歯科医物語

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悲嘆(Grief)

2021-12-12 23:54:02 | ☆エッセイ・コラム
大切な方を失ったご遺族の方へ
悲嘆(Grief)とは?
大切な存在があるからこそ・・・
人には皆、自分にとって意味がある大切な存在というものがあります。愛する家族や親しい友人はもちろん、住み慣れた土地や大切なペットも大切なかけがえのない存在となることでしょう。何かを失うことを「喪失」といい、大切な人を失ったことによって引き起こされる苦しいこころの状態や反応を「悲嘆」といいます。悲嘆という言葉は「悲しみ」「嘆く」という2つの文字から成り立っています。悲嘆は、喪失に対する自然な反応であり、昔から誰もが経験してきました。悲嘆はこころやからだ、行動などに変化をもたらします。深い悲しみや特別な痛み、取り残されたような寂しさや不安を感じたり、時にはやり場のない怒りとなって表れることもあります。眠れない、動悸がするといった体調の変化を感じたり、物事に集中できなくなったり、家に閉じこもりがちで外に出られなくなる場合もあります。


一方で、大切な方を亡くしたことに対して、なぜ助けられなかったのだろう、もっと優しくしてあげればよかったといった自責の思いや罪悪感を持ったり、もう自分は楽しんだり笑ったりしてはいけないという気持ちになることもあるでしょう。知っておいていただきたいのは、このように体調や気持ちに変化が現れることはごく自然な反応だということです。同時に、悲嘆にはひとりひとり個人差があり、男性と女性、子どもと大人などでも異なります。そのため、同じ家族であっても悲しみの感じ方や感情の表現のしかたが違うことも知っておいてください。


悲嘆は時間とともに変化していくといわれています。人は喪失を経験すると、失ったことにショックを受け、悲しみに圧倒されてしまいます。しかし、亡くなった方のことを想うと同時に毎日の生活に向き合っていくことで、人は時間が経つにつれ徐々にその方を思いながら悲しみとともに生きることができるようになっていきます。



では、そのためにはどのように過ごしていけばよいのでしょうか。
まず、悲しい気持ちがわいてくることを受け止め、その気持ちを認めることが助けになります。さまざまな形で亡くなった方を思い出して悲しむ気持ちは自然なことなのです。その方の思い出の写真を見ながら誰かと語り合ったり、お墓参りに行くことも大切なことです。


同時に必要なことは、大切な方のいない世界で、悲しみを抱えつつも新しい生活に取り組むことです。日々の生活を送りながら、時々悲しみを脇に置き、自分の楽しめることや新しく取り組めることを見つけていくことが役に立つでしょう。時には誰かに手助けを求めることも必要です。
この2つの過程をバランスよく行き来している間に悲嘆の過程は少しずつ進んでいきます。つまり悲嘆とは、ただ悲しみを感じるだけでなく、思い出とともに、新たに展開した自分の人生を生き続けることなのです。




 
 
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多死社会

2021-12-12 23:50:55 | ☆個人日記
高齢者の増加により死亡者数が非常に多くなり、人口が少なくなっていく社会形態のこと。超高齢化社会の次に訪れる社会と位置づけられる。1980年頃までの日本では、人口が増加しても死亡数はあまり増えなかったが、以後は高齢化による死亡数の増加が加速している。2005年には死亡数が出生数を上回り、12年頃から30年間ほどは、死亡数が急増し多死社会の状態が続く。第1次ベビーブームによる「団塊の世代」が高齢に伴い死亡するピークと考えられる38年には、年間死亡数が170万人となり、年間出生数は70~80万人にまで落ち込む(年間100万人程度の人口減少が起こる)と推計されている。
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コロナ禍 生きていよう

2021-12-12 23:38:15 | ☆エッセイ・コラム
コロナ禍 こんな時代 
死にたいと思っている人はたくさんいると思う
わたしもその一人 

病気で働けなくなり 家にいつもいるようになったら
家庭内の人間関係で 苦労するようになった
何度も書いた

死ぬ勇気がないのも事実だが 
ま なんとなく生きようと思う

目的意識があり 生きる意欲があれば一番だが
そうでなくても ただ生きているだけでいいんじゃないかと思う

生きていればいいことがあるなんて とても言えないし
死ぬ気になれば何でもできる なんてとても言えない

無理をせず なんとなく生きているだけでいいじゃないか
と思う


 


 



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2025問題

2021-12-12 22:59:56 | ☆医療・歯科(口腔外科)医療について
1947~49年の「第1次ベビーブーム」で生まれた「団塊の世代」が、75歳以上となる2025年頃の日本で起こる様々な問題のこと。


1947~49生まれは約700万人で、広義で団塊の世代を指す1947~51年生まれは1000万人超と、日本の人口における世代別の割合が突出している。日本はもともと、急速な高齢化が問題となっていたが、2025年以降、75歳以上の人口が全人口の18.1%を占める2179万人となり、日本人の5人に1人近くが75歳以上という超高齢社会が到来する。特に大都市部で高齢者が急増する見通しで、全体の増加分の約半数は、東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、愛知の6都府県に集中する。これまで国を支えてきた団塊の世代が、医療や介護、福祉サービスを受ける側に回る一方で、支える側の生産年齢人口(15~64歳)は減少し、75歳以上1人に対し、10年は5.8人で支えていたのが、25年には3.3人、60年には1.9人となる。このため、医療や介護などの負担と給付の割合が大きく変わり、国や自治体の社会保障財政の運営に影響が出るとみられている。



なお、「高齢者」の定義について、16年までは一般的に「65歳以上」とされてきたが、17年1月、日本老年学会と日本老年医学会が65~74歳を「心身ともに元気な人が多い」として、新たに「准高齢者」、75歳以上を高齢者とすべきだという提言を発表している。こうした状況に合わせて、今後、社会保障や雇用制度が見直される可能性もある。厚生労働省が推計した生涯医療費の推移を見ると、医療費は75~79歳でピークとなり、70歳以降に生涯の医療費の約半分がかかるとされる。要介護(要支援)になる可能性は75歳から急上昇するといわれており、今後、医療、介護、福祉サービスの担い手、受け皿不足は深刻化する。内閣官房の推計では、25年にはベッドが約17万床不足する。また、10年時点で280万人だった65歳以上の認知症高齢者は、25年には470万人に増加すると推計され、更に、10年時点で498万世帯だった1人暮らしの高齢世帯は、25年に700万世帯に増えると予想されている。


国立社会保障・人口問題研究所の統計によると、社会保障給付費は年々増加しており、14年度は過去最高の112兆1020億円となった。そのうち、年金保険給付費や高齢者医療給付費などを合わせた高齢者関係給付費は76兆1383億円と、全体の67.9%を占めている。急速な高齢化により、社会保障給付費は今後も増加の一途をたどり、財務省によると、25年には149兆円と、その伸びは国内総生産(GDP)の伸びを上回る見通しだ。


政府は2025年問題を見据えた医療・介護制度の見直しを進めており、14年には医療・介護制度を変革する地域医療・介護推進法が成立した。医療分野で病院の機能分担を見直し、各都道府県に対し、高度急性期、急性期、回復期、慢性期それぞれの段階における地域で必要な病床数をまとめた「地域医療構想」を定めるよう求めている。介護分野では、一定の所得(年金収入なら年280万円以上)がある人の自己負担割合を1割から2割に引き上げ、軽度の介護が必要な「要支援者」向けのサービスの一部を、国から市町村事業へ移管した。

更に、年間10万人といわれる介護離職対策として、16年に育児・介護休業法を改正した。17年1月から、介護を必要とする家族(対象家族)1人につき、原則1回、通算93日まで取得可能だった介護休業を、3回を上限に分割して取得できるようになったほか、これまで介護休業の範囲内で取得可能だった介護のための所定労働時間短縮措置を、介護休業とは別に、3年の間で2回以上利用できるようになった。
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2030年問題

2021-12-12 22:56:42 | ☆医療・歯科(口腔外科)医療について
2030年問題とは、2030年に日本の人口の1/3が65歳以上の高齢者になる超高齢化によって引き起こされるさまざまな問題を指します。


国立社会保障・人口問題研究によると、2010年には約1億2800万人だった日本の人口が2030年には約1億1600万人に減少すると推計。これは出生率が下がり高齢者が増えていくことを意味しており、生産年齢人口と呼ばれる15歳〜64歳の人口も減少すると推計されています。


生産年齢人口が減少するとGDPの低下につながり、日本の国際的な競争力も低下するリスクも。GDPが低下すれば国の財源も確保できなくなり、高齢者を支える社会保障も破綻する可能性も否定できません。
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