「世界革命行動計画」 と 「対策」 ④

「２５ヶ条の世界革命行動計画」７－８

　行動計画第七条
群集心理を利用して大衆に対する支配権を獲得すべきだ。 暴徒の力は無目的で、無意味で、論拠を持たないために、いかなる側の提案にも影響される。 独裁支配者だけが暴徒を有効に支配できる。

・この条項が間違いである事は歴史が証明しています。「民主主義」の場合は群集心理を利用する統治手法なので当然ですが、「独裁主義（共産主義も含む）」は群集心理を抑え込まなければ破綻します。「革命」が成功した後、独裁支配者は群集心理を利用する事は出来ないので、直ちにに「革命に利用された暴徒」は粛清されます。

　行動計画第八条
酒類、ドラッグ、退廃的道徳、あらゆる形態の悪徳を代理人を通じて組織的に利用することで、 諸国家の若者の道徳心を低下させなければならない。 賄賂もペテンも裏切り行為も、それが我々の目的達成に役立つのであれば、続けられなければならない。

・ここでも「道徳」と訳されているようですが、「倫理」の間違いです。「倫理観の低下」によって暴徒は生まれますが、他人に対する影響を主たる目的としない「道徳観」が低下したとしても他人はその評価が出来ないので群衆化はしません。「我々（ＤＳ）」には倫理観が無い事は明白ですが、「道徳観」の有無は分かりません。

・例えば、他人がどう見るかを考えず「ゴミ拾い」をする人は、本人の「道徳観」でしているだけであり、それを見た人が「清掃人の仕事を奪った」と倫理観で考えるのも良し、「私もゴミ拾いをしよう」と道徳感で考えるのも良しです。また、散発する「単独犯行」も倫理感の低下と判断できますが、それが「道徳の崩壊」かどうかは分かりません。

・「阿片戦争（1840年）」から「辛亥革命（1912年）」までの大清帝國が、「我々の計画の成功例」ですが、大日本帝国による「ＰＫＦ（平和維持軍：関東軍）」の派遣で「行動計画」がとん挫し戦後の「共産主義革命」に繋がりますが、これが「日本国がＤＳに嫌われる」原因となり、現在に於いても様々な嫌がらせを受けています。

・「日本に対する嫌がらせ」とは言っても、「賄賂もペテンも裏切り行為も」総て、野党のみならず保守を自認する与党の糧となっていて、実際に被害を受けるのは「国民（人民ではない）」です。


注）「２５ヶ条の世界革命行動計画」とは、1773年に、初代ロスチャイルド（マイヤー・アムシェル・ロートシルト）が提唱した、世界の富や権力を統一するための行動指針（出所不明・真偽不明・原本不明）。「後付け理論（アドホックな仮説：屁理屈）」である可能性あり。
　
ーー　つづく　ーー