浜田ブリトニーの酵素
浜田ブリトニーがモニターをつとめ2ヶ月半で10kgダイエットに成功！！
本人のブログでも紹介中の酵素液！！
★「美的90選ベジライフ酵素液」の特徴
・芸能人（浜田ブリトニー）2ヶ月半での10kgダイエット実績
・不味いイメージを払拭。ジュースやお水で割って飲む等、自由自在の飲み方が可能
・1日1回朝食のみ置き換えでOK
・お腹がへりにくい！
【雑誌掲載情報】
・GINGER
・anan
・GISELe
・Poco'ce
・グラマラス
・女性自身
・Ginza Net Times
浜田ブリトニーの酵素
ベッカム、引退モフモフ（´ω`*）
パリ・サンジェルマン（PSG）に所属する元イングランド代表MFデイビッド・ベッカムは、１６日に引退を表明した。この決断について、ベッカムがイギリス『スカイ・スポーツ』で話している。
日本株、投資家広がる、日経平均終値１万５０００円回復、債券から資金シフト。
１５日の東京株式市場で日経平均株価の終値が５年４カ月ぶりに１万５０００円台を回復した。世界の投資マネーが新興国から先進国へ回帰するなか、債券から株式への資金シフトも追い風となって投資家の厚みが増し、日本株への資金流入が際立つ。企業の収益力に比べれば株価の割高感は薄いが、急ピッチな上昇を警戒する声も出てきたモフモフ（´ω`*）
３メガ銀、最終益２．２兆円、前期１１％増、国内融資２％伸びる。
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループなど３メガ銀行の２０１３年３月期決算は、連結最終利益の合計が２・２兆円と１２年３月期に比べ１１％増えた。前期は株高と債券高の同時進行がけん引し、７年ぶりの高水準になった。低迷していた国内貸し出しは２％増え、４年ぶりの水準に戻した。今期は日銀の大規模な金融緩和でこれ以上の国債頼みは難しい。収益基盤の維持に向け国内融資先の掘り起こしを急ぐ必要があるモフモフ（´ω`*）
今年度予算が成立、一般会計９２兆円。
２０１３年度予算が１５日夜、成立した。一般会計総額は約９２兆６千億円で、２月に成立した１２年度補正予算と合わせた規模は１００兆円超。景気対策として約５兆２千億円の公共事業費を計上、道路や橋など老朽インフラの補修に重点配分した。安倍晋三政権は６月に成長戦略を打ち出し、景気底上げに全力を挙げるモフモフ（´ω`*）
長期金利、上昇に拍車、株高で一時０．９２％、日銀、歯止めに動く、大量資金供給。
長期金利の上昇が続いている。１５日は長期金利が約１年ぶりの水準をつけた。資金が債券から株などの資産に移るという市場の思惑が背景にある。景気の持ち直しを反映した動きだが、急激な金利上昇に対する市場の警戒感は強く、社債の発行延期など波紋も生じている。足元の市場の混乱を抑えるため、日銀も対応に追われている。
「成長」掲げ国会終盤へ、首相、参院選へ勢い維持狙う、野党と対決必至。
安倍晋三首相は２０１３年度予算成立後の後半国会を、成長戦略など経済政策づくりを前面に掲げて乗り切る構えだ。衆院小選挙区を「０増５減」して区割りを見直し、１票の格差を是正する公職選挙法改正案を残り会期内に成立させるには、野党との対決が避けられそうもない。夏の参院選に向けて政権の勢いを維持できるかが課題モフモフ（´ω`*）
鴻海、３年半ぶり減収、１～３月１９％、アップル依存裏目に。
ＥＭＳ（電子機器の受託製造サービス）で世界最大手、鴻海（ホンハイ）精密工業の高成長に陰りが出ている。１５日に発表した２０１３年１～３月期の連結売上高は前年同期比１９％減の８０９０億台湾ドル（約２兆７７００億円）となった。前年同期比での減収は３年半ぶり。売上高の４割強を占める米アップルからの受注が落ち込んだためで、アップル依存の成長路線が限界を迎えた形モフモフ（´ω`*）
イオン「コト消費」に的、ＳＣの３割、テナント入れ替え、音楽・料理教室や遊び場。
イオンは２０１３年度に大型ショッピングセンター（ＳＣ）の３割で大規模なテナント入れ替えをする。対象となる施設数は３３と、大型店の出店を規制する改正まちづくり３法を施行した０７年度以降で最多。料理教室などサービス業のテナントを増やす。他のＳＣ大手もサービス業を軸に高水準のテナント入れ替えを進めている。モノの購入よりも施設で過ごすことに楽しみを見いだす「コト消費」の需要を獲得する。
ブラジルでＡＴＭ参入、ＯＫＩ、金融大手から買収。
ＯＫＩは１５日、ブラジルの金融大手イタウグループからＡＴＭ機器事業を買収すると発表した。イタウグループが同事業を分社化し設立する新会社の株式の７割を約５０億円で取得する。ブラジルは今後の経済成長で、ＡＴＭの需要増が見込める。ＯＫＩは今回の買収で中南米に足がかりを築き、主力のＡＴＭ事業で海外展開を加速する。
ビッグデータで商品企画、電通と富士通５０人で専任チーム、海外拠点も活用。
富士通と電通は「ビッグデータ」と呼ばれる膨大な情報の分析事業で提携する。共同のプロジェクトチームを立ち上げ、データの収集・分析から商品企画の策定、販売促進策の提案までを一括受注する。ＩＴ（情報技術）サービスと広告でそれぞれ国内最大手の両社が組むことで、マーケティング分野でのビッグデータ活用が加速しそうだ。
