昨日(2月15日)は6社が参加した『次世代モビリティ』の座談会に同席して有意義な時間を過ごせた。自分は主催者の立場なので、参加したスピーカーの横で話を聴くだけで、予定していた2時間がアッという間に終了した。
参加者は、道路行政管理者、大手自動車会社、大手不動産会社、大手ゼネコン、コンサル等、職種は違えども国内の次世代のまちづくりや、モビリティ開発の中枢で活躍する人達なので、近未来の車社会はどうあるべきかの意見や感想は、色々考えさせられる提案も多かった。
結論から言うと、次世代モビリティを現状の道路で走行させるのは難しいという事だった。
次世代の中には単にガソリン車やディーゼル車からEVシフトは当然としても、過疎地域の公共交通機関(バス、電車路線)の廃止や高齢で免許返納者の移動手段の確保をどうするかという目の前にある。さらに、昭和40年代の高度成長時代から始まった郊外の大型団地群の建設。あれから50年経過し、多くの団地で高齢化による空き家が増え、通勤・通学者の減少により採算性の悪い交通機関は段階的に廃止され、高齢者には自分で確保しないと移動手段がなくなり陸の孤島になりつつある。
結論からすると小型モビリティや無人運転車も、実証実験や掛け声だけで、定着するのは難しい。今、日本の各地で必要としている乗り物は歩行者より速度が早く、自転車より遅い小型モビリティと呼ばれる乗り物だが、いったいどこを走れば良いのか決まりがない。歩道なのか車道なのか専用道なのか。もう一つの問題は、自分が所有できない場合、公共が年齢に応じた乗り物(移動手段)を提供できるかである。
安全走行のためには、最高速度を制限した車を販売すればよい。例として一般道なら、アクセルをいくら踏み込んでも最高速度は50km、75歳なら30km、80歳なら10km以下とする。
しかし、時速10Km程度の低速車と一般車が同じ道路を並走するのは、あおり運転を味わう恐怖があるかも知れないし、横を高速で通過されると、巻き込まれそうな恐怖がある。やはり、街中の道路の再構築を含め低速車専用道の設置が必要となる。