見えてきた点と線「COVID-19パンデミック イルミナティー トランプ大統領」

今回のお話はあくまでもチャーリーの私見です。
さて、現状は大変な事になっております。世界中で人の流れと物、サービスの活動が感染防止の理由で閉鎖・封鎖が起きています。それによる1929年以来の大恐慌がはじまります。後々世界史の教科書に大きく取り上げらえるような出来事を今、目の当たりにしているという事です。

経済評論家の三橋氏の話では、世界大恐慌のの時にGDP約55％の落ち込みがあり失業率が約25％に上った。これは90年前の話で、現在の世界の経済規模を考えれば、GDPも失業率も90年前とは比べものにならないほど大きな数字になる事は必至です。　つまり経済活動は半分に縮小し、失業率40％を超える。具体的に言いますと、手持ちのお金・資産は半分になり、就業すべき年齢の100人の内、40人は仕事が無い状態となります。これは異常な状況ですが、現実となりつつあります。この数字は平均を取っているので、首都圏をはじめ大きな都市部ではさらに悪い数字になるでしょう。

さて、視点をマクロレンズに換えて経済だけではなく全体を観てみますと、このCOVID-19のパンデミックは自然発生のものではありません。なぜなら、毎年コロナウィイルスは発生します。でも今回のCOVID-19のような爆発的な蔓延はありませんでした。毎年コロナは発生するのになぜでしょう？昨年末、武漢での発生当初は市場で売られている、食用コウモリや蛇、その他の野生動物が発生源だとの報道がありましたが、それならば宿主は明確に断定できるならば直ぐにワクチンが創られウィイルス感染を終息させる事が出来ます。それが出来ない状況ということは、このCOVID-19は研究所で人為的に造られたモノである。ということです。

ここで、イルミナティー、ＮＷＯ・新世界秩序を推進する組織と戦うトランプ大統領に目を向けます。というのは、長年計画され実行されてきた反ＮＷＯとの戦いが大きな節目を迎えているようです。これは、アメリカ合衆国内を主に、ヨーロッパ、アジアをカバーしたハザールマフィアの大量逮捕です。

このハザールマフィアはご存知のようにユダヤ金融を基盤とした組織で、ユダヤ金融組織を守る為の実行部隊とでもいいましょうか。当然ながら、彼らの計画には、我われ一般市民の奴隷化も含まれます。

麻薬・違法ドラッグ・売春・小児性愛・臓器売買・奴隷売買・錬金術＝高利貸し・デリバティブ商品+金利　などなど・・・とにかくこれら悪事全般が彼らのお仕事です。これらの悪事はイルミナティー組織を守る為のツールとなっています。この組織の最大の目的はお金ではなく、組織の保持・維持です。これらの悪事を、政治権力者、中央官僚、大学教授、大企業CEO 大企業幹部、有名人、俳優　などなど所謂セレブという社会層に入り込み、彼らを顧客にして仲間に入れると同時に「悪事をバラス」と脅迫し巧みに彼らをコントロールしていきます。これは、ＴＶ・新聞などマスコミもコントロール下に置かれているシステムと同じ。そんなところに真実の報道なるモノを求めるのは無理なのです。

要は、2017年就任いらい、これらの極悪組織にトランプ大統領がアメリカ大統領の権限で逮捕・拘禁さらに末端組織の壊滅を実行していましが、昨年秋より対イルミナティーに猛チャージに移ったトランプ大統領の強権阻止と対イルミナティー浄化作戦の実行を妨害する為にCOVID-19をバイオハザードとして使った。これが、今回のパンデミックに対するチャーリーが思い描く構図です。

中国の武漢市にはは、世界で7か所しかない高度なウィイルス研究所の一つ、「中国科学院武漢ウィイルス研究所」が在り、そこではハーバード大教授チャールズ・リーバーが暗躍し、その方法はともかく武漢新型肺炎コロナウィイルスが研究所の外に・・・武漢市はその舞台になっただけなのです。

イルミナティ－・ユダヤ金融とハザールマフィアはただ指をくわえてトランプの浄化作戦を眺めている訳にいかなく、真に「死なば諸共」と今回のパンデミックを引きおこしたと考えられる。当然事前に、浄化作戦を止めるのを条件にその警告は成されたハズだが、この期を外すと今までの犠牲と時間が失われると認識したトランプはそれを拒否。まさに、対イルミナティ－戦争の鬩ぎ合いが目の前で行われている所です。

4月3日からは、トランプ大統領の浄化作戦によりネットなどの通信が3日間遮断されるという情報も流れています。

もちろん、COVID-19により世界各国で経済封鎖がはじまり、大恐慌が起ころうとしていますが、それによる損失より、今この時点で完全にハザールマフィアとイルミナティ－、ユダヤ金融組織とそのシステムを崩し、主権を市民に取り戻すことが最優先されると判断されたのだと思います。

近未来を見据えた時に断言できる事は、今回の戦いの中での経済的損失は、ユダヤ金融の構築したシステムの中での損失であり、新しい経済秩序の損失ではありません。故にこの問題が解決した後、奴隷化されていた市民は確実にユダヤ金融システムから解放され、より暮しやすい安全な社会を手に入れることが可能になります。つまり、チャーリーは信用創造で創られた金利の無効化で在ると診ています。その為には、一時的な経済損失は止むお得えまないというところでしょうか。

もし、COVID-19コロナパンデミックが発生していなければ大恐慌は避けられたと思います。トランプ大統領は経済封鎖や伴う経済損失を望んではいなかったと信じますが、実際は目の前で起きている事実です。

ここは、現実を受け止めてそれぞれがCOVID-19の感染を防ぎ、自分で自分の命を守る事、家族を守る事。同時に、これから起こる世界大恐慌に備えてどう生きていけば良いのか？を考え、自分なりの答えを出し対策を取ることです。　

ＴＶ・新聞は我々に必要な情報を流しません。命を守る事よりも経済を優先させます。が、その経済が崩壊しようとしています。どうするのでしょうか？見ものです。

とにかく我々は、自分で生きのこる手段を考え、実行しなくてはなりません。福島の原発事故同様、国の存亡が迫っている事態であると認識が必要です。