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ソフトバンク 孫正義 この人物は若い頃より嫌いで有った

彼が手掛けたサービスは何も使った事がない、携帯もLINEも何もかも興味が無い、誰でもなにか一つ位は有るだろうと思うが、サービスの入り口でまずそれは誰の事業かをチェックする、彼が関係している事業は多様になっているけど年代的に新しいのには関心が無い、一番の原因は韓国嫌いで有る事、孫と言う苗字からして日本人でないと気付く人は若い世代にも少数は居ると思うが、彼が韓国から来たのではなく、親父さんの出身が韓国だから在日2世で、福岡の何処かの街で生まれて教育も日本で受けている、よって日本人としても良いが、ルーツは韓国だからそのままで良いだろう。

戦後間もない頃に韓国へ帰国出来なくて日本に残留した人が沢山いる、日本で生まれてはいるが、差別が存在し日本企業や役所には正式に務められなかったかもしれない、しかし芸能界やスポーツ界には多くいた、美空ひばりやフランク永井、都はるみ、西城秀樹、そして百恵ちゃん、プロレスの力道山は北朝鮮だがテレビの前の日本人はそうとは知らずに彼の空手チョップに声援を送っていた、プロ野球界にもピッチャの金田や張本等数十人は居るだろう。

親を見て育ったから、自分は事業を起こすと子供ながら考えていたかどうかは知らないが、20才前に米国に行っている、そこで電気に関する商品開発かアイデアなのか詳しく知らないが、発明したとかでそれの売り込みで帰国し、誰かの紹介か直接連絡したかでシャープの重役と面会出来た。
その商品は何で有ったかは興味ないし、それをシャープが商品化したかも知らない、しかしこれを切っ掛けに孫と言う名前は広まったからラッキーな人で有る、確かソフトバンクの前身の仕事はコンピュータのソフトの流通を仕掛けたと記憶している、当時はソフトは事業会社が自分用に開発するのが本流で有ったからビジネスとしては苦労が有ったと想像する、次の仕事が何で有ったかは記憶にないが、装置みたいな商品を無料で配布していた時代が有る、この後で携帯電話に出会い、それが今日の形になったで有ろう。

彼の事業意欲は並外れていた、行動力も有ったし、ビジネスの仕掛けは主に海外だった、日本の金融機関から資金を借り受けて次々に買収したり合弁事業を立ち上げていた、ビジネスの形態も進化して投資家へと成長する。
そんな彼にも逆風が吹くときが有った、多くの事業に投資だからそれらが必ずしも順調に推移するとは思えない、特にトップの人事は事業の全てだから、これに失敗すると続かない。何より全ての事業を彼に集中させるのにも限界が有るから、次の社長候補の人選や一応使ってみるトライアルも行ったがこれは彼が現在も社長と会長をしている事から判断すれば成功してない。
しかし起業ブームが各国で起こったから、これにシフトする、そしてその中からリターンが得られる案件が出始めた、これはラッキーだ、ファンドに大金が入り込んでいるから、投資額1兆円前後する案件が持ち込まれたり、仕掛けの経験が活かされるシーンも有る。ヤフーを日本に参入させ、ネット社会を勃興させた原因は彼の先見性だろうと、後に楽天市場が生まれ、ECでは追い越されてしまったが、関連分野は広がった、彼の様な事業意欲持ちが富士通やNEC,日立に居てくれて、それを育てる風土が有ったなら、日本の置かれている位置は違っただろうと思える。
何より中国のアリババの成功は大きい、半導体の設計が主な英国の会社も半導体ブームで価値が上がる、これを画像処理半導体を開発しているシリコンバレーの会社に売ることは決まっている、等仕掛け中も入れると150社位の投資案件が回転している。

しかし、3月17日に新聞が中国での委託先が個人情報へのアクセスが有ったと伝えた、後にそれまで日本に有ったと説明?していたLINEユーザーの画像と動画が韓国のサーバーに保管していたことが発覚する。
様々な管理の不備やユーザーへの説明がなされてなかったと、各地の多くの自治体がLINEのサービスを使っているから総務省も動く、LINEPay、証券、ほけん等金融も有るから金融庁も関係等騒ぎが拡大している、今回の件は孫が直接関係してないが、ソフトバンクが出資している傘下の会社が行っている事業だから、孫は以前からの経緯は聞いているだろうから知らなかったとは言えない立場だ。LINEは日本で法人登録はしているが、元々韓国のIT企業ネィバーが所有していると思っていいだろう、LINEとヤフーが経営統合してZホールディングスが誕生した、それはネィバーの資金も入った合弁会社だ、LINEは1ヵ月の利用者が8600万人も居るとか、国内最大の利用者が韓国系資本との関係をどう思うか、嫌いなソフトバンクだが何でノンキにも無料通信アプリを安易に使えるのを許したのか、NTTは何していたと言いたい、こことは意見が合わなくて長年利用してない、固定電話設置に5万円だったかの初期投資させられたがこれを国民に一切返金してない、電話を普及するための協力金?を国民は払わさせられた、と怒る。

尚、中国でのソフト委託事業は以前から多い、大連は日本語教育の発祥の地で有名、話す人も多く、日系企業の工場は多い。
パソコンメーカーのコールセンターはこの大連に多い、数十年前から日本企業の委託やコールセンターが拡大している、寒い地域だが中国内に有って稀な都市です。



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