オハイオ州東パレスチナで起こった列車事故で、事故周辺は愚か、周辺州でも動物の死亡が伝えられ、アメリカ版チェルノブイリ原発事故だといわれている。列車運行会社の保安設備の瑕疵に責任は転嫁されているが、アメリカ疾病予防管理センター - WikipediaCDCに不可思議なことが起きていた。
CDCは塩化ビニールの毒性プロファイルを、致死被ばく量100PPMから、100000PPMに変更していた。事故二週間前の出来事だった。
メディアは事故について語らない。
バイデンは、ウクライナには支援するが、オハイオ州の事故を重要視せず、支援金すらでさない。
事故を起こしたノーフォク サザンの大株主には、バンガード、JPモルガン、ブラックロックが控えいる。
反グローバリズム運動の世界的展開のなかで、世界各国の年金積立基金に手を伸ばしているような投資信託会社が背後に控えている。
株主は、被災地に投資することでオハイオ州を買収することもできる。いわゆるショックドクトリンてある。
獣どもは、事故を起こして政府支援金を食い物とするか、独自で支援し、独自の支配下に置くか、どっちの工作も可能なわけだ。
CDCは医学的機関のはずであるが、今後頻繁するであろうがんの生命会社の支払いを大きく緩いものにすることもできる。いたって政治的機関になった。
そんな機関を日本に作ろうといったのは小池百合子であり、岸田が継承している。日本を第二のアメリカに、国際金融悪魔の手招きが見える。
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