ついに始まる？アパレル｢ゾゾ離れ｣の現実味

ついに始まる？アパレル｢ゾゾ離れ｣の現実味
真城 愛弓：東洋経済 記者

2018年7月の新生ZOZOビジョン発表会での前澤友作社長（撮影：梅谷秀司）
地殻変動の前兆か――。約7000のブランドが出店する、国内最大のファッション通販サイト「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」。そのゾゾタウンで、「23区」や「自由区」などを展開する老舗アパレルのオンワードホールディングスが昨年12月25日、傘下に持つ全ブランドの商品販売を取りやめた。
【写真】ZOZOからの撤退を決めたのは？
ゾゾタウンは12月25日に始めた会員割引制度「ZOZOARIGATOメンバーシップ」に、他のアパレル企業と同様にオンワードへも参加を呼びかけたが、双方の主張が折り合わなかった。同制度は、年額3000円もしくは月額500円の有料会員になるとゾゾタウンでの商品購入金額から10％割引される。割引された額を指定する団体への寄付などに使うこともできるため、運営元のZOZOは「社会貢献型のサービス」と説明している。
同制度での割引分はZOZOが負担するため、ブランドにとって直接的なマイナス影響はない。だが、オンワードは「自社商品の値引きが日常的に行われることでブランド価値を毀損する可能性が高い」と判断、撤退を決めた。
深まる出店ブランドの苦悩
オンワードはネット通販での売り上げのうち、自社が運営するサイトでの販売比率が7割と高い。ゾゾタウンへの依存度が低いため、撤退による業績への影響は軽微とみられる。
アパレル業界内でも、オンワードの撤退は違和感なく受け止められている。もともと百貨店向けのブランドが多いオンワードは、比較的若い顧客がメインのゾゾタウンとの親和性は必ずしも高くなかった。
実はここ1～2年、ブランドイメージの問題などから、オンワードのように“脱･ゾゾタウン依存”を模索するブランドがじわりと増えている。

ゾゾからの撤退を決めたオンワードの主力ブランド「23区」（撮影：今井康一）
ゾゾタウンは2004年のサイト開設以来、20～30代を主軸としたファッションに関心の高い若者を顧客に獲得してきた。サイズ表記などを充実させたサイトの利用しやすさや品ぞろえの豊富さを武器に、「試着が必要な服はネットで売れない」という常識を覆し、国内最大のファッション通販サイトへと飛躍を遂げた。
サイト開設当初は、「ユナイテッドアローズ」や「ビームス」といったセレクトショップ系の中高価格帯のブランドが中心だった。そのため利用者の間では「ゾゾタウンへ行けばおしゃれな服が買える」というイメージが根付き、それを見越して出店を決めたブランドも多かった。
平均単価は5年前より3割下落
だが、ZOZOの事業規模が拡大するにつれ、ゾゾタウンが取り扱うブランドの幅も急速に広がった。特に、この数年は「楽天やアマゾンに出店するような（安価な）ブランドが増えて、レッドオーシャン化している」（若者向けアパレル首脳）。