LINEは韓国 朝鮮語発音では ラ・イン ㄹㅏ ㅣㄴ

LINEは、韓国最大のインターネットサービス会社のネイバー（NAVER、1999年設立）の100%子会社として2000年に日本に設立された会社

LINEはNAVERグループ全体の総資産の40％越え、売り上げ高の37％越えを占めるほどの稼ぎ頭。 

　LINE社の公式の発音は「<ラ>イン」と山高読み

LINEが開発したアプリケーションソフトのLINEは

当時のLINE株式会社会長で創業者の李海珍（イ・ヘジン）が、家族や親戚と連絡を取ろうとする東日本大震災被災者の映像を見て発案し、自ら日本に滞在して開発プロジェクトを推進した。

規模が拡大した本社の代わりに小さな組織の速やかな意思決定力と集中力を活用するため、韓国本社ではなく、日本に滞在した李海珍推進のもとNHN JAPANが開発を担当した。開発陣の国籍は日本、韓国、米国、中国などで、各自が母国語へ翻訳したアプリケーションを手掛けている。

Wikipedia から

韓国政府によるデータ傍受[編集]

2014年6月18日、韓国政府がLINEのデータ（無料通話およびテキストメッセージ）を傍受しているとFACTAオンラインが報じた。

　同記事では、韓国政府のサイバーセキュリティ関係者が、LINEでやりとりされるデータを大韓民国国家情報院が収集・分析していることを、日本の内閣官房情報セキュリティセンターとの協議の場であっさりと認めたとされる。

併せて、通信回線から直接データを収集（傍聴）するワイヤータッピング （英語版）は「通信の秘密」を守る法律が無い韓国では違法では無いと韓国側が主張していることや、得られたデータが中国企業のテンセントに流出した疑いもあるとも報じている[60]。

🔶台湾の総統府LINE禁止[編集]

2014年9月23日に台湾の総統府はLINEにはセキュリティーに対する懸念があることから総統府の業務関連コンピューターでの利用を禁止すると発表した[68]。 

🔶LINE脆弱性の指摘を無視[編集]

IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は、LINEにトーク履歴や写真を外部から盗み出されたり、SDメモリカード内のデータも丸見えになるなど、致命的な複数のソフトウェア脆弱性があることを通知した。[要出典]LINE側は複数の脆弱性を指摘されながら、一部の脆弱性しか認めず解決を図ろうとはしなかったため、IPAは何度も通知をし、ようやく認めたとFACTAオンラインが報じた[72]。

🔶LINEスマホゲーム法令違反疑惑[編集]

LINEのスマホゲーム「LINE POP」の課金アイテムが資金決済に関する法律に違反する疑いがあるとして、財務省関東財務局が立入検査をしたと毎日新聞が報じた。

🔶LINEスマホゲームがApp Store違反で1カ月停止[編集]

新たに始めた「LINE QUICK GAME」がApple審査に引っかかり「LINEで発見!! たまごっち」「探検ドリランド ブレイブハンターズ」「釣り★スタ QUICK」等8タイトルが1カ月停止となった [74]。 

さすがに世界に冠たる韓国の　ラ・イン　です。

韓国と違って日本は韓国製品の不買運動なんてやっていませんから　日本人は皆　LINEやりましょうか！！