今日(4/30)で育児休業を終えます。昨年の12月2週目から、21週(147日間)の長期休業。昨年12月に無事、長男が生まれ、育児や家事をやりつつ、副業の山岳ガイドも継続できました。
5か月もの育児休業を取得しようと思った背景には、ふつうの人とは少し違う就労形態がありました。月曜日から金曜日の平日はサラリーマン、週末は山岳ガイドの2足のワラジをここ5-6年続けています。山岳ガイドは毎年80日程度なので、普通のサラリーマンの人と比べ、休みと呼べる日がとても少ない現状でした。
この生活に加えて、子育てをプラスすることは時間的に難しいと考え、平日のサラリーマン生活を5か月間お休みいただくことにしました。つまり、育児や家事の時間を取るために、サラリーマン生活をいったん止める、という選択肢を取りました。幸い、会社の体制、サポート、仕組み等が整えられており、また、上司や部門の方の理解もあり、育児休業を取得することができました。私の所属するコンサルティング会社はプロジェクト単位で仕事をするので、プロジェクトの切れ目で長期休暇を取得するとか、プロジェクトメンバーの交代を調整をしやすい会社組織だったのも、育児休業を取りやすい要因の一つでした。育児休業中も、会社の人事・総務の方と連絡を取れるサイト(システム)が構築されていたので、とても心強かったです。
東京で働き始めてから、登山の海外遠征で最大40日連続で休んだことはありますが、150日近い休暇は初めてです。休暇前は、資格や新たな挑戦などいろいろ計画していましたが、半分くらいはできず。まあ、半分くらいはできたってことで、育児に充実した休暇でした。また、休暇前の感覚とは異なり、今後の自分の人生の歩き方をじっくり考えることができたのも良かったです。
育児は初めての経験だったので、子供のモノを購入するために色々調べたり、使い方わからず失敗したり、妻との意見が合わなかったり、買い物、お出かけ、お散歩、お昼寝・・・何をするにも時間がかかります。子供が生まれる前までは、自分のペースで1日を過ごして来れましたが、今は子供のペースに合わせるしかありません。朝食、家事、買い物、昼食、散歩、お風呂、夕食、睡眠等を子供のペースに合わせ、自分の時間を作っていくのが、生まれた当初はなかなかできませんでした。育児を始めると、自分のペースで物事を進めるとか計画を実行することを、いくぶんあきらめる必要があります。週末の登山イベントの準備中に子供が起きて、あやすのもしょっちゅうです。
一般的に、子供が生まれてから、男性が育児に専念する期間は短く、配偶者の出産に立ち会い長くても一週間程度休暇を取って、職場に復帰するパターンが多いのではないでしょうか。この後、夫のサポートが無くなれば、配偶者のご両親等で家事・育児等のサポートしていくと思います。また、こういったサポートを受けない/受けれない/十分でない等の理由で産後うつになる方も少なくないそうです。
男性が、子供に対しての育児や家事を担う期間は、平日の朝・夜や仕事の無い週末に限られ、子供の成長を見たり、ふれ合い愛情をそそぐ期間が少なくなっているのが現状でしょう。
子育てや家事は大切な、大変な仕事です。
育児休業を5か月間も取得し、多くのことに気づかされました。子育ては、睡眠、食事、あやし、おむつ替え、お風呂入れ、着替え、お散歩、遊び、教育等、様々なことを毎日続けていきます。それは、非常に根気の要る仕事で、とても大変な仕事です。また、これだけ長い時間を子供と過ごすと、眠たい、お腹すいた、かまってほしい、抱いてほしい、遊びたい等の、サインをだいたいわかるようになり、子供に対しての理解が深まります。さらに、家事も大変で、天気予報を確認して洗濯・買い物・物干し、朝・昼・晩の食事の調理と洗い物、お風呂の準備、買い物等を毎日続けていきます。どれだけ育児ができたか、妻のサポートができたかわかりませんが、自分なりに育児や家事をいろいろやり、身をもって取り組みました。
育児休業の期間は個人の感覚によってさまざまだと思いますが、男性が身をもって子育てや家事のことを知る、子供と向き合うというのは大切な、大事なことだと思いました。それも、数か月という休みを頂き、それに向き合えたことで体感したことでもあります。妻の体調が整うまでの最低2か月程度はしっかりサポートしてあげたいものです。今後、少子化がさらに進んでいく社会の中で、子供を大切に育てていくことも重要だし、その仕組みを社会全体として整えていくことも重要でしょう。
厚生労働省の「平成26年度雇用均等基本調査」の結果概要では、男性の育児休業取得率は、平成26年度(2014年度)で2.3%という調査結果が報告されています。この育児休業取得の日数は発表されておらず、一週間、一か月、半年、1年等の様々な日数が含まれています。
(引用:「平成 26 年度雇用均等基本調査」の結果概要 - 厚生労働省)
(引用:「平成 26 年度雇用均等基本調査」の結果概要 - 厚生労働省)
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