品質保証に関する提言（その１：概要）

ユ－ザがソフトウェアの品質を判断する手がかりは、価格、ブランド、マスコミ情報などの「間接的手段」によっている。
日本ではこの手段が全てといっても過言ではない。

米国においては、1980年代から第三者によるソフトウェアテスト（ｅｘ，ＩＢＳＴ社.）が実施され評価されてきた。

1990年代においては、オ－プンなシステムに対して、米国においてPOSIX検定、日本においてもCTRON検定、及びINTAPの適合性試験など標準化に対する各種の試みがなされてきた。

その後、ソフトウェア開発のあり方そのものが各種の開発技法によって大きく変わりつつあり、ますます第三者によるソフトウェアテストの必要性が高まってくるのではないだろうか。

かなり前のことになるが、品質に関するニュースで顧客の意見の中に、製品保証書（テレビ等の保証書相当）を発行し責任を持たせる提案があったことを記憶しているが、現状はそれ以前の問題が多く、先ずは基本的なテスト仕様が作成されていなければ保証書の発行に結び付かない。

従って、ここでは広い意味でのソフトウェアの品質保証に関する課題を中心に提言する。

なお、ここで言うテストとは、「システムに要求されていることが、正しく組み込まれていることを確認するための行為であり」広い意味での検査も含めている。

【追記】
ソフトウェアの世界では、まず、オ－プンなシステムに対して認定証相当のものが発行されてきている。
このため、オ－プンシステムの普及、ＰＬ／ＰＳの強化等により、保証書相当のものがユ－ザ意識として一般化し、要求されるようになってくると思われる。
このためにも、オ－プンでない独自製品に対してもテスト仕様をキチンとしておかなければならない。
なお、現状のテストに関する個人的な感想は2000年当時と一向に変わっていないと言える。
あえて言うならば1970年当時と比較してもそれほど変わっていないと言っても過言ではない。