蝕まれていくアメリカ合衆国

今日紹介する記事はコレ　マスコミに載らない海外記事より
「America Is No Longer A Nation アメリカはもはや国ではない」
記事の原文url; https://www.paulcraigroberts.org/2019/04/10/america-is-no-longer-a-nation/

Poul Craig Roberts氏の書いた記事から読み取れる事は、一言で言うと「株式会社アメリカ合衆国」です。
つまり、現在の金融経済のシステムによって内側から蝕まれてしまった国がアメリカなんですね。富を追い求めると国が亡びるということです。効率性といっても良いかとおもいます。

国は人が住み、人の営みが存在して始めて国という存在が生まれます。人が社会を形成していない所に国は成り立ちません。人の歴史を見るに過去長い間国と国とが競争しあい、強い国が弱い国を切り従え征服し強い国が生き残ってきました。凄まじい殺し合い・奪い合いが長い間行われ、その後大航海時代の幕開けと共に、その武力と征服欲は新大陸・北南米大陸とアジアに向けられました。

彼らスペインを中心とするヨーロッパ貴族の目的は「富」と「権力」と「布教」です。中・南米大陸では先住民の男は皆殺しにされているという事実がDNA解析によって明らかになっています。カソリックとスペインに中心になって先住民社会を根絶やしにしてしまったのです。その後、イギリスがスペインとの戦争で勝利し覇権を握り、さらにフランス革命とナポレオン戦争を経てイギリスが当時の世界の覇者となりました。

この歴史の流れと共に、戦争をして富を生みだす集団が現れたのです。ロスチャイルド家由来のユダヤ金融組織です。人の命を金に換えて富を集積してきた連中です。まさしく現在のアメリカ合衆国は、Poul Craig Roberts氏が嘆くように、このユダヤ金融組織が造り上げた金融経済に国が食い物にされてしまった証です。

このユダヤ金融組織が造り上げた、金融経済\システムは人を食い物にする怪物です。さらに、自由を奪い思考をうばい人間を家畜同にしかあつかいません。

建国間もない頃はアメリカはモンロー主義を国是として国を守っていました。ヨーロッパ諸国の紛争に不干渉・不介入を基本外交としてきました。が、突然メキシコとの戦争を起こし、太平洋にその覇権を求めハワイ、フィリッピン等を手中に収めモンロー主義は消えて無くなりました。理由は簡単です。ユダヤ金融組織のロビー活動がアメリカを帝国主義へと走らせたのです。

20世紀後半はアメリカが世界の覇者になり、その国力でほぼ地球の半分を制覇しました。残る半分は、共産主義のソ連共産党と中国共産党の支配下でしたが、実はこの社会主義・共産主義もユダヤ金融組織が造り上げたモノです。つまり、20世紀後半世界はユダヤ金融組織の手の中にスッポリ収まってしまったのです。

で、有名なブッシュ大統領の湾岸戦争の前に行った「新世界秩序・New World Order」の演説に繋がるわけです。これは、新世界秩序・世界統一が最終段階に入った事を物語るエピソードです。その後、クリントン、ブッシュ息子、オバマとユダヤ金融の走狗のアメリカ大統領が引き継ぎ計画はシナリオ通りに進んだかに見えました。が、どっこいトランプ大統領が流れを引き止めに掛かりました。

現在のところ、われわれ反NWO市民側はインターネットを最大活用し、ユダヤ金融組織が目論むNWOという世界の99％の人間を奴隷化しようとする企みが存在する事を認識できましたので、これからは負けない戦いを続けることです。先ずは町会・村会議員から市会議員・県会議員・国会議員のあらゆる階層で反新世界秩序・反NWOを掲げる議員さんを一人でも多く選出。応援して行きましょう。

話を、国の形を失ったアメリカに戻します。

アメリカの市民もバカではありません。既に大半の人々は9.11同時多発テロをはじめとして、戦争への起点がユダヤ金融に操られやってきた不正義やまやかしだった事、それによりアメリカ市民特に若者の多くの命が戦場で失われた事、それが国益に反映できなかった事に気付いています。



その表れがトランプ大統領の登場です。




では、日本人の我々はどうしたら良いのか？答えは簡単です。
現在世界で行われている、金経済システムは間違っている事を日本から世界に発信することです。チャーリーの知る限りフェア党と大西代表はそこに問題が在ると指摘している唯一の政党です。自民・公明をはじめ既成政党はユダヤ金融の代理店です。まず、アメリカと同じ道をたどる事を政策とし、それを曲げません。行き着くところは、「日本はもはや国ではない」となる事でしょう。

蝕まれていくアメリカを宗主国とする現在の日本のスタンスでは、明日はありません。

ユダヤ金融組織からの日本破壊は絶対に止めなくてはなりません。