2025年膨張を続ける中国海軍は、この年までに空母3隻を保有していた。
3隻の空母を主力とする艦隊の拠点は3カ所。黄海に面した青島(キンダオ)と、
台湾海峡に近い寧波(ニンポー)、そして南シナ海を睨む湛江(チャンジアン)で
ある。
中国海軍は空母機動部隊と並んで、米海軍を凌ぐ100隻体制の潜水艦群を保有。
さらに中国空軍は第5世代戦闘機の量産に成功し、すでに1000機の実戦配備を
完了した。
2030年、経済的困窮から国民の間でキム・ジョンウン体制への不満が高まっ
た北朝鮮は、ガス抜きをはかるべく韓国側を攻撃。米国はこれに対処するため海軍
第7艦隊を黄海と日本海に急行させる。
この事態を千載一遇のチャンスとみた中国は、「人民解放軍のSLBM(潜水艦発
射弾道ミサイル)搭載原子力潜水艦が台湾近海で座礁したので、これを救出する」
との名目で大規模な空母艦隊を台湾海峡に派遣。強大な軍事力を誇示しつつ、台湾
艦船との間でおきた小競り合いを口実に台湾政府を恫喝。米軍が在台米国人の救出
に専念する中、中国は一方的な”外交交渉”の結果、実質的な戦闘を行う事無く「台
湾併合」を宣言する。
悲願だった台湾併合を実現をさせた中国は、ただちに台湾海峡を封鎖。ここを航
行する日本のタンカー、貨物船から「台湾統一税」として1隻あたり1億円の通行
料徴収を開始。日本の商船は南に大きく迂回することをよぎなくされ、日本経済に
大打撃をあたえると同時に、燃料供給をはじめとする在日米軍の補給ルートも重大
な支障をきたす。
2031~2034年、台湾東岸に人民解放軍の空軍・海軍基地を相次いで建設した中
国は、尖閣諸島、与那国島、石垣島……という順にアイランド・グラビング(島嶼
確保)を強行。次々と自国領土への併合を宣言しながら、徐々に沖縄本島へと迫っ
てくる。
2007年の時点で在日外国人として最多となった在日中国人はその後もものす
ごいスピードで増加し、この時点で日本人の6割以上が中国人との混血か親戚関係
のある状態となり、対中批判の声はかき消された。
2035年、部隊への安定した補給と安全性確保に懸念を感じた米国は、電撃的
に在沖縄米軍の撤退を決断。まずグアム、続いてハワイへと段階的に撤退を開始す
る。
2040年、在沖縄米軍の撤退が全て完了。2045年、九州、本州の在日米軍が、
佐世保、岩国、富士、横田、座間、横須賀、三沢の順で順次撤退を開始。
2049年、米国政府は日本に対して、日米安全保障条約の
破棄を通告。
2050年、条約の規定により、日米安全保障条約が自動的に失効。すでに形骸
化していた「日米同盟」はここに正式な終焉を迎えた。
2055年、中国は米軍が去ってガラ空きとなった沖縄に進出。
これを併合して「中華人民共和国琉球自治区」とする事を宣言。
2060年、中国は日米同盟に代わるものとして「日本の安定」「在日中国人の
保護」を掲げ、人民解放軍が九州、四国、本州に進出。ただし、北海道は南下して
きたロシアに割譲し、残る本州以南を実質的に併合して、傀儡日本人首班に全人代
(全国人民代表大会)への出席権を付与。
ここに「中華人民共和国倭人自治区が」誕生した。
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最後までお読みくださってありがとうございます。
非常にリアルなシミュレーションで驚いたことと思います。
これは、以前JSNメルマガで紹介いたしました、米国に帰化した元米陸軍大尉の
飯柴智亮氏が執筆した新刊書籍「日米同盟崩壊」の冒頭に書かれているシュミレ
ーションです。
日米同盟崩壊 ~もう米軍は日本を中国から守らない~
http://p.tl/I84N
「なるほど、日本はこのように中国の属国化になっていくのか」とリアルに感じ
てしまいます。
「最悪の事態」のシミュレーションとしていますが、私の実感としては現実は
もっと最悪の事態をすすんでいるような気がしています。
上記のタイムテーブルより10年以上早まりかねないと危機感を持っています。
「何故、そうなるのか?」
「その危機を回避するためには私たちは何をやるべきか?」
そのようなテーマのセミナーが開催されます。
是非、ご参加ください。
(JSN代表 仲村覚)
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アメリカの戦争屋は、東アジアに紛争の種を撒き、戦争による特需経済でアメリカ経済を立て直すシナリオ。
因みに中国政府の高官も日本と同じく、アメリカ留学組=アメリカ(CIA)エージェント。中国の人々の大多数も日本と友好的に繋がる意志を持っています。それを破壊せんとするのは、中国や日本国内のCIAエージェントです。あなた方みたいな(笑)売国奴