小生な好きなメタルギアソリッドを初めて、我が国のゲームや漫画、映画・ドラマはどれも欧米から莫大な影響を受けている。
それを棚上げして、中国や韓国をパクリ国家扱いするという、奇妙な風潮がネットでは流行っている。
そもそも、日本企業が別の日本企業の商品やアイデアをコピーするのはよくあるのに、
なぜ隣国だと許せないのか。
隣国に厳しくて、自国に甘いという、風潮が強すぎる。
もっとも、著作権侵害や知的財産を大切にしたいという思いからでは無くて、
中国人や韓国人への悪口を言いたいという民度の低い人々のやることだろうけど。
日本という国が実は、欧米ではコピー大国だと言われているのは、殆どの日本国民は知らない。
日本青年の一人たる小生も、つい最近まで知らんかったけどさ。
とりあえず、次のメタルギアは雷電が主人公らしいけど、雰囲気が変わりすぎて少し不安だす。
デビルメイクライ5も、なんか冒険主義な気がするし・・どうなるゲーム業界。
任天堂ですら赤字だし。
(↑つまんない内容だな。)
それにしても、最近、テレビで御用外国人に「日本のアニメが世界中でヒットしてる!」とか言わせてる、
北朝鮮みたいな番組が多いのは何故?
たかが人工衛星打ち上げをやたらと我が国は騒いでるが、なんか不思議ですね。
別に、それくらい良いじゃん。
今の右傾化日本国は偏狭な愛国主義に毒されて、国民の多くが冷静な考えが出来ない。
熱病の勢いで、ポピュリズムに走り、右翼の石原慎太郎みたいなのが台頭。
色々書きたいが、時間が無いので今日は与太話のみです。
最近PC内蔵の「ムービーメーカー」で動画を作るのにハマってます。
写真に音楽を付けられたりもするので頑張って作ったら感動できます。
それをやりすぎて、まったくブログの更新がおぼつかないのです。
↑これ、「咲-saki-」っていう麻雀部アニメですが、
麻雀で女子高生者という発想は無かった。
麻雀なんてオッサンの遊戯としかイメージが無かった。
片岡かわいいよ。(片岡は一期のキャラだから写真には居ない)
さて本題、
大阪府在住でサービス業勤務、最終学歴公立高校の小生が生意気にも最近、
アニメ鑑賞にハマってます。
海外のアニオタ系のサイトですが、日本のアニメーションが1000動画以上も無料で見れます。
自分はアニオタじゃないですが、この素晴らしいアニメ動画共有サイトを広めようと、一応リンク貼っときますね。
http://www.goodanime.net/anime-list
その名も、GOOD ANIME。 まんまやね。
中国台湾でも東方とか流行っているっぽいけど、その話題は別に。
ちなみに、こういう日本産アニメーションが無料で見れるサイトは海外には多いです。
まあ、違法なんかも知れんが。
ちなみに、小生は日本男児なのに大変申し上げにくい事が有りまして、
上記したアニメサイトで今ハマっているのが、「パンティ&ストッキング」(正式名はもっと長いが)
だったりします(爆)
ストッキングちゃんマジ天使(瀑)
今日はこんな内容だが、これで良かったのかな?
使用検索サイト |
AskJolene.com EveKnows |
検索用キーワード<button style="background-color: #fdeff2; font-size: 12px;">copy</button> |
<textarea id="c/no212" rows="1" cols="25">Wendy Whoppers</textarea> |
検索ヒット数 |
both 08 pictures 08 movies 00 |
both 16 pictures 05 movies 11 |
ブログ内検索用キーワード |
金髪 爆乳 熟女 ハードコア ヒット数(0~50) |
関連のある女性 |
unknown |
全盛期のバストサイズが203CMと規格外の大きさを持っていた
Wendy Whoppers
出身は、ミズーリ州セイントルイス
大好きなものとして、泡風呂、ヘーゼルナッツコーヒー
趣味として、バービー人形を集める、
または、私のセックスライフ
などなど、
海外ポルノスターとしては珍しく、公式サイトでは日本語訳が用意されており、
細かいところなど、言い回しが妙なところもありますが、
翻訳は、ほぼ完璧!
上記以外にもMI BIOでは、沢山の質問に答えています。
ただしHELP(入会に関してやとテクニカルな問題があればご連絡ください。)
などは、英語表記そのまま、加えてヒット数の少なさ、
1998
中国、ソフトウェア産業の発展を推進 13:42 |
中国、初の児童の栄養発展報告を発表 12:50 |
中国、喫煙人口が3億人超 12:47 |
中国、インターネット回線速度を向上 11:49 |
シリア政府、虐殺は「武装勢力が実行」 11:40 |
エジプト、30年ぶりに非常事態の解除を宣言 11:27 |
中国国防省、韓国との軍需相互援助協定調印を否定 11:26 |
中国・欧州人権対話がブリュッセルで開催 11:02 |
More>> |
中国国防省、韓国との軍需相互援助協定調印を否定 11:26 |
楊外相、シリア問題における中国の立場を表明 10:17 |
外務省、当事国で南海問題の解決を強調 21:30 |
外務省、「政治屋の言行、日本のイメージを壊す」 20:49 |
外務省、「中米は新たな大国関係の道を」 20:30 |
More>> |
これから書く事は、間違いや誤りももしかしたら有るかもしれない。
肩の力を抜いて、笑覧して欲しい。
次の話は単なるおとぎ話かもしれない。
都市伝説の一種かもしれない。
しかし、本当の事からインスパイアされた部分も無いだろうか・・。
=================(転載開始)==========
8. イーグルスター(以下ES)の一面を見てみる。
クリントンの国防長官ウィリアム・ペリーに資金を与え、CBSTVを創立させ、ペリーにパトリオット・ミサイルを世界中に売り歩かせているのがES。
EUの原型ECの創立者ジャン・モネはESの社員。日本の長銀を倒産に追いやり新生銀行を作った、モルモン教牧師で弁護士のバーノン・ジョーダンはES社員。
日本の麻生太郎外相の麻生セメントのボス、フランスのラ・ファルジュ・セメントの会長ベルトラン・コロンはES社員。
エル・アル・イスラエル航空経営がES。
元国際原子力機関IAEA議長=フランス原子力庁創立者
ベルトラン・ゴールドシュミットはES社員。
美術品オークション、クリスティーズ経営・・パリ・アストリア・ホテル経営・・カンヌ・カールトン・ホテル経営・・スカンジナビア航空経営・・自動車のボルボ経営・・スカンジナビア・エルシンダ銀行経営・・ハンバーガー・マクドナルドの紙コップとハンバーガー包装紙の独占製造・・
メキシコのプエプラ・キリスト教原理主義学校(別名パーミンデックス暗殺者養成学校)経営・・etc。
9. 米国、EUに深くクサビを打ち込んだイスラエル=パーミンデックスは、元々はアジアの麻薬ディーラーだった。
北米NAFTA(自由貿易協定)、EUのようには一見まとまっていないアジアをイスラエルはどのように「統一」して行くのか。
麻薬ディーラーとしてアジアの地下経済に通じ
たイスラエルは、アジアの「統一支配者」李一族と既に提携している。
台湾のリトウキ元首相一族、
中国のリホウ元首相一族とリセンネン国家主席一族、
中国・香港の支配者リカシン一族、
シンガポールの元首相リークアンユー一族(注2)。
これら李一族は全て同一血族であり、アジアの表経済、地下経済は李一族とパーミンデックスが既に固めている。
その下部組織ドレフュスは、中国華北、東北(旧満州)の水田を既に独占契約し終わり、韓国・日本へのコメ輸入自由化WTOの圧力を強めている(韓国では農民が抗議の焼身自殺を計っている)。
ドレフュスの行った日本のバブル経済破壊、続くランベールの行ったBIS規制強化、さらに3度目のイスラエルによる日本爆撃=コメ輸入自由化がドレフュスを通じて間もなく始まる。
注1:澄田頼四郎の「頼」の字は旧字体のためワープロ
ソフトに内蔵がなく「当て字」になっています。
注2:以下、漢字が出ないためカタカナで統一しました。
======(転載終了)================
TPPもそうだが、巨大な利権のめぐり逢いが人類の歴史なのかもしれない。
民族と民族の対立とは実は、一族と一族、企業と企業の対立なのだろうか。
中華民国(台湾)の李登輝、
中国の李鵬首相一族、
中国の李先念主席一族、
香港の資本家、リカンシ一族
シンガポールのリー クアンユー(李光耀)、
これが「同じ一族」であるとする意見である。
アジアは同一族が政治・経済
あまりにも長いので、全部読みたい人はオリジナルを読んで欲しい。
http://alternativereport1.seesaa.net/pages/user/m/article?article_id=49425852
ちにみに、李鵬・李登輝・李先念は全員に「客家人」だとする都市伝説も有る。
日本の政治経済が被差別や在日朝鮮韓国人の実業家に握られているように、
中国もまた漢民族ではない少数民族が裏で支配しているのだろうか。
シンガポールのリー クアンユー(李光耀)さん。
どこか李登輝に似ていなくも無い。
http://blog.goo.ne.jp/syokunin-2008/e/1ea8b4cbb27cb4462d637ca2ceb14fb7
『毎日新聞 2011年9月14日記事から』
松下幸之助が創設した『松下政経塾』一期生の野田首相が8月30日誕生したが何と2週間後の9月14日、生みの親のパナソニック(旧松下電器産業)が調達、物流の両本部を12年4月にもシンガポールに移すと発表した。
日本企業の 本社機能の海外移転は異例中の異例。
専門家は『調達部門を海外に移すのは珍しい。今後、電機以外の業種も含めて追随する動きが出る 可能性が高い』と指摘。
部材の購買は利益に直結し、調達部門は本社機能の重要な位置を占める。
調達から生産までを一貫させ、アジアに比重を移すが、日本の取引先企業の削減は、国内の下請け企業に大きな影響を及ぼす。
シンガポールを 選んだのは、インドや東南アジアへの物流が急激に増えると見込まれるため、と発表している。
海外調達の比率は 09年度の43%から12年度は60%に高める。アジアからの調達も33%から50%に増やす。
今後はシンガポールの調達本部が各拠点の調達情報をまとめて発注し、購入価格を最も安く抑える。調達した部材は外部委託先にも供給する。
『軍事よりも経済が日本の脅威』
野田新首相と同じ松下政経塾出身で、中国の軍事的脅威を声高に喧伝する元外務大臣の前原誠司民主党政調会長だが、不思議なことに経済的な脅威については一言も言及しない。
何とも不思議で合理的な説明が付かない。
前原誠司には陸軍主体で渡海能力が無い大陸国家中国の軍事的脅威は見えるらしい。
ところが、これとは対照的に目の前の差し迫った(日本をGDPで追い抜いた)中国の現実的な経済的脅威は見えないのだろうか。何とも不思議だ。
軍事だけが最大懸念だと間違って世論誘導している(経済問題を隠蔽している)かに見える。
今の日本国の生産拠点は国内から中国大陸に移動しているのですよ。
松下が本部を移すシンガポールの国民は華僑なので中国人です。
ベトナムを除くタイやマレーシア、インドネシアなどASEANの経済の実権を握るのも矢張り華僑ですから基本的に中国人ですね。
プロイセンの戦略家クラウゼヴィッが指摘したように軍事問題の『戦争とは政治経済の延長』なので、政治家が考えるべき一番大事な政治問題は安全保障(軍事)ではなくて経済なのです。
日本と中国との15年戦争の原因(関東軍の張作霖曝殺とか満州事変)が日貨排斥運動などの経済問題であり、イギリスのインドや中国に対する植民地化戦争の原因も経済問題であり自国防衛(安全保障)などは、まったく無関係なのです。
中国軍の軍事的脅威で、イギリスや日本が動いた訳ではまったく無い。
事実はその逆なのです。
現在起きているユーロ危機の最中のNATOのリビア空爆と同じで、リビアの軍事的脅威がまったく無いので仏英伊米など経済破綻寸前国家の有志連合が『リビアの無法』を理由にして、安心して軍事作戦が行えるのです。
今の日中の国民感情は最悪であることは皆さんが良く御存知のとおりですが、ところが70年代の田中角栄の日中国交回復の昔はそうではなかったのです。
今とは大違いで全てが正反対なのですね。
パンダブームなどがあり、今とは反対の超友好ムードであったのですよ。
その当時の日中の経済格差は数十倍の開きがあり、当時の中国軍の装備などはアメリカなら軍事博物館に展示していそうなほどの代物であり、地続きでもない日本が脅威に感じる何の問題も無かったのです。
昔の日本人の親中感情と同じで、今の反中感情も(アメリカの世界戦略として)多分意識的に作られたものでしょう。
シンガポールといえば、華人(客家人系が多い)が支配的な華人国家だ。
華人国家と言えば、マレーシアやタイ王国も華人の進出が進んでいるために将来的にはこれらの国もそうなるだろう。
パナソニックのシンガポール移転といい、日本の優れた技術が華人企業に流出する可能性は大いに有りうる。
そうなれば中国経済は延命出来る。
華人系企業は、日本企業の技術力を欲している。
日本の電化製品や鉄道の技術力は世界一だと彼らは知っているからだ。
日本の職人技術と職人精神こそ中華圏の経済成長に今一番必要な要素だと、気がつく華人は増えている。
ロシア政府だって北方領土問題を抱えつつも、日本との経済協力や技術力の輸入をアピールしているのだ。
ASEAN諸国の経済は事実上、中華圏の企業や人脈に占められている。
政治上は中国政府と対立しているように見えるが、経済や文化面では「ASEANの中国化」が進んでいるのだ。
上海協力機構にインドやモンゴルが加盟しているように、ロシア・中国の影響圏は拡大している。
ロシアと中国が世界的に孤立化しているという、マスコミの報道が如何に的外れかわかるだろう。
死に絶えてゆくアメリカ経済に依存するような発送では日本経済の復活は無いのだ。
ASEANは新日感情が強いから・・・などという感情論は、中国経済の成長の前では「竹槍と日本刀」でしかない。
中露の孤立化などは右派が夢見る、精神主義なのだ。
中国経済は確かに歪な形で成長している。
しかし経済格差の不満から中国国民が最近は反政府運動を展開している。
ネット住民による共産党への糾弾が激しさを増している。
中国は未熟な国家だけにまだまだ成長するのだ。