先ずは知ろう 日本と自分を守るためVol 5

先ずは知ろうシリーズ。

今日は国際政治・ウクライナ紛争に焦点をあてます。チャリー

は二十数年間日本を離れ生活しておりました。ヨーロッパ、ア

ジア（北マリアナ）、北米に住み肌で異文化、異民族とふれあ

い「世界」を体験し、経験を踏まえ情報を自分の持つフィルタ

ーにかけ答えを出しています。

ベースには国際ユダヤ金融組織とエスタブリッシュが強大な富と

権力を背景に、地球資源と労働力の一極集中を進める中で地球規

模の支配体制を創り出そうとしています。ＮＷＯ・新世界秩序と

そのアジェンダが真にそれです。現実起こっている事で、我々一

般市民はその中で生活しているに過ぎません。このＮＷＯ・新世

界秩序とそのアジェンダはナポレオン戦争後顕著になって来たよ

うです。簡単に言えば、多様化している各国の主権、民族、文化

などを無くしてしまい、より簡単に早く資源・労働力・利益を効

率良く手に入れ、支配体制を強化しようというもくろみです。

グローバル社会主義・共産主義体制と言えば解かり易いでしょう

か？

ＥＵ体制がこの一環です。通貨を統合し国の国境を無くしヨーロ

ッパ各国の独自文化色を薄め、一般市民の愛国心や民族の自尊心

を消去し、より効率よい経済システム＝管理支配システムを構築

を目的にしています。

この国際ユダヤ金融組織とエスタブリッシュ・ＮＷＯ派に「ちょ

っと待った」と声を挙げたのがトランプ元大統領とプーチン大統

領です。

過去にもＮＷＯ・新世界秩序の流れに意義を訴えた政治指導者は

沢山いましたがことごとくＣＩＡやＣＦＲから工作員を送り込ま

れディープステートして国内紛争を仕掛けられ潰されました。

これらの政治指導者はほぼすべてがマスメディアにより

「独裁者・極悪人」というレッテル貼りをされ葬られるか、国連

軍により処刑されています。大東亜戦争時の日本に似ていますネ。

ウクライナに話をもどしますと、２０１４年ウクライナ内戦が勃

発しました。当時は反ＮＷＯ派つまり右派が政権を握っていまし

たが。ウクライナをＥＵ・ＮＡＴＯ側に組入れる事を目的にした

国際ユダヤ金融組織とエスタブリッシュ・ＮＷＯ派が傭兵を雇い

ゲリラ化・テロリスト化させウクライナ内のロシア系住民を利用

してウクライナ系・ロシア系との間で民族紛争を発生させ事実上

のウクライナの乗っ取りが画策実行されましたが、ロシア・プー

チン大統領は武力をもって子の内戦に介入し、ロシア系住民の保

護と内戦難民支援に動きました。結果、２０１５年ドイツ、フラ

ンス両国が仲介する形でミンスク議定書・ミンスク２が調印され

ましたが、ウクライナ国内でのロシア系住人に対する虐殺・暴力

は収まらず、一度は国内問題としてウクライナ政府に委ねるたも

ののドイツ・フランス両国の仲介もウクライナ政府により潰され

た状況に至り、２０２２年ロシア系住人の保護とウクライナに対

する対ＮＡＴＯ軍緩衝地帯（ドネツク、ルガンスク、ザポリージ

ャ、ヘルソンの各州）を確保を目的にプーチン大統領は武力作戦

を実施。

まぁ解かり易いのが、世界のメディアのロシア・プーチン大統領

に対する論調と、ウクライナ・ゼレンスキー大統領に対する論調

の１８０度異なる報道。まぁ、言わずもがなですが、国際ユダヤ

金融組織とエスタブリッシュがスポンサーの大手メディアが偏っ

た虚偽報道するのは当たり前ですが、それに追随する日本のメデ

ィアの報道は子供だまし以下です。

近年のウクライナの状況は、大東亜戦争前夜の帝国日本の背景と

そっくりで、自国を守る為にアジアの植民地化に反旗を翻した日

本が武力行使に踏み切った状況を理解していない人には解りませ

んが、ロシア・プーチン大統領は真に自国を国際ユダヤ金融組織

とエスタブリッシュの代理であるＥＵ・ＮＡＴＯ勢力からロシア

の主権を守る為に武力行使に至ったと理解しています。

１９９１年国際ユダヤ金融組織とエスタブリッシュが革命勢力に

資金を与え建国したソビエト連邦からの支配を自らの知恵と勇気

で払拭した今のロシア連邦は、国際ユダヤ金融組織とエスタブリ

ッシュから利用され搾取される事がどれほど酷い事か身に沁みて

解っています。その事を理解できない日本は自国の主権を自ら棄

て、自由を棄て属国化支配を望む民度の低い国民と合わざるお得

ません。

国際ユダヤ金融組織とエスタブリッシュから日本を守りたい立場

から簡単に言ってしまえば、

ロシア・プーチン大統領はロシアを守り豊かな暮らしと平和な未来

を望む人。

方や、ウクライナ・ゼレンスキー大統領はウクライナは国際ユダヤ

金融組織とエスタブリッシュに支配され、国民が搾取の対象になっ

ても自分の地位と権力があれば構わない。ついでに、ＮＡＴＯ軍の

参加に入り、対ロシアの最前線になってもイイよ。儲かるなら・・・

同じ事が、トランプとバイデンにも言えます。