地球温暖化防止のアイデア

　国際社会の地球温暖化に対する取り組みが進展せず、グリーンランド氷河が後退する速度に遅れを取っている昨今、かつては「クレイジー」「危険」とみなされていた地球救済策が脚光を浴びるようになってきた。
「急場しのぎ」として注目を集めつつある救済策は、門外漢にとっては、さながらサイエンスフィクションに材をとったように聞こえるかもしれない。　
　その1つが、鉄を含んだ塵（ちり）を海にまくというものだ。二酸化炭素（CO2）を吸収する表層プランクトンの成長を促進する狙いがある。プランクトンが死んでも、吸収されたCO2は、死骸（しがい）もろとも海底に沈むという利点もある。
　もう1つは、1995年にオゾンホール研究でノーベル化学賞を受賞したパウル・クルッツェン（Paul Crutzen）氏が提唱する、二酸化硫黄の粒子を地球の成層圏に注入する方法だ。太陽光線を遮断する働きを持つ硫黄が、地表温度を約1度程度下げると考えられている。
　さらに斬新なのが、アリゾナ大学（University of Arizona）の天文学者、ロジャー・エンジェル（Roger Angel）氏が考案した、地球と太陽の間の宇宙空間に偏向レンズを配置し、いわば地球に「日陰」を作って地球上の太陽熱を減らそうという方法だ。
　さまざまな学会や雑誌で発表されてきたこれら地球工学的な手法は、酔狂であるばかりか生物圏を破壊する恐れもあるとして、敬遠されてきた。また、安全性が確認できたとしても、温室効果ガスを削減する方がはるかに安上がりだとの指摘もあった。　
　だが、地球温暖化問題の深刻さの度合いが増すなか、科学政策において、つい3年前までは考えられなかった地球工学的手法に一定の注目が集まるようになってきているという。
【AFPBB News 提供】

動力源は空気

圧縮空気自動車を開発するルクセンブルクの自動車メーカー「MDI（Motor Development International）」は9日、新開発の小型車「エアポッド・ワン（Airpod One）」の試作車を、南仏ニース（Nice）で発表した。エアポッド・ワンは、圧縮空気を動力源とした低公害車で、パリ（Paris）が新たに導入する低公害小型自動車レンタル制度「オート・リブ（Auto-Lib）」に関する入札案内に使用される。(c)AFP【AFPBB News 提供】

「もっと自転車に乗ろう」

　欧州で自家用車の利用を控える「ヨーロッパカーフリーデー（European Car Free Day）」の22日、ハンガリーの首都ブダペスト（Budapest）で、もっと多くの人に自転車に乗ってもらおうと、「Critical Mass」と題したイベントが開催された。中心部の英雄広場（Heroes square）には参加者数千人が自転車で集まり、市内を走行して自転車の利用を訴えた。(c)AFP【AFPBB News 提供】

地球温暖化を抑止し、状況を逆転させる共同の取り組みとして米国の21都市が、温室効果ガス排出量を測定・

　同計画では、世界の企業1300社で採用されている、二酸化炭素（CO2）やそのほかの温室効果ガスの測定システムを使用する。結果の開示は各都市が自発的に行う。
「カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト（Carbon Disclosure Project、CDP）」のポール・ディケンソン（Paul Dickinson）CEOは、「世界の排出量の70％以上は都市によるもの。これらの排出量を計測しなければ、その管理もできるわけがない」と話す。英ロンドン（London）を拠点とするCDPは2000年の設立以来、資産合計57兆ドル（約6251兆円）以上に上る世界の385の機関投資家を代表し、各方面にCO2排出量の開示を迫っている。
　今回の米21都市のプロジェクトでは、450自治体が温室効果ガスの大幅削減と地域の持続性向上を目指している連合組織「イクレイ（ICLEI、International Council for Local Environmental Initiatives、持続可能性をめざす自治体協議会）」とCDPが連携する。
　21都市はそれぞれ自分たちの管轄下の活動、消防や救急、警察や市庁舎などの施設、ゴミ輸送などの自治体サービスにおけるCO2排出データを集計する。その後、気候変動関連リスクとその都市全体への影響を、CDPのシステムに従って評価し、公開する。10月31日までに集計をCDPに提出する予定で、結果は2009年にCDPが初めて発表することになっているCDP都市報告書と、イクレイが発行するローカル・アクション・ネットワーク・リポートでそれぞれ公表される。
　環境団体らによると世界のトップ企業500社のうち20％以上が自社のCO2排出量の開示を拒んでいるという。一方で、CDPの信頼自体にも、参加企業から提供される使用データを独立機関による検証にまわしていないことなどから、疑問が投げかけられている。(c)AFP【AFPBB News 提供】