先ほど、人気を博した「アメジングスパイダーマン」のDVD発売に伴い、ソニーピクチャーズエンタテイメントがレンタル権をTSUTAYAだけに認めることとなった。
ソニー・ピクチャーズ側の言い分は、すべてのレンタル会社にレンタル権を認めると売上高に深刻な状況を受けるのが理由だ。
早速、中小のレンタル業者側は、東京地裁に仮処分の意義申し立てをしました。当然の権利の主張として僕も納得できる。
そもそも、CDやＤＶＤを購入する人が減少している中で、レンタル業界との相互扶助によって今日の状況が維持されているのではないか。
もし、ソーニーの言い分が正しいのならば、レンタル権自体を作品により与えなけらば良いのであって、結局のところ、販売とレンタルの双方の利益を得たいための方策としか思えない。
個人的見解だが、TSUTAYAには、独占レンタル商品が数多くあるが、一般に流通する作品ではない。TSUTAYAもレンタル業界の一員であるならば、こうしたデリケートな部分に踏み入るのはどうかと思う。
世の中には、映画に行きたくても行けない人もたくさんいる。また、地域ごとにレンタル業者も違う。地方になれば、TUSTAYAがない地域も多数存在する。娯楽映画が本来持つ意義を考えれば、このような事態は避けるべきだと思う。
