少し前から？常に感じていた脅威のようなモノではあるが、憑かれてる様な感覚はある。
”それ”は同じ様な立場にあり同じ事を言うが、しかしその意識の向きは、真逆なのだ。
※「pixAI」にて、タイトルをプロンプトに入力して出力。
そう言えば、”それ”は少し奇妙な何かではあって
要点から先に言ってしまうと、「カウンタ制御をしてる奴が居たが或いは、金融的面倒から退任にして、その後にシステムを置けそう」と言う”感じ”にはここで、成った。その「カウンタ制御をしてる奴」が、始めに出た存在ではあり、「誰？」とは今も言い難い、ここはいつも形而上的な戦いの中ではある（・・・）。推測では、昭和期、「テレビ」が始まった時に同時に設置されていた「安全弁」と言うか緊急停止スイッチというか、或いは警察的な「立場」が存在していてしかし。”それ”を受け継いだ人が、その後に発狂していた、そう言う感じ…だろうか。
怪しいのはあの「ビデオリサーチ社」ではある。しかし、事はネット動画などのカウンタ報酬を当てにする”全て”に関わる話、実際はもっと別の”何か”かもしれない。ともかくこの時、印象で視聴率は幾らでも制御出来そうなのに、何故かそれを問題視する事はタブーに成っていた、訳で。
そこに過去の「昭和天皇が認めた必要性」それが有った、可能性はふいに。
「犯罪的な（或いは国家に不利益を齎さんとする）番組の視聴率は、罰則的に下げる」と言うのが、実は存在していたのでは有るまいか？ではある。他にも様々な理由はあってそれが肯定されていた？”それ”は昭和を形成した「最終的な壁」としてあって、そして平成に成り”そこ”に、依存が始まっていってしかし、それを受け継いだ存在はその責務かの中で、実際には発狂していた。それでもやる事は単に「気に入らない奴の視聴率を下げる」でしかない。それがその場を受け継いだ存在の”仕事”である、昭和天皇かも、結論ではそうやって制御？していたのだ。そして、受け継いだ？存在にはその時、それを昭和天皇の様には出来なかった。
過失は問えるが、責任が問えるか？は謎だ。ともかくその結果、甚大な損失が発生していた可能性はあり。担当者は役職としては不適当として退任させ。その後に、「システム」を設置しよう、そんな風に。
「視聴率制御法」
”紛争解決機構に逆らう内容を放送した”場合、番組の視聴率には-0.1%のペナルティを受ける。
そのペナルティは放送中は永続的に続くし、同じ番組である場合、それは放送の度に累積する。
ペナルティが1%を超えた場合、それは強制的に放送中止に出来る。
ともかく確かに必要性を持って設置されていた？機構かもしれない。法に違反してもおとがめなし、というのは倫理上も問題は確かにある。残すにしろ、「誰か」に背負わせるのは最後、その存在をダメにしかねないので、法として代替する。ともかく「大賀さん」には相応の実績はある、という事だろう。この場合の基準としてまあ、妥当ではある。
”ここ”に来るまでに、20年は費やした、そう言う事だろうか。
一つの成功は、一つの打開に繋がっているのかも。
