今日もアメリカ大統領選挙に関するお話しです。
しつこい様ですが、日本の存亡に関わることです。ここはスルーするわけに
はいきません。
基本中の基本なので繰り返しますが、前回2016年同様今回の大統領選挙も
共和党 VS 民主党の政党の戦いでは無い事をハッキリさせておきます。
国を守ろうとする主権国家派(D・トランプ大統領)VS NWO派・ディープ
ステート(バイデン候補)との戦いです。
この2つの勢力が、アメリカ大統領選挙を舞台にぶつかったという構図です。
少し角度を変えると、民主主義(トランプ側)VS社会主義・共産主義(バイ
デン側・ディープステート)と見る事も出来ます。
ここで補足しますが、何故?バイデン派・ディープステート=社会主義・共産
主義なのか・・・という点です。
世界支配を目論むNWO派の卸元の国際ユダヤ金融組織・カバールマフィアは
過去歴史上において人々の対立軸を強固にするために1917年ロシア革命を起
こし1922年ソビエト社会主義共和国連邦を造りました。しかし白ロシアの残
党・ソ連内良識派が1991年内部からソ連を崩壊させ国際ユダヤ金融・カバー
ルマフィアの創り上げた東西冷戦の対立軸の一方が崩れその構図が弱体化す
ると1990年代に入りソ連の替わりにアメリカ合衆国を利用し、中南米・北ア
フリカ・中東地域で米軍を派兵し次々と軍事行動を強行しNWO派に反抗する
姿勢を見せる国々(パナマ・リビア・グレナダ・アフガ二スタン・イラク・ソ
マリア等々)攻撃して来ました。2001年には自作自演の「9.11テロ」を発生
させテロ組織をでっち上げ米軍を利用しイスラム圏への攻撃を加えました。
長くなりましたが、社会主義・共産主義は元々国際ユダヤ金融組織・カバー
ルマフィアがビジネス・金儲けの為の対立軸を創り出す為のいわば役者です。
こうして、歴史上世界中を次々と戦禍に巻き込み、人々の命と財産・貴重な
時間と自由な営みを奪い、「自由主義経済」と耳障りの良い言葉とTV・新
聞を使い洗脳し、いかにも「正義は我に在り」として一般市民を騙してきま
したがその国際ユダヤ金融組織とカバールマフィアの詐欺を見抜いていた人
物が市民の為に立ちあがりました。
JFKジュニアとその友人D・トランプ氏です。
JFKジュニアは1999年飛行機事故で死亡(とされていますが・・・)。
盟友のD・トランプ氏は2016年に大統領に選出され、以降アメリカ合衆国を
盟友のD・トランプ氏は2016年に大統領に選出され、以降アメリカ合衆国を
国際ユダヤ金融・カバールマフィア、NWO派が寄生させたディープステート
からアメリカを取り戻す行動を続け今日の2020年大統領選挙に至っていま
す。
「青空トーク」に来られる皆さんはお気付きかとお思いますが、2016年D・
トランプ大統領が就任して以来一貫してアメリカ合衆国は世界中に派遣し
ていた米軍を撤退させ、それまで広げていた戦禍の縮小に勤めています。
(アメリカの若者の命を守っている証の一つ)もちろんロシア共和国、プー
チン大統領の協力があっての事ですが、NWO派に対する反抗は明確に行わ
れ実行されて来ました。
そこで新にNWO派から白羽の矢が立ったのが中国共産党です。つまり、国際
ユダヤ金融・カバールマフィア、NWO派はD・トランプ大統領によってアメ
リカが利用できなくなり、その代理として中国共産党を利用しているに過ぎ
ません。
一方はこの20年の間に躍進した経済を背景にた中国共産党に対しダボス会
議・ビルダーズバーグ会議のアジェンダ・お墨付きを与えD・トランプ大統
領とアメリカの右派愛国者潰しを命じ、一方はアメリカに替わる世界の警察
軍の立場を入手しようとした双方の利害が一致した結果と見ています。
先週テキサス州が他の4州の大統領選の結果をアメリカ連邦最高裁判所に提
訴が却下されました。訴えを退ける門前払いで、最高裁判所は行うべき仕事
を放棄した。と感じました・・・が、ここでもD・トランプ大統領は冷静に
受け止め、あくまでも法の下で・法的に正当な手段を外さずに大統領選挙を
決着させるつもりです。 正しい判断です。
一部では、最高裁判所が訴えを受理しないとなると法的な措置として大統領
権限により戒厳令を発令しその後、「軍事法廷」という緊急事態に置ける裁
判所を開きその中で今回の不正選挙を裁くという方法ですが、これも一つの
選択枝ではあります。
ここに一つの小さな情報が有ります。チャーリーの住む北マリアナ州で19
日予定されていたアメリカ軍関係者のクリスマスパーティーがキャンセルさ
れた。 という話です。
その理由が「会場への支払いのチェックが届かない。」という非常に不自然
な話で、チャーリーは不測の事態に備えでもての「戒厳令」発令前の自宅待
機と同等の通達か? と見ています。
もしも同じような事が・・・つまり何より大事な国民的行事クリスマスを自
粛するような通達がアメリカ軍全体に出ているならば、事はかなり緊迫して
おり、いつでも即応可能な状態に整いつつあると見なければなりません。
一つ確かな事は、D・トランプ大統領は次期も大統領職を務めます。
不正な選挙を受け入れ、バイデン側に大統領の椅子を受け渡す理由は微塵も
ありません。
万が一彼がその職を全うできないということは、NWO派と中国共産党によ
る世界支配が始まり、当然日本もその大津波に呑み込まれ日本が無くなる事
態が起こります。そうなっては、話になりません。
チャーリーはNWO派に対する旗手としてD・トランプ大統領を応援し勝利
してもらいと心から願っています。
日本の未来が明るくそして真の永世中立国として独立し極東の平和を担う健
全な国家となる為にも、2020年大統領選挙は引くことのできない、骨になっ
てもその場に留まる覚悟が必要な戦いだと確信しています。
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