「簡易生命表」 と 「コロナ騒動」

　今回の「コロナ騒動」で、どれだけ尊い命が失われたかを、死亡原因を問わない死亡数（2019年と2020年の差）で比較します。

　令和元年の簡易生命表によると、各年齢男女別の１０万人当たりの年間死亡数と、その値から算出した1週間当たり（52週／1年）の死亡数は、

年間（男）：一週間当り：年（才）：年間（女）：一週間当り
　　　８人：　０．１５：　１２　：　　　７人：　０．１３
　　３１　：　０．６０：　１８　：　　１６　：　０．３１
　　４３　：　０．８３：　２０　：　　２０　：　０．３８
　　５５　：　１．０６：　３０　：　　２７　：　０．５２
　　８７　：　１．６７：　３９　：　　５１　：　０．９８
　　９５　：　１．８３：　４０　：　　５７　：　１．１０
　２４３　：　４．６７：　５０　：　１４４　：　２．７７
　６４４　：１２．３８：　６０　：　２９８　：　５．７３
１６９４　：３２．５８：　７０　：　６９４　：１３．３５
４４９３　：８６．４０：　８０　：２１７９　：４１．９０

で、令和２年では、同様に、

年間（男）：一週間当り：年（才）：年間（女）：一週間当り
　　　９人：　０．１７：　１２　：　　　７人：　０．１３
　　３３　：　０．６３：　１８　：　　１９　：　０．３６
　　４３　：　０．８３：　２０　：　　２２　：　０．４２
　　５２　：　１．００：　３０　：　　２８　：　０．５４
　　８５　：　１．６３：　３９　：　　５４　：　１．０４
　　９３　：　１．７９：　４０　：　　５８　：　１．１２
　２４５　：　４．７１：　５０　：　１４５　：　２．７９
　６２３　：１１．９８：　６０　：　２８１　：　５．４０
１６７６　：３２．２３：　７０　：　６７９　：１３．０６
４３４４　：８３．５４：　８０　：２１１７　：４０．７１

です。

　令和２年は「ワクチン接種」が無かったので、今年（2021年）の簡易生命表が公表されればその比較は出来ますが、来年の今頃には判ると思います。

　令和２年の「３０才の男性」と「３９才の女性」は、それぞれ十万人当り一週間に一人が死亡します。つまり、その年齢「１０万人にワクチン接種をして一週間以内に一人が死亡」しても、それは例年の死亡率に紛れてしまうので、「ワクチン接種には起因しない」とされてしまいます。

　しかし、何れも「３０才未満」では、10万人当り一週間の死亡数は１人未満なので、ワクチン接種による「異常値」と判断できます。是非とも「３０才未満」の人はこのデータを参考にし、自由意思により覚悟してワクチン接種をしてください。今のところ「ワクチン接種の副反応との関連性は確認できない」とされていますが、これは「ワクチンの安全性」を言っているのではなく、「ワクチン接種に起因する死亡保障の対象外」であると明示しているものとして理解すべきです。

　それは兎も角、本題の「コロナ騒動」ですが、概ね若年層を除いて「コロナ禍」での死亡数は減少しています。特に「高齢者はコロナで死亡するリスクが高い」とされていますが、寧ろ１０万人当たりの死亡数は減少しています。去年は「リスク」どころか有効な「クスリ」も無いと言われていた時です。それで「老人の死亡数が減った」とは、此れ如何に？

　若者の死亡数が増えたのは、自殺者が多かったことが実数として公表されているので、それが原因だったことは明らかです。つまり、「若者はコロナ騒動で殺された」と言えます。

　「朝日」が昇るころに「Ｎアッチ系」の報道で「感染拡大が止まらない」とか「緊急事態宣言中の外出自粛」「三密回避」「人流抑制」等々、「毎日」のように聞かされると、ゆとり教育に関係した年齢層や先生、或いはその周辺の人達が心神耗弱に陥り、自殺者が増えたのも当然と言えるかもしれません。