○法令解説「廃棄物の海底下廃棄の原則禁止と二酸化炭層の海底下廃棄に係る許可制度の創設」（「時の法令」第1803号、）
法学以外の文献
○北原武編「水産資源管理学」(成山堂書店、平成15年)
○海洋生物地理情報システム検討会出席報告、JODCニュースNo.72（2007年3月号）
○若松昭平、「沿岸海域環境保全情報の整備」海上保安庁海洋情報部研究報告（2006年）
○海上保安庁『水路部研究報告第38号』(2002年3月)
◎法規・条約・協定等
○領海の外側に位置する水域及びその上空における事故の予防に関する日本国政府とロシア連邦政府との間の協定、（外務省条約局編、「条約集～平成５年度２国間条約」所収）
◎新聞記事
○日本経済新聞・平成20年4月24日夕刊 「永田町インサイド 北方領土・東シナ海境界線画定～進展阻む中ロの事情」
○日本経済新聞・平成20年1月25日朝刊『海底金属『掘り当てろ」』。
○日本経済新聞・平成20年7月1日朝刊『CO2地下貯留24社協力』。
◇ インターネット上の資料
１． 邦文
○中央環境審議会地球環境部会二酸化炭素海底下地層貯留に関する専門委員会会議録及び当該会議での付属資料
「二酸化炭素貯留回収」
○真山全「海上保安庁船舶の武力紛争法上の地位」（「平成14年度海洋ビジョンに関する調査研究報告書―沿岸域管理・海洋教育・海上安全保障―」所収、日本財団ホームページ電子図書館で利用可能、2002年）
○環境省「環境アセスメント制度のあらまし」