原発作業員それぞれの使命感 「誰かがやらなきゃ」「任務ですから」
ズドン。重い爆発音が響き渡った。今月１４日午前１１時１分、東日本大震災で被災した東京電力福島第１原発３号機が水素爆発を起こし、原子炉建屋の上部が吹き飛んだ。東電の下請け業務をする協力会社のベテラン社員、根本誠さん（４７）＝仮名＝は隣の２号機で電源復旧作業に当たっていた。
外へ出ると３号機は鉄の骨組みがむき出しになり、コンクリートのがれきが散乱、灰色の煙がもうもうと青空へ立ち上っていた。
「もうだめだ…」
仲間の声が聞こえた。根本さんは「放射線を食らうぞ。避難するんだ」と声を上げて防護服のまま、がれきの上を走った。作業基地となっている免震重要棟まで１キロ近く、最後は息切れして歩いてたどり着いた。
全員の無事を確認し、同僚４人ほどと喫煙室で「やばかった」「もし外にいたらかなりの線量を食らっていた」と話した。仲間を見ると、たばこを持つ手が震えていた。
根本さんは震災発生時、第１原発の事務所３階にいた。東電の要請に応え、同僚十数人と原発に残った。
「被曝の危険性があることは分かっていたが、復旧には私のように原発で１８年働いてきたような者が役に立つ。そう覚悟を決めた」
根本さんは４日間働き続け、水素爆発に遭遇した翌日に当たる１５日朝、緊急退避命令により避難した。
東電によると、第１原発では連日３００〜５００人が働き、３０日は東電社員２５３人、協力会社の社員５０人の計３０３人に上った。１日２食に毛布１枚という過酷な環境で作業を続ける彼らの大半は地元の住民である。東電社員の中には５日間で年間被曝線量の上限の５０年分を浴びた人もいた。
被曝という生命の危険を冒してまで、なぜ彼らは行くのか。
■「行きます」と志願
東京電力福島第１原発で保守の仕事を請け負う会社に勤める佐藤大輔さん（２７）＝仮名＝は今月１６日、同僚２０人とマイクロバスに乗り第１原発へ向かった。元請けの協力会社から打診され「行きます」と志願した。５号機の冷温保持にかかわる作業だった。
「原子炉が爆発したら終わりだが、この仕事を９年間続けてきた経験から、招集がかかるうちは何とかなると判断した。ただ、中には会社員として行かざるを得ないという人もいて、車内の空気は沈んでいた。年長の作業員は『もう死ぬのか』と青い顔をしていた」
佐藤さんは、１５日に２号機が爆発した際、現場から５キロ地点のオフサイトセンター（緊急時対策拠点）にいた経済産業省原子力安全・保安院の職員らが約５０キロ離れた郡山市まで退避したことを挙げ、こう話した。
「誰かがやらなきゃならないことだから、やっている。ほかの専門的な仕事と職種が違うだけのことだと思う。保安院の人たちもそこに作業員がいる限り、とどまるのが仕事ではないか。専門家が住民より遠くへ逃げたら、誰を信じればいいのか。そういう人たちがいるから、原発へ行く者が英雄視されるのではないか」
■応援組「国民のため」
復旧作業には、地元住民ら作業員だけでなく東京消防庁のハイパーレスキュー隊や自衛隊、警視庁などの「応援組」も放水活動のために駆けつけた。
大阪市消防局は５３人が２０日夜から９０時間、東京消防庁の活動を支援した。本人の意思を確認した上で、職務命令が出される事実上の志願だった。指揮を執った片山雅義警防担当課長代理（４８）は「東京消防庁が孤軍奮闘、国民のために命がけで戦っているのを、同じ消防職員として見過ごすわけにはいかない思いだった」と語った。
「私の息子は２４歳だが、ほぼ同じ年齢の東京の隊員が体を震わせながら、『任務ですから』とだけ言い残して出動していった」
原発から約２０キロ地点の前進基地から、８００メートル地点の指揮所までサイレンを鳴らし移動中、自分たちに向かってお年寄りら６人ほどの住民がおじぎをした。
片山さんは「腰を９０度まで曲げて、深々とおじぎをされた。その姿を見て、これは絶対に何かお役に立って帰らなければと思った」と話した。
■生活…「浜通り」の現実
かつて有数の出稼ぎ地帯だった福島県の太平洋岸「浜通り」地方。
この地に昭和４２年の福島第１原発１号機の着工から平成５年の広野火力発電所４号機の完成まで、四半世紀にわたり原発１０基、火力４基が作られた。福島大学の清水修二副学長（６２）＝財政学＝の研究によれば、総事業費は２兆円余り、月当たり７１億円に上った。
清水さんは「建設が終わった後も運転保守の仕事が続き、６町２村で人口７万２千人の双葉郡の２世帯に１人は発電所で働いている。現在、復旧作業を続けているのは使命感や責任感もあるだろうし、原発への依存度が高いがゆえに『生活のため』という面もあるだろう。地元にはそういう現実がある」と指摘する。
第２原発で第１原発の復旧を支援する東電の女性社員は本社の上司へ次のような電子メールを送った。
《実家の両親も津波に流され、いまだに行方がわかりません。すぐにでも飛んでいきたい…。被災者である前に、東電社員としてみんな職務を全うしようと頑張っています。私たちは最後まで戦います》
発生当初から復旧作業に当たり、現在は避難生活を送る根本誠さんは、来週にも第１原発へ戻るという。
「消防や自衛隊の方は公務だから、われわれ会社員とは使命感の持ちようも異なるかもしれない。３号機で被曝した３人の中には私の部下もいる。少ない人数で頑張っているのを知っている。むろん、行かなくても誰も責めないだろうが、自分がよしとはできない。仲間のために私は行く」
■協力会社 東芝や日立製作所といった原子炉メーカーや関電工などの設備工事会社、その下請け、孫請けを指す。東京電力は「一般的にいう下請けのことだが、地元に密着した原発を目指す理念から『協力会社』と呼んでいる」（総務部）と説明。震災前まで福島第１原発では東電約１千人、協力会社約４千人の計５千人が働いていたが、復旧作業は東電社員が８割以上を占めている。東電は「協力会社側の人繰りが難しいためと、東電の事故だから率先して作業に当たっている」（同）としている。
