yu-yapenguinのGOOグロ部

日々のいわゆる出来事描いてます。

おやすみなさい

2012年06月03日 22時47分42秒 | 指定なし

  こんばんわ、晩飯を待ってるDBゆーやです。飯のにおいがしてきました。もうそろそろできるのかな?script_topilog,http://jss.afpbb.com/mbsv/sdata/medianewsdelivery/tvasahinews/ameba/js/utf8/140021000/5bcdcd8fa507eaf48efe119f80bba105_b43922ddf9e011df0c92798c8d1871e7.jsさて、平成7年の地下鉄サリン事件でサリン製造の疑いがもたれ、殺人と殺人未遂容疑で特別手配されていたオウム真理教元幹部、菊地直子容疑者(40)が今日、相模原市内の潜伏先で身柄を確保されました。警視庁へ同行し、逮捕する方針。去年のオウム信者(名前忘れました)につづいて今度は菊池直子が逮捕されました。残るは高橋 克也のみ。彼の逮捕は時間の問題?早いとこ全員逮捕されてほしいものです。
おやすみなさい皆さん。


明日は天安門事件の日

2012年06月03日 22時11分56秒 | 指定なし

  こんばんわ、晩飯を待ってるDBゆーやです。
今日の晩飯なんだろうなと思ってみてたら、ナスとトマトがありました。ラタトゥィウでも作るのかな?


ラタトゥィユ

明日は約23年前、中国で大虐殺が起きた天安門事件が起きた日です。その事件を俺は調べてみました。

まずは天安門事件とは?

天安門事件(てんあんもんじけん)とは、1989年6月4日に、同年4月の胡耀邦の死をきっかけに、中国北京市にある天安門広場民主化を求めて集結していた学生を中心とした一般市民デモ隊に対し、中国人民解放軍武力弾圧(市民に向けての無差別発砲や装甲車で轢き殺した(張 2001)との報告がある)し、多数の死傷者(800人説(Kristoff, Nicholas D. (1989年6月21日). “A Reassessment of How Many Died In the Military Crackdown in Beijing”. The New York Times.)や3000人説 Berlinski, Claire, "A Hidden History of Evil", City Journal, Spring 2010.)(などがある)を出した事件である。

前述のとおり、この事件は胡耀邦の死がきっかけとなった。胡耀邦の葬儀までに、10万人の人々が天安門広場に集まった[4]。抗議運動自体は、胡耀邦の死の4月15日から続いていた。統一がなされておらず、指導者もいなかった抗議の参加者の中には、中国共産党の党員、トロツキスト、通常は政府の構造内部の権威主義経済の変革を要求する声に反対していた改革派の自由主義者も含まれていた。デモは最初は天安門広場で、そして広場周辺に集中していたが、のちに上海市を含めた中国中の都市に波及していった。1989年6月の初頭、中国人民解放軍軍隊戦車で北京の通りに移動して実弾を発射し、天安門前を一掃した。ニューヨーク・タイムズニコラス・D・クリストフ (en:Nicholas D. Kristof) は「正確な死亡者数は、おそらくは分かっていないだろう。そして、数千の人間が証拠を残すことなく殺されたかもしれない。しかし、今現在入手できる証拠に基づけば、400人から800人の民間人と一緒に、およそ50人の兵士警官も殺されたことは確かなようだ」という"。

衝突のあと、中国当局は広範囲に亘って抗議者とその支持者の逮捕を実行し、自国の周辺でのほかの抗議も厳重に取り締まり、外国の報道機関を国から締め出し、自国の報道機関に対しては事件の報道を厳格に統制させた。天安門広場に集まった抗議者たちに対して公然と同情した総書記の趙紫陽(当時)は共産党から追放され、数人の高級党員の監視による自宅軟禁下に置かれた。

通常、「天安門事件」という場合はこの事件を指す。中国においては1976年4月5日周恩来が死去したときに発生した四五天安門事件(第一次天安門事件)と区別して「第二次天安門事件」とも呼ばれる。

 



天安門。そこには犠牲になった人たちの霊がさまよっているかも知れない。


参考資料
ウィキペディア
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%85%AD%E5%9B%9B%E5%A4%A9%E5%AE%89%E9%96%80%E4%BA%8B%E4%BB%B6#cite_note-0

俺と天安門事件

http://ameblo.jp/davidsunrise/entry-10914110837.html


まいにちジョギング

2012年06月03日 21時10分08秒 | 指定なし

  こんばんは、ジョギング終えてブログ書いてるDBユーヤです。毎日ジョギングしてます。今日もジョギングしました。昨日に比べて足の痛みは和らいでました。タイムは17:34でした。ちなみに一周で終わりましたscript_afpbb_news,http://jss.afpbb.com/sdata/newsdelivery/ameba/js/utf8/9034000/9e5dc807a2b0891ce123183491471ec0.jsさて、今日のAFPBBNEWSで米航空宇宙局(NASA)が開発した「宇宙ドリンク・AS10」に肌の若返り効果があるという報告を今週、各メディアが報じたという記事を見つけました。ユタ大学(University of Utah)の研究チームが行った実験では、被験者180人にAS10を4か月にわたり1日2杯ずつ飲んでもらったところ、紫外線による顔のしみは30%、さらにしわについても17%の減少がみられた。米ニューヨーク(New York)市の日刊紙デーリー・ニューズ(Daily News)によれば、被験者の肌のデジタル解析で効果は確認された。 AS10にはクプアスやアサイ、アセロラ、ウチワサボテンの実、ヤマモモといったフルーツに加え、緑茶やザクロジュースが含まれており、抗酸化作用が高いという。ただし、25オンス(約740ミリリットル)入りボトル1本当たり約50ドル(約3900円)と少々値が張るのが難点。1日に2オンス強(約60ミリリットル)を服用した今回の実験では、4か月間で計470ドル弱(約3万6000円)がかかった。 実験に携わったアーロン・バースン(Aaron Barson)博士はデイリー・ニューズに対し、「肌は体の中で最初に紫外線にさらされる部位で、酸化ストレスに弱いことが分かっている。AS10を飲むことにより、酸化ストレスの影響を受けた肌の素早い自己修復が可能になる」と述べた。これがほんとだったらおれにもくれ、そのドリンク


お昼になりました

2012年06月03日 12時07分30秒 | 指定なし

  script_topilog,http://jss.afpbb.com/mbsv/sdata/medianewsdelivery/msnsankei/ameba/js/utf8/110151000/5d01ea57492e06b9974145d76a3a5f23_b43922ddf9e011df0c92798c8d1871e7.jsこんにちわ、ぱそこんを続けてるDBゆーやです。足の筋肉の痛みがまだなくならない。今日のジョギングもカナリスピード落ちそうだな。今日の昼飯なんだろうな?おまけ・サンケイニュースにて転載記事位置]野田佳彦政権・民主党執行部と自民党は、社会保障制度改革を先送りにしてでも、消費増税関連法案を成立させる方向で一致したようだ。財務官僚の思惑通りなのだが、筆者は、日本自滅のシナリオだと断じてきた。デフレ下の消費増税は、何よりも日本の屋台骨である現役世代を一層ひどく痛めつけるからだ。 消費増税に政治生命を懸けるという野田首相は、「消費税を引き上げることで社会保障の将来像に不安がなくなる。消費が喚起され、経済が活性化される可能性もある」(3月29日、参院での答弁)と信じてきた。消費増税→社会保障財源確保→消費者の将来不安解消→景気好転というわけで、政官財、メディアの増税支持派にありがちな論理である。 が、不況下での増税で景気がよくなった試しが世界史上あっただろうか。貧しくさせる元凶 日本の現実は「慢性デフレ不況」である。デフレ病こそは、日本経済を担う中間層である勤労世代を貧しくさせてきた元凶である。政府の「社会保障と税の一体改革」案にはその視点が欠落している。 論より証拠、グラフを見てほしい。物価の下落以上の割合で経済のパイ(名目国内総生産=GDP)が収縮する。それが日本型デフレである。2011年の名目GDPは1997年に比べて11・5%、55兆円も減った。生産の縮小は国民所得の減少となって表れる。中でも勤労者世帯の収入の減り方はもっとも激しい。総務省の家計調査によれば、勤労者平均の世帯主収入は11年が月収41万円余りで、97年より15・8%、7万7千円余りも減った。勤労者は月5万円弱、13・7%も消費を切り詰めた。ところが、GDPを構成する国全体の家計消費は3・1%しか減らず、消費者物価下落率3・3%とほぼ変わらない。 なぜ、勤労者消費と国民全体の消費に大きなギャップが生まれるのか。富裕層や年金世代だけがデフレの恩恵を受けるからだ。65歳以上の世帯が全国の家計消費に占める比率は90年代初めは1割程度だったが、人口の高齢化とともに上昇を続け、今や3割を超えている。子育ても住宅ローンの支払いも終えた高齢者の多くが、安定した年金収入や金融資産の活用で高額消費や海外旅行を楽しむ。消費増税は勤労者世代をこれでもか、と言わんばかりに痛撃する。大和総研の試算では、東日本大震災からの「復興増税」や消費増税を含む「社会保障と税の一体改革」により、年収500万円の標準世帯で月間で2万5800円の負担増となる。 政府は増税による税増収分は社会保障に充当し、国民に還元されるから景気は悪くならないというが、でまかせである。年金、医療の給付で懐具合が変わらないのは高齢者に限られ、現役世代はその犠牲になる。 そもそも、現下のデフレは97年の消費増税・社会保険料負担増がきっかけとなって日本経済に取りついた。税収全体が大幅に減り、財政悪化が進んだ。増税の追い打ちで、現役世代とその家族は負担増と将来不安にますますさいなまれるようになる。 政府は、食料品などへの軽減税率導入や低所得層には現金給付を検討しているが、増税してはばらまく安直な社会主義路線が中間層を破壊していく。自助自立型の改革 どうすべきか。脱デフレを完全に達成するまでは、増税に踏み切らないのは当然だ。増税より前に、恵まれた高齢者の負担増と中間層の負担減を中心に、自助自立型の「社会保障制度と税」の抜本改革を先行させるのが政治の役割だ。 増税法案が成立しないと、日本国債の信用が失墜し、「日本はギリシャみたいになる」と触れ回る向きはメディアを含め、後を絶たない。だが、デフレのもとでは国債は暴落しようがない。デフレではカネ(貨幣)の価値が上がるから、企業は設備投資でカネを使わず、いつでも現金に換えられる預金など金融資産を増やす。 金融機関は金利や相場が安定している国債で預金を運用する。3大銀行グループは12年3月期決算で5720億円と、過去最高の国債売買益を上げた。国債相場は下がったら日銀が買うので、必ず上がる。銀行員がドブ板を踏まなくても、高度な金融知識がなくても、国債市況画面を前にパソコンのキーボードをたたけば大もうけできる。 海外勢は円債を買い、超円高になる。企業による国内でのモノやヒトへの投資は減退し続け、海外に逃げる。デフレの被害者は現役世代、次世代、その次へと及ぶ。「脱デフレ」を前提としない限り、与野党調整も野田首相・小沢一郎元民主党代表会談も現役世代にとって不毛と言わざるをえない。これ読んでてよくわからない部分はあったけど増税が日本をダメにすること、下手すりゃギリシャみたいな国になること、日本が失敗国家になるかもしれないということなどがこの記事に書かれてることはわかりました。できるだけ増税だけはやめてもらいたいです。