉本来の意味を裏返して、やたらと「同調圧力」を強いるが、周りに何と思われようが、何と言われようが「私は私」という「個人主義」、日本人から見れば、寧ろ「身勝手・利己的」とさえ思える米国社会に於いて、今の極左たちの主義主張の押し付けがましさには、今までに感じた事が無い、強い違和感を感じる。主要メディアや、Facebook、Twitterの悪びれもしない「検閲」行為には呆れるが、そうした状況に在りながらも、「米大統領選挙の不正」に対して、民主・共和の違いを超えて立ち上がった人たちは賞賛に値する。併し、私の知る限りに於いて日本人YouTuberの恐らく総ては、「検閲」に抗議するよりも、隠語、略音や符牒を用いて「検閲」を掻（か）い潜（くぐ）ろうと苦心して動画や静止画をつくっている。文字で言えば伏せ字や黒塗りで「検閲」に掛からないように苦心惨憺（くしんさんたん）しているのである。堂々と抗議活動でも起こせば良いのに、そうはせずに上っ面で誤魔化そうとする。それでも彼等の今まで活動にはそれなりの意義があるのは言うまでもない。最も怯懦なのは多くの日本国民に共通する「無関心」である。操作されているのかも知れないが、YouTubeの「急上昇」で紹介されている事柄のくだらなさったら無い。無関心は罪深い。もっと罪深いのは、表向きは立派な論陣を張りながらも、それを金儲けの道具として金儲けに勤（いそ）しむ、所謂（いわゆる）ビジネス保守という、心根の卑しい日本人である。保守的傾向があり、多少カネに余裕のある者は、彼等にカネを支払って、我が意を得たりとガス抜きされて納得してしまう。ビジネス保守たちが罪深いのは、知識の薄利多売でガス抜きをしてしまうから、日本人の不満の盛り上がりを結果的に頓挫させてしまう事である。折角それぞれの専門分野で知り得た、一般人には教育されない「教科書が語らない史実」を切り売りしてしまうから、保守的な日本人の心の蟠（わだかま）りや憤（いきどお）りを宥（なだ）めてしまうのである。こういう連中の怪しからぬ商売熱心さも手伝って、心の奥底からの主義主張の爆発機会を失なってしまうからか、日本人は「検閲」という「言論封殺」を受けると、相変わらず70年前と同じように大人しく素直に口を噤（つぐ）んでしまうのである。「大人の対応」という「臆病」から抜け出せないのである。
それにしても、日本の政界、財界、法曹界、教育界、マスメディア界、芸能界、等々に吹き溜まる「反日主義」と「朝鮮悪」は、何とか排除しなければ、遠からず日本国は滅びてしまうだろう。米大統領選挙に乗じて「共産主義革命」を目論む「DeepState」と「江沢民以降の中共政府」の邪悪は、「朝鮮悪」と相俟（あいま）って、米国以上に日本を内側から蝕んでいる。「東京裁判史観からの脱却」が当Blogの信条だが、自力での国家再興はもはや不可能と諦めかけていた。ところが、予想だにしなかった米国に於ける「共産主義革命」勃発に立ち向かうトランプ大統領の姿は、日本人にとって国家再興の千載一遇のお手本である。ドナルド・トランプという異才は、実はとんでもなく偉大な米国大統領であったという事を、ここ数箇月で学んだ。これは私の不明の致すところであり、実際は恐らく6年くらい前からのトランプの計画であったのだろうが、私はまったく気付かなかった。数少ない知識人やジャーナリストがトランプ対ヒラリーの大統領選挙でトランプ当選を言い当てたが、彼等も今回のバイデン勝利の既成事実化には総じて騙されたようだ。大統領再選に賭けるトランプの戦いっぷりを見せつけられ、私は知れば知る程、ドナルド・トランプという人物の偉大さに眼を奪われ続けている。未だにバイデン政権誕生を信じる情弱日本人には呆れるばかりだが、日本人が騙されるのも致し方ない側面もある。テレビや新聞、週刊誌などは日本人にとって害毒でしかない。「大東亜戦争」敗戦後に始まったテレビ放送では、テレビ局はずっとサブリミナル効果を悪用してきたと言っても過言ではない。特に1989年のオウム真理教による坂本堤弁護士殺害事件に現在のTBSテレビが関与した件は、悪しき教訓として記憶に止（とど）めておくべきだ。昨日（2020年12月21日）、菅義偉首相が何処か忘れたが、何かの写真展を訪れ、自分の写真にサインする場面が映し出されていた。その過程で、然り気無（さりげな）くトランプ大統領が米国旗に抱擁している大きな写真をチラリと映した。米国大統領選挙の混乱を一切報道せず、ああいったトランプ大統領の写真を観せられる視聴者は、大統領職にしがみつく、バイデンに敗れた往生際の悪い前大統領との悪印象を無意識のうちに刷り込まれる。巧妙なというより悪質な印象操作以外のなにものでもない。
テレビに重宝がられる知識人ヅラした似非（えせ）ジャーナリストなどもクソである。「不正選挙≠陰謀論」と銘打ったYouTube番組で、BSフジなどで重宝がられる元新聞記者だか論説委員だか知らないが、「米大統領選挙の不正」に疑問を投げ掛ける某評論家に、「不正であろうが無かろうが8000万票以上を獲得した選挙の勝者を覆すのは無理」だと薄笑いを浮かべながら主張し、「それが民主主義だ」と訳知り顔に振る舞う馬鹿が出ていた。「不正が証明されれば、結果が覆る」事こそ民主主義であるのは自明の事である。未だ確定してもいない「バイデン勝利」を信じて疑わない、正に洗脳教育された日本人の成れの果ての姿である。私は、必ず正義が勝つなどと青臭い事を言うつもりはないが、現段階でもトランプ大統領の再選は堅いと確信している。悪い奴が勝つ場合も、と言うより善人より悪い奴の方が良い目を見るのがこの世の常であるし、選挙も勝負事だから、勝ち負けは時の運である。不正選挙で勝者となる者が多くいるのは知っている。併し、2020年の米大統領選挙ばかりは、トランプが再選するか、バイデンが新大統領になるかどうかなど超越した、次元の異なる世界史の一大転換点なのである。今を生きる私たちは偉大な「歴史の証人」である。日本のマスメディアや米国の主要メディアの情報に頼っていては本質は見えないだろうが、ネットの情報を丹念に選り分ける努力を惜しまなければ「DeepState」、「習近平の中共」、極端に左傾化して事の善悪すら見分けられない「民主党左派陣営」の荒っぽ過ぎる数知れない不正の証拠を知れば、ハリス、バイデン政権の誕生など有り得ないのは誰の眼にも明らかである。如何なる巨悪と雖（いえど）も、通せる無理と通せない無理がある。今回ばかりは流石に無理は通らない。仮に一時的に通ったとしても、悪事がバレるのに大して時間は掛からないから、トランプ大統領の再選という結果は歴史の必然である。唯一心配なのは「暗殺」である。これは外れて欲しい推測だが、オバマ、ヒラリーなどの「DeepState」側のTwitter写真が一斉にモノクロになったのは、「もはや『暗殺』するしかない」という、予（あらかじ）め示し合わせた合図であるのかも知れない。これは最悪のシナリオだが「DeepState」の利権に多大な損害を与えて「暗殺」された、リンカーンやケネディの例もある。トランプ陣営は、努努（ゆめゆめ）警戒を怠らないで欲しい。
トランプ大統領が敵と見定めた「DeepState」の最終目標は、全人類の悪夢である「新世界秩序」（New World Order）である。「DeepState」は、手始めに「社会主義思想」を拡め、「社会主義革命」が成功すると、次の段階である「共産主義」へと移行するつもりである。米国ではもうこれ以上は待ちきれぬとばかりに、「大統領選挙の仮面」を被って一気に「共産主義革命」を断行しようとしているのが「DeepState」の手先となったオバマを始めとしたヒラリー、ペロシが率いる民主党左派陣営である。米TIME誌は、年末恒例の「今年の人」に、「米国のバイデン次期大統領（？）とハリス次期副大統領（？）」を選んだ。エドワード・フェルセンタール編集長は「米国の物語を変え、共感の力が分断の激しさよりも偉大である事を示し、悲嘆に暮れる世界で癒（い）やしのビジョンを分かち合った」とバイデン、ハリス採用の理由を説明している。まだ米国大統領選挙の結果は確定していないから、当Blogでは敢えて（？）を入れた。確定していないと書いたが、米国社会の潮流は「トランプ大統領再選」へと着実に進んでいる。当Blogも、ずっと振（ぶ）れる事なく「トランプ再選」と言い切ってきた。この2週間以内に「トランプ再選」が決まるだろう。「DeepState」は、今まで築き上げてきた自分たちの裕福な生活と世界支配層の地位を手放す事無く、自分たち以外の庶民には一律の賃金を与え、一律の規律を与えて従わせる為に、様々な美辞麗句を弄（ろう）してきた。前述のTIME誌の2020年11月2日・11月9日号の表題は「THE GREAT RESET」である。その中で、「バイデン政権は米国と欧州の歪（ゆが）みを直し、欧州との連帯を強める。彼は欧州とインテリジェンスの共有を求め、スマート政府をつくるだろう」としている。やたらとスマートを付ける傾向には辟易とさせられるが、「小さな政府」の対極である事は確かである。「THE GREAT RESET」は、今後のキーワードとなるだろうから覚えておいた方が良い。
「THE GREAT RESET」とは…
1、環境への取り組み（Green New Deal）
2、デジタル技術改革
3、貧富の格差是正（富の平等）
…を三本柱としているそうだ。「DeepState」こそ、「貧富の格差」をつくり出した張本人でありながら、それを是正するつもりも無く、良く言えたものである。悪人で溢れかえる満員バスに乗り遅れるなとばかりに「デジタル庁」をつくるという菅義偉政権は一度立ち止まって考え直すべきだろう。
菅義偉 新首相は、米主要メディアが「バイデン次期大統領」の既成事実づくりを始めた初期段階に、Twitterで祝辞を送り、その後「電話会談」までしてしまった。情けない勇足（いさみあし）だが、日本の政治家、特に内閣総理大臣は「DeepState」には一切逆らえないという不文律に縛られていると納得しているのだから、ただ慣例に従っただけで、仕方ないと言えば仕方ないのかもしれない。その「DeepState」にトランプ大統領が戦いを挑んでいる真っ最中なのだから、一歩思い止まる配慮ができなかったのかと悔やまれる。菅義偉に次は無いだろう。トランプ再選により、馬が合うという安倍晋三の三度目があるかも知れない。常々安倍晋三の売国奴ぶりについては歯に衣（きぬ）着せずに書いてきたが、トランプのお気に入りである効用は大きい。どうせ売国奴なら菅より安倍の方がマシかも知れないとさえ思える。ロシア、メキシコ、ブラジルの大統領は正式に決定するまで祝辞は送らないとしている。先頃、プーチンが祝辞なるものを送ったと言うが、その内容たるやバイデンを完全に見下しており、とても祝辞などと呼べる代物では無かった。日本の知識人と言われる者たちは、挙（こぞ）って「バイデン政権」に備えて、あれこれ方針を論じているようだが、未来が視える訳でも無いのだから、バイデンに備えるのも全否定はしないが、ならばトランプ再選にも備えるのが筋だろう。併し、米主要メディアの既成事実化を疑い無く信じ切っているのだから、今後、知識人などと烏滸（おこ）がましく言えはしないと思うのだが、トランプ再選後も知識人ヅラは取り下げようとはしないだろう。そう言うのを鉄面皮と言う。政治家もマスメディアも同様なのは今から手に取るように見える。
「THE GREAT RESET」は2018年頃から、怪しげな「ダボス会議」で議論されていたようだ。ダボス会議の常連であるビル・ゲイツは、2016年には「パンデミック」に備えるべきだと言っていた。「ダボス会議」の2021年のテーマが「THE GREAT RESET」である。「ダボス会議」の論文の一部では「ビッグデータ、AI、ロボット、ブロックチェーン技術などの先端的ITテクノロジーを徹底的に駆使して、社会問題が発生する前に、「事前に対処」する体制を目指す。高度なテクノロジーを最大限活用した、新しい統治形態と管理システム…（ダボス会議で発表された2018年1月の論文「敏捷な統治、大四次産業革命に於いて政策立案を再形成する」より。この部分は川添恵子さんの講演から引用させていただいた）。「事前に対処」とは何だろう？ 高度な監視社会では、トム・クルーズ主演のSF近未来映画「マイノリティ・リポート」のように犯罪を事前に排除できるのだろうか？ 「事前に対処」すべきかどうか決めるのは誰なのかが気になるところである。ダボス会議はジョージ・オーウェルの「1984年」と同じ世界実現を企（たくら）んでいるとしか思えない。「1984年」とは、全てが「ビッグ・ブラザー」に支配された奴隷的社会を描いた古典的SF小説である。監視社会で人間は機械のように働かされ、一律の生活を強いられる希望なき人生を送るしか選択肢を与えられない。「DeepState」は、共産主義革命の後にそういう希望なき奴隷社会を夢見て、数限りない悪巧みを続けてきて、2020年の米大統領選挙を機に一挙に「New World Order」を実現させる目論見であろう。それを「THE GREAT RESET」と呼んでいる。リセットなどされて堪（たま）るものか！ これは米国一国で終わる話ではない。人類はそんな社会を絶対に受け容れてはならない。そのようなこの世の地獄を実現させない為にも、何としてもトランプ大統領には持ち堪（こた）えて貰わねばならない。トランプが勝てば、民主党瓦解と同時に、共和党の裏切り者たちも一掃され、行政府に深く浸透した反国家的な人材も放逐できる。この困難を乗り越えて、米国は更に強靭な国家に成長できる。だが、「DeepState」そのものを消滅させる事までは、恐らくはできないだろう。それでも「DeepState」という悪魔の力を数十年間は削（そ）ぐ事はできるだろうし、奴らに一度でも苦杯を嘗（な）めさせる事ができれば、次はもっと優位に戦えるという希望が湧いてくる。
2年前から自身の再戦が懸かった大統領選挙に、習近平の中共が絡んで、民主党が再び不正選挙を仕掛けてくると読み切って、「大統領令」という伏線を張るくらいの先見性を持つトランプ大統領は、ヒラリーと対戦した時にも民主党の汚い手口を見抜いていた。当時からトランプ自身が、敵は「DeepState」であると明言していた。中共でも民主党でもなく「DeepState」とはっきり発言したのである。トランプ大統領は、現状を見抜いた上で、全ての準備を整えて再選に臨んだのである。トランプは様々な政府組織の幹部を入れ替えて準備を整えたが、「DeepState」と「江沢民以降の中共」による米国政府中枢への侵蝕は、恐らくトランプの想像を超えていたのだろう。今年9月に最高裁判事ルース・キンズバーグが死去したのはトランプの計画外であった。それにより左派系と言われるキンズバーグに替えて保守派のエイミー・バレットを新たに最高裁判事に任命できたのは、トランプにとっては予期せぬ幸運であった。併し、敵は司法・行政・立法を司る凡ゆる中枢に侵蝕していた。バー司法長官までもが敵の手に落ちていた。最高裁も例外ではなく、ジョン・ロバーツ首席判事も裏切り者である。ジョン・ロバーツとスティーブン・ブライヤー最高裁判陪席判事のふたりが「トランプ再選阻止の相談」をしていた音声が公表されたが、主要メディアは完全無視して、その事実を報道しなかった。ふたりの大悪人に気圧（けお）されたか、期待のバレット新最高裁判事には何もできなかったようだ。裁判官に左派も保守もないというのが日本人の感覚だが、米国では最高裁判事にも左派系と保守系がいる。各州で数多くの訴訟を起こしてきたトランプ陣営にとって、殆んどの訴訟が棄却されたが、目的は訴訟に勝つ事ではなく、主要メディアが不正選挙の事実を一切報じる事なく、バイデン勝利の既成事実化を進めてしまうから、真実を知らされないままの多くの米国民にトランプ陣営が未だ戦っていると知らしめる為の作戦が数々の訴訟であった。そして、できれば最高裁判所で不正を暴く、という望みを持っていた。併し、敵は立法府、行政府、司法府の全てに手を回していた。
立法府では、民主党議員のみならず少なからぬ共和党議員も敵側に付いた。行政府では、各省庁や各機関のトップにも裏切り者がいて、トランプは多くの人事異動をしたが、行政府そのものの動きは極めて鈍かった。司法府は最高権威である最高裁判所まで侵蝕されていた。何よりホワイトハウスの内部にまで裏切り者が侵入していた事実は驚きであった。不正選挙は予測できても、ここまで米国政府の中枢と多くの職員が、「DeepState」と「中共」に汚染されていた事実は、トランプにとっても大きな驚きだっただろう。客観的に観て、これまでの正攻法でトランプ再選は不可能である。最悪の事態に備えて2年前に準備しておいた「米大統領選挙に外国勢力の干渉」が確認された場合の「大統領令」による「緊急事態宣言」及び「戒厳令」発令はいつ出されてもおかしくない状況である。当Blogは、12月26日から1月5日の何れかに「戒厳令」が発令されると読んでいたが、トランプ大統領自身がTwitterで「1月6日に国民に向けてワシントンに集まれ」と呼びかけた事で、1月6日までに「戒厳令」が発令される可能性は多分無くなっただろう。敵を油断させる為の「偽装フェイク」かも知れないが、恐らくトランプは最後の最後まで、「戒厳令」発令はしたくないのだろう。併し、必要とあらばトランプに迷いはない。「戒厳令」も憲法が保障する大統領の特権だが、「共産主義革命」を目論む敵方は、「クーデター」という言葉を遣って合憲の「戒厳令」を牽制し始めた。理はトランプ側にあるのは間違いないのだが、共産主義的プロパガンダにかき回された末に、分断される国民が負う傷の深さは計り知れない。トランプ大統領は誰より米国民の安全と幸福を望んでいる。荒療治に見える「戒厳令」に頼らずとも、アメリカ合衆国憲法 第3章第3条には「反逆罪」について明記されているから、トランプ陣営にはハリス、バイデン陣営を直接「反逆罪」に問うという手法も残されている。合衆国憲法 第1項には、合衆国に対する反逆罪は、合衆国に対して戦争を起こす場合、または合衆国の敵に援助と便宜を与えてこれに加担する場合にのみ、成立するものとする。（以下省略）とある。正にバイデン陣営に適用されて当然の条項が合衆国憲法に明記されているのである。
三権分立というが、立法・行政・司法のうち、行政府の動きが鈍い理由は以下にある。トランプ大統領が人事権を行使して各省庁、各機関のトップ、長官や副長官の首を挿（す）げ替えても、組織そのものが新しいトップの命令に中々従おうとしない。ラドクリフ情報長官の大統領への報告期日が遅れてしまうのは、ラドクリフが抱える組織そのものが病んでいるからに他ならない。聞き慣れない組織名だが、SES（シニア・エグゼクティブ・サービス／上級行政サービス）というのがある。この組織が行政府に蔓延る癌なのである。SESは、1979年、ジミー・カーター政権（民主党）時代につくられた組織で、優秀な米国人を特定の政党支持に偏る事なく政府機関で働いてもらおうとの理想に基づいて編成された。米国では優秀な人材の多くはビジネス界（金融界やIT業界）に進む傾向が強いが、カーターは高給（年俸20万ドル以上）を保証して政府の為に働く人材を安定的に確保しようとした。SESの人材は大統領が任命する長官・副長官と各省庁・各機関にいる一般公務員の間に置かれる。約8000人程度いると言われている。この上級公務員たちが、200万人ほどいるという一般公務員をマネージする仕組みだ。この組織に大統領に就任したバラク・オバマが目を付けて、6000人以上も自分の手駒になる人材に入れ替えてしまったという。米国では大統領が変わると政権幹部も入れ替わる。一般公務員の入れ替わりも激しい。併し、SESというグループは政権幹部と一般公務員が入れ替わっても、政府部内に固定的に居続ける。カーターの理想は「DeepState」の代理人 バラク・オバマによって悪しき変容を遂げ、愛国者に代わって「DeepState」に忠誠を尽くす人材が居座る仕組みをつくり上げたのである。オバマは2015年に大統領令を出し、何か大きな問題を起こさない限りこの上級公務員をクビにできないような特権を与えた。トランプ大統領の命令に各政府部門の長が実行しようとしても、組織が動かないのは、このSES集団の所為（せい）なのである。ラドクリフが期日通りに報告書を出せない組織の病根こそSESなのである。
このように、トランプ大統領の敵「DeepState」は強大であり、既に政府中枢の奥深くに浸透してしまっているのである。それに加えて、「習近平の中共」と手を組んだ「民主党の極左グループ」は、勝つ為に凡ゆる汚い手段を行使してくる。中共は何十年も前からハニートラップで脅迫したり、大金で買収したり、道近な人間を殺害して死の恐怖を植え付けて逆らえない人材を育ててきた。正にハンター・バイデンは中共の罠に自ら目が眩（くら）んで飛び込んだ犯罪者・国家反逆者である。老バイデンは一族共々犯罪者の集団なのである。ヒラリーは夫の元大統領ビル・クリントンがアーカンソー州知事時代から月に数十万ドルもの中共の汚いカネにどっぷり浸っていた。ヒラリーが大統領選に立候補した際には、直接手は下さずとも数十人の暗殺司令を出したという。ヒラリーの犯罪を暴こうとした捜査官たちが街中で銃撃されて命を落とした例さえある。これらは状況証拠の積み重ねであり、法廷に持ち込むほどの物的証拠がある訳ではない。併し、「DeepState」は歴史的に数名の大統領暗殺も果たしたし、「習近平の中共」によるウイグル人や法輪功信者の生体臓器狩りはつとに有名である。「民主党極左」は単なる暴力集団に過ぎないBLMやANTIFAを使って暴動や略奪を起こし、彼等は殺人をも厭わない。何より、事実上の民主党大統領候補カマラ・ハリスは、BLMやANTIFA同様、警察組織不要論の持ち主である。満洲人で日本に帰化されたジャーナリスト鳴霞さんによると、習近平はトランプ暗殺司令を出したという。「DeepState」「習近平の中共」「民主党極左」が手を組めば、トランプ大統領暗殺を企てても何の不思議もない。そういう強大かつ邪悪な敵とトランプは戦っているのである。私は我が日本国の為にもトランプ大統領を支持し、心から無事を祈る。最後に総ての人にトランプ大統領の素晴らしい言葉を贈る。
「生きていると、この世は公平ではない事に気付くだろう。そして突然 襲いかかってくる試練や苦難に耐え、理不尽な挫折を経験するだろう。併し、我々は歯を喰い縛って戦わなければならない。決して諦めてはいけない」…ドナルド・トランプ
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