今朝の毎日新聞 ４・３０： 生業

2020年夏季五輪招致を目指す猪瀬東京都知事が、米紙とのインタビューでライバルのイスタンブール（トルコ）を批判したと疑われる発言をし、IOCが招致都市に注意を求める事態となったことが29日　わかったという。

少なくとも言葉を生業とする者の口から出た言葉に対する批判に「東京都が他都市を批判したとされていますが、私の真意が正しく伝わっていない」と言うのは　あまりにもお粗末ではないか。
IOCの声明にも「翻訳では知事が何を意図したのか全部明確ではないが・・・・」とコメントしているように
通訳の力量もあろう。　しかし、それならばなおの事　誤解を招くような表現をすべきではなかろうし、通訳(翻訳）を通じて出る言葉を考えて言わねばならなかったのではないだろうか。

毎日新聞 ４．２６夕刊 「基礎」

太極拳を始めて1年が過ぎたが、年はいってても教室では新人である。
優雅な動きとは似ても似つかぬ、気力や筋力の鍛錬が求められる日々である。

24式の動き（套路）は覚えても24の個々の動きは足の出し方、手の上げ方等々決められた？動きがある。
長い歴史の中で磨かれて出来上がってきたものであるから無駄は無いのであろう。
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1992年バルセロナバレーボール五輪アメリカ代表銅メダリストのヨーコ・ゼッターランダ（４４）が女子・嘉悦大の監督として第62黒鷲旗全日本男女選抜バレーボール大会に出場する。

昨年の全日本大学選手権を制した嘉悦大。　　指導当初、100本は出来るだろうと思っていたロングパスだが、１０分の１で選手たちの手が筋肉痛に。
「試合を決定づけるのは一本のパス」と徹底的に基礎をたたき込んだ。　　ミーティングでは、映像から選手一人ずつに相手の分析や対策について意見を求め、対話を重視する。
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太極拳の基礎とは何かを考えさせられる記事であった。あの王貞治氏、　長島茂雄氏、イチロー氏等のバッティングフォームに注ぎ込んだエネルギーが如何ほどのものであったのかは容易に想像がつく。

何が「基礎の部分」であるのかを探りながらの套路（動き）練習をしないといけないと改めて感じた。　

今日の毎日新聞朝刊から ４．２５

年齢を聞かれて「明治38歳」と福田赳夫元総理大臣の言った言葉と記憶している。　　それに倣って私も「昭和１８歳」または「１９４３」と答えることにしている。
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「この取材の内容と年齢がどんな関係があるの？」外国人・・・（私はこの言葉が嫌いである。日本以外の国の人と言うようにしているが、　少しヘソ曲がりかな？）・・・に取材して不審がられる質問は「生年月日は？である。日本では記事に登場する人は原則「年齢つき」と決まっている。
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我が大和民族は年齢を気にし過ぎているのではないかと70歳になって感じることが多い。聞かれもしないのに「私はｘｘ歳よ、　ｘｘ歳よ」とばかしに若さを誇示する人を見ると「だから何よ」と言いたくなる。

でもそれはその人の考え、生き方だから他人がとやかくいう筋合いのものでもないと思っている。

今日の毎日新聞朝刊から ４．２０

リーン・イン
毎日新聞４・１９朝刊10面　「コラム　発信箱」に載ったのは論説委員の福本容子氏の話。

２００３年にアメリカの研究者がある女性起業家の成功体験談を学生たちに読ませ、感想を聞くというもの。
ただし学生の半数にだけ、　本名のハイディ(女性）を教え、残る半数にはハワード（男性）の体験談とウソをついた。
「有能」との評価では　２つのグループが一致したのに、ハイディさんだけ、「自己中心」「一緒に働きたくないと否定的な感想が目立った。

これはシェリル・サンドバーグさん（４３）が先月出した本「リーン・イン（Lean In)の中で紹介している話。
彼女はFacebookのＮｏ．２だ。　　女性が大卒者の半分を占めるようになって３０年も経つのに、企業のトップはまだ男性ばかり。彼女が着目したのは、ハイディ対ハワードの実験が示した「成功した男は好かれ、成功した女は好かれない」の現実。

この偏見のハンディにみんなが気付くところから初めてみた。

予想通り「いいね！」だけじゃなかった。ハーバード出の億万長者が上から目線で何よ、みたいな反発。

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昨日の安倍首相成長戦略記者会見の中で、　彼が「女性の活躍は成長戦略の中核だ。・・・積極的に女性の登用を・・・」と述べていた。

先ず　政府閣僚の女性比率を５０％位にしてみたらどうだろうか？

「隗より始めよ」

と感じた昨日の記事と彼の会見を聞いての感想だ。：

今日の毎日新聞朝刊から ４．１８

今朝の毎日新聞「オピニオン」欄の「発言」というコラムは　月刊誌「農業経営者」淺川副編集長が「農家はTPPを歓迎していい」という内容のものだ。

「・・・その意味で自民党が輸出志向を打ち出したのは正しい。ただ、輸出を増やすには必須条件がある。
現在、高関税品の基本食材（コメ、小麦、バター、デンプン、砂糖など）の輸入自由化・関税低減だ。それなしでは食品産業は原料を国際価格で買えず、海外流出を招く。　

にもかかわらず、農水族はこうした品目を聖域にせよと決議している。　　「輸入が増えれば国産が壊滅する」という発想から転換すべきだ。

・・・・・反対派農家の多くは、国の政策にまじめに従った結果、取引先からの収入よりも助成金に依存し、高関税に守られてきた品目を作ってきた。不安になるのもうなずける。

他方、賛成農家は国の介入の少ない品目を作り、顧客開拓し、低関税でも採算ベースに乗る経営をしている。
だから、自らの展望が開ける。
日本の農業生産額で野菜や花・・・の生産額の合計は4兆5000億円で日本農業全体の6割に達する。補助金もほとんど無く、農家の自助努力による黒字生産品目だ。
・・・・・小麦農家収入のうち助成金8割に対し商品代2割だ。仮に価格が半減したとして収入源は1割となる。　　9割収入で全員が小麦栽培をストップするとは想定できない。

酪農家はどうか。　　　現在、国内で競争力の高い北海道産生乳の都府県への出荷が制度的に制限されている。ＴＰＰ以前に国内の””関所””を開放すれば本州での売り上げが伸びる余地は相当高い。

・・・・　農水省や道庁の試算は関税や助成金を即時撤廃し、消費者はすべて外国産を自動的に購入するという、ありえない機械的な算術に基髄手いる。
農家も諸費者もだまされてはいけない。

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自民党の支持基盤である（あった？）農家の人たちの高齢化と多額の助成金をバラマイテきた結果、自立できない経営土壌を作りだしてしまったのではないのだろうか。

浅川氏の「発言・・・小麦農家や北海道産生乳の関所」は新たな知識を私に与えてくれるものだった。