▼▼▼
調べこと、調べものがあったので、2～3ヶ月前のノートを眺めてたら、アラビア文字のような悪筆の文字で書かれた5行ほどのメモが残っている、気になったので取り上げたデス。
簡単にいうと
米ソ冷戦時代の核の第一攻撃に対する核の報復攻撃のゲーム理論。。
メモの記述は
▼▼▼
二点のことが気になります。
１．核保有国同士の核の使用というステージでは、この心理的ゲーム理論は成立しそうだが、共同防衛である、日米安保条約で一応は米国の傘に入っている日本は、この心理的な核使用ゲーム理論での核報復攻撃は担保されているのかということ
２．米ソ関係と米中関係は同質か、その思考の品質は米中関係のステージでも共有されているのか？
▼▼▼
特に気になるのが、後者のことで米ソと米中では品質が異なると思っている。
ソ連の共産主義革命は、唯物論で武装したシナリオに沿って、経済の「生産」という主題に対して、「強権的な計画経済」の実行ということで生産力を高めたという実績があり、その過程で、独ソ戦があり、モスクワまでもが戦場になった。
モスクワ攻防戦では、党員、赤軍、国民が一体となり独ソ戦で勝利を得ることで、多少なりとも党員、赤軍以外にも、国民への配慮という側面は多少なりともあって、これは、西側の論理とかなり近い性格を持っていた可能性がある。
つまり、多少なりとも「人命」という概念を持ち合わせて居たからこそ、確保した「スパイの身柄の交換」が複数回あったことも、そうした価値観を共有していたかもしれない。
▼▼▼
しかし、中国にとって、取られた人質事態、なんら「質」としての価値は存在しないし、あるとすれは「中国の情報は担保されたのか」「担保されなかった情報の提供者を交換した後、見せしめとして制裁する必要」くらいのもので、人命という意味での価値観は共有していないはずだ。
そうなれば、「相互確証破壊」の根底にある、相手側に２０～２５％に限定した報復という論理は存在しない。
彼らに行動様式は、常に「まるごと」の概念がある。
この思考に沿えば、中国の「相互確証破壊」は、２０～２５％に制御するという概念は存在しない。
▼▼▼
それが端々に出るのが、一方的な領土変更であり、人権の無視だろう。
７月中旬にあった、日本の防衛大臣が台湾問題で台湾と共同歩調を発信した時に、自国の核心に抵触した時は、核攻撃も辞さないとするプロパガンダ紙での発信があったが、そこには「核の均衡」という論理もなく、あるのは「恫喝」と「一方的な自己主張」だけだ。
かりに、国家主席の身内に身柄を確保したとしても、「人質」としての価値は皆無なのが中国だということを忘れて対中問題を語るのは空論に過ぎない。
