日本の使命は白人支配の打破である
大東亜戦争の結果、ともかくも白人の植民地支配を解放した日本が、今後大東亜戦争の目的を完遂するために、残された世界史的使命は、未だに世界に強固に残る白人支配の打破である。大東亜戦争後、世界には有色人種の多数の独立国が生まれ、白人の世界支配は崩壊したかに見える。しかし、かつての植民地支配を蒸し返して批判しようとした、ミャンマーは軍事政権と批判され、こともあろうに宗主国英国に親を殺されたに等しい、アウンサン・スー・チー女史を擁立して批判を封じられた。
アウンサン・スー・チー女史は少女の頃から英国に連れていかれ、英国の教育を受け、英国人の結婚し、流暢なイギリス英語を話す。それを英国は、いざという時の隠し玉として周到に用意していたのである。女史の父は独立の闘士として国民に絶大な人気があるからである。
事実上の大統領となって国政を運営する、アウンサン・スー・チー女史の政策は成功するかどうかはおぼつかない。しかし、植民地批判を封ずる役者としての女史の役割は、英国にとって終わった。今後ミャンマーの政治がどうなろうと英国は知ったことではないのである。
支那は相変わらず、世界の白人支配には無関心で、時には欧米を利用し、時には欧米と対立する。自国の覇権だけを求めるための便宜主義に過ぎない外交をしている。それを打破できる資質があるのは、日本人しかないと思われる。
例えば、日本は多年に渡る歴史から、世界に稀な宗教の平等を実現している。それは日本の国家元首は国際慣例から言えば、天皇陛下に他ならない。天皇陛下が行っておられる、在日外国大使の認証は、国際法上は国家元首の役割である。また皇室は神道の総本山と言えるだろう。ところが、皇室には権威はあるが、実際の政治権力を持たない。現在の政治権力は総理大臣をトップとする政府にある。それ以前は、政治的権威は征夷大将軍の率いる幕府にあった。
だから総理大臣ら政府の構成員が神道ではなく、仏教徒でも何派かのキリスト教徒でもかまわない。この違いは米国と比較すれば、よくわかる。米国は大統領が権威たる国家元首であり、政治権力のトップである。ところが大統領は就任の際に聖書に手を置いて宣誓する。これをイスラム教徒ができようはずはない。
米国大統領は、キリスト教徒でなければならないのである。従って日本のような宗教の公平は実現していないというのはこの意味でもある。現在、米国でムスリムの比率が確実に増大していることを考えれば、将来、何百年先か分からないが、米国がムスリムの多数国家に成ることは考えられる。すると民主主義の建前から言えば、ムスリムの大統領が出現ことは起こり得る。このとき聖書での大統領の宣誓は問題になるはずである。
ともかくも現代世界で顕在化しているイスラム教による混乱を解決することができる可能性のある民族は日本人しかいない。さもなければ世界はキリスト教徒とムスリムの長い力の抗争の末、最終的に強きものが弱きものを抑え込むことにしかならない。その結果はかつてのようにムスリム優位の世界かも知れない。
逆に宗教戦争で永年苦しんだフランスは、厳密な政教分離を実現せざるを得なかった。それが本当なら、政治家は一切宗教行事に参加してはならない、という意味である。それなら、葬儀に参加することも不可能なはずである。なぜなら宗教行事ではない葬儀と言うものは語義矛盾だからである。
無宗教なら、死者単なる物体に過ぎないから、葬儀を行うこと自体あり得ないことである。死体を物体として適当に処分してしまえばいいだけのことである。葬儀を行うのは、何らかの不可知なものを認めるからである。それは広義の宗教である。日本でも戦死者を神道の靖国神社ではなく、無宗教の施設で慰霊すればよいではないか、という意見も散見するが、慰霊という行事そのものが、宗教的なものなのであって、無宗教での施設での慰霊はあり得ない。もし、無宗教と称して戦死者の慰霊施設を作ったとすれば、それは政府が新しいカルト宗教を創設することに他ならない。
日本は永い間、権威と権力を分離することで、宗教の公平を実現して来たのに、維新で西洋の一神教文明を取り入れたことに始まって、敗戦による精神の混乱により、伝統的な宗教の公平と言う知恵を忘れつつある。だから日本人の使命たる、白人支配の打破は困難を極める。まず日本人の伝統的な知恵を回復しなければならないのである。