どうも、プロ野球の日本シリーズが終わりましたね。スワローズがバファローズを破り、20年ぶりにチャンピオンとなりました。
個人的に、オリックス・バファローズというチームを見ていると、2004年の球界再編問題を思い出さずにはいられません。
あの時は、12球団の選手たちが選手会を通じて団結し、近鉄とオリックスの合併を強引に進めようとするオーナーたちに抵抗しました。世論は選手会を支持し、プロ野球初のストライキが決行されました。
結果的に近鉄バファローズの消滅は免れなかったものの、楽天の新規参入が決まり2リーグ12球団体制は維持されました。
もし仮に、日本のプロ野球に選手会が存在しないか、あるいは各球団ごとに選手会が分かれていたら、どうなっていただろうかと思います。
近鉄やオリックスの選手だけが合併に反対しストライキなどの手を打とうとしても、他の10球団の選手たちと連携できずにいたら？おそらく、他球団主催の試合は開催されたでしょう。
オーナーたちにとって全球団の選手が束になって抵抗してこない限り、大して痛くないのです。
各球団別ではなく球団横断的な組合である選手会だからこそ、12球団の選手が足並みを揃えてストライキに持ち込めたということです。
さて、日本の企業社会全般を見渡すとどうか？
日本で一般的な企業別労働組合というのは、プロ野球でいうなら各球団ごとに組合が分断されているようなものではないですか。
この場合、各々の組合による労働争議の際、基本的に他社の組合は協力しません。
そして何より、組合が経営陣と争った際、「他社との競争に負ければ会社が倒産してしまう」と経営者から言われると、それに従うほかありません。
企業別組合が、労使の馴れ合いの場だと揶揄される原因です。
プロ野球の選手会のような企業横断的な組合であれば、他社との競争原理を理由に労働組合が経営者の言いなりになることはあり得ません。
1970年代半ば以降、日本の労働運動は負け続けているというか、勝負を仕掛けることすらできない状況にあるといえます。
無論、企業横断的な労働組合があれば労働争議に必ず勝てるとは限りませんが。球界再編問題のケースでも、近鉄とオリックスの合併そのものを防ぐことはできなかったわけですから。ただ、勝負のスタートラインに立てるようにはなります。
今度、代表選を行う予定の某野党も、少しは連合以外の労働組合のあり方に目を向けるべきではないですかね。
