「世界革命行動計画」 と 「対策」 ⑪

　「２５ヶ条の世界革命行動計画」２１－２２

　行動計画　第二十一条
ゴイムからその不動産、産業を奪うため、経済的な国家利益および投資に関する限り、 重税と不当競争を組み合わせてゴイムの経済破綻を引き起こさなければならない。 国際舞台においてゴイムが商売ができないように仕向けることは可能である。 つまりは原材料の巧みな支配、短時間労働および高賃金を求める組織的煽動運動の普及、 競争者の助成によってそれは実現できる。 賃金の増加で労働者が潤うことが決してないよう状況を管理しなければならない。

・日本は「五公五民」と言われていますが、Ｒ５年は、

ＧＤＰ　＝５７２兆円
国民所得＝４２１兆円

で、

国民負担率＝（租税＋社会保障費）／国民所得

から、

　　租税負担率　　＝２８．１％
　　社会保障負担率＝１８．７％
　（財政赤字率　　＝　７．１％）
　－－－－－－－－－－－－－－－
　　国民負担率　　＝４６．８％
（潜在的国民負担率＝５３．９％）

だそうです。財政赤字は国債発行で賄うのですが、これを負担（国債を購入）するのも、大半は私を含む日本国民です。つまり、私は「潜在的負担者」と言えますww

・「気候変動」や「パンデミック」を利用して「原材料の巧みな支配」が為されたのですが、耐える事に慣れた「日本ゴイム」よりも、寧ろ支配側が返り血を浴びて混乱しているようです。

・「潜在的負担者（国債購入者）」が協力すれば、「我々（ＤＳ）」に対抗できる可能性を示しています。「社会保障負担率」は止むを得ないとしても、「租税負担率」を低く抑え「財政赤字率（潜在的負担率）」に代替する事で、「貧乏勤労者」の可処分所得が増加し「世界革命」を阻止する事は可能です。


　行動計画　第二十二条
最終的には、我々の運動に尽くす少数の金持ち、および我々の利益を守る警察と兵士と、 プロレタリアートの大衆が残ればいい。 ゴイムに殺し合いをさせるため、大々規模の武装増強が開始されなければならない。

・「ゴイ（ゴイムの単数形）」の原義は「聖なる民族（ヘブライ人：ユダヤ人）」でしたが、時代と共に変遷し、現在では「ユダヤ教以外の異教徒」に対して、差別的に「ゴイム」が使用されているようです。

・「我々（ＤＳ）」がユダヤ教徒かどうかは分からないのですが、この「行動計画」で使用されている「ゴイム」の意味は「我々の思想に反する者たち」のようで、「我々（ＤＳ）」も分断すると互いに他者が「ゴイム」になり、既に「ゴイムの殺し合い」が始まっているようにも思えます。


注）「２５ヶ条の世界革命行動計画」とは、1773年に、初代ロスチャイルド（マイヤー・アムシェル・ロートシルト）が提唱した、世界の富や権力を統一するための行動指針（出所不明・真偽不明・原本不明）。「後付け理論（アドホックな仮説：屁理屈）」である可能性が高い。

ーー　つづく　ーー