事実を知る事の重要性
１．暴走列島
先の戦争はABCD包囲網などアメリカを中心とした列強が日本を極度に追い詰め誘導したもので、東京裁判は犯人による一方的な裁判だったから、ケント・ギルバートの言うように茶番劇だった。当時、国内も軍事最優先で暴走しており戦争は起こるべきして起こった。問題は、戦後もバブルや原発メルトダウン等の暴走を繰り返している事であり、本来正しい判決で改善を指導すべき司法が機能していない事だ 。
２．アメリカは勝利を確信できた
１９４０年、アメリカは日本の暗号解読に成功し、アメリカ政府はまるで御前会議に出席しいているように重要情報を全部知り得たという。真珠湾攻撃の前年だ。つまり日本の計画だけでなく、日本が何を知り、知らないかまでわかった。ここでアメリカは勝利を確信し、アメリカにとって脅威だった日本を叩き、勝利後に自国の経済的利益を生む構想を得て、ますます日本を追い詰めた。
３．アメリカは日本の宣戦布告遅れを巧みに利用した
真珠湾攻撃はハワイ時間で12月8日（日曜日）7時55分、宣戦布告したのは攻撃から５０分遅れだったとされている。当時、アメリカ政府は日本と戦いたかったが、ルーズベルト大統領と言えども国民の意思には逆らえなかった。しかし、巧みな広報（日本の卑怯な騙し討ち）でアメリカが一気に開戦と燃え上がった。原爆投下の理由になった可能性も否定できない。
山本五十六は宣戦布告を開戦前に実施するよう何度も指示したとされているが、山本はハーバード大学で学ぶなどアメリカの強さを知っていた、攻撃した日がキリスト教・安息日の日曜日・早朝であった、ミッドウェーで大敗しながら勝利と嘘報告しており、阿吽の呼吸で遅らせた可能性は否定できない。本来、真珠湾攻撃は宣戦布告済の無線を受けて、実施すべきものだった。
４．現在の司法制度を指導したのはマッカーサーか
アメリカは日本の軍事的な動きを完全に抑制する必要が有った。また、東京裁判をひっくり返されたくないとの思い、日本を経済的に利用したいという本音から高レベルの民主主義を実現する司法は制定できなかったとみる。これが有ってか、日本の司法はアメリカのディスカリー（関連する証拠の提出義務：裁判するごとに社会が改善）などに比べ遅れている。この遅れは、日本の経済や社会システムの健全な発展を妨げてきた。
５．バブル経済は悪ではない しかし
日本ではやくざを使った地上げ、商社による賄賂型の世界営業展開、遠慮のないアメリカの爆買いを背景に、アメリカに追い越す勢いを見せ、マスコミが経済戦争を宣告した。
この事から、日本ではあまり知られていないが、アメリカは経済戦争を受けて立ち、経済ルールを変え、諜報ネットワークを政府から個人まで張り巡らし、世界の工場を日本から中国にシフトさせ、アメリカと中国はウィンウィンの関係で日本を利用した経済発展を実現している。
６．中国が台湾進攻を明確にし歴史的転換期を迎えているが
アメリカは半導体をはじめ、日本の経済成長を支援するが、司法は日本の暴走メカニズムをあからさまにし改善する機能を持っていない。一度決まったルールは変更されないで増え続けるから活動を縛り、上司を超える能力は発揮できないから組織は劣化し続け、知識偏重で解決力に劣るから激変する世界情勢では負け続け、インドやドイツにGDPで抜かれ弱体化がさらに進む。
