OECD Factbook 2005 日本語版をみて_01

OECD Factbook 2005　日本語版　経済、環境、社会に関する統計資料
経済協力開発機構(OECD)著　定価10000円（本体9524円）

OECD Factbook―日本語版 (2005) テクノ このアイテムの詳細を見る

人口と移民
◇出生率について日本は2001から2003まで載っていないclick総人口
◇高齢化社会；労働力人口予測で女性と高齢者の労働力人口の将来動向モデルを策定することに特別注意を払われた。click
成程であり、これについてよりいいことが実施できれば、現予測よりよい未来が
◇外国人人口；日本より総人口比で少ない国がOECD内に三つ（Korea,Slovak Republic, Hungray)click

マクロ経済動向
◇産業活動別付加価値；アウトソーシングの方向に移行したため、（実質的仕事内容に変化はなくても、）工業の衰退とサービス活動の上昇がある程度強調されていようこと。
◇GDP[10億ドル];日本3571.9(2003)、OECD 28871.5(2002)、USA10429.0(2002)click
◇家計貯蓄：日本は下降傾向clickclick
◇マルチファクター生産性(MFP)：GDPを生み出すために必要な資本と労働の量の変化によって説明され得ないGDPの変化で無形の技術進歩。；click
◇第一次エネルギー供給合計click閲覧した本では地域別が落ちていたのでclick
◇発電click発電量と第一次エネルギー供給量の商を比較して、資源に対して如何程のエネルギーを仕事にしているか比較してみたいものです。
◇鉄鋼生産clickchinaの伸び
◇海洋漁獲量と養殖業生産量click
◇GDPに対する貿易の割合[%];日本11.0(2003)、OECD43.1(2002)、USA11.7(2002)click

グローバル経済
◇商品貿易収支[10億ドル];日本88.5(2003)、OECD-395.2(2003) 、USA-581.4(2003)click
◇商品の輸入[10億ドル];日本383.5(2003)、OECD4983.9(2003) 、USA1305.1(2003)click
◇商品の輸出[10億ドル];日本472.0(2003)、OECD4588.7(2003) 、USA723.7(2003)click
◇サービス貿易収支[10億ドル];日本-35.5(2003)、OECD57.9(2003) 、USA51.0(2003)click
◇サービスの輸入[10億ドル];日本108.8(2003)、OECD1385.6(2003) 、USA256.3(2003)click
◇サービスの輸出[10億ドル];日本73.3(2003)、OECD1443.5(2003) 、USA307.4(2003)click
◇OECDの商品貿易に占める比率(2003)；日本3.9%、EU15_41.9%、USA12.9click
◇OECDの商品輸入に占める比率_出荷(2003)；日本5.1%、EU15_40.2%、USA9.9click
◇OECDの商品輸出に占める比率_仕向(2003)；日本2.7%、EU15_43.6%、USA15.9click
◇経常収支(2003)；日本3.1%、finland5.7%、USA-4.9click財産所得が外資系の子会社の社内留保を含む
◇累積海外直接投資(FDI)のフロー[10億ドル](1990-2003)；日本325.2、EU15_839.2、USA52.7click
◇FDI)の流入額[100万ドル](2003)；日本6322、EU15_284097、USA39890click
◇FDI)の流出額[100万ドル](2003)；日本28799、EU15_318139、USA173799click

価格
◇消費者物価指数(CPI)：全品目；click
◇消費者物価指数(CPI)：食品；click
◇消費者物価指数(CPI)：エネルギー；click
◇生産者物価指数(PPI)：製造業；click日本のCPIとPPIの比較検討で最近までの日本の傾向がわかる。
◇長期金利；clik金利を決める3つの要素、販売の遅れに対し貸し手が課す価格・借り手が元本を返済しないかもしれないリスク・貸付期間中にインフレのため起こるかもしれないと貸し手が予測する実際の価値の下落など。政府による借り入れはリスクが小さいので予想インフレに左右されるだろう。最近は比較的低い、低くなる金利で（それが全体に起こった故に？）各国間の偏差は縮小。むしろ、ユーロ地域代表されるような金融市場の統合。；click
◇購買力平価(PPP)；米ドル当たりの各国通貨
◇為替レート；米ドル当たりの各国通貨
◇為替レートの変化と購買力平価；1990-2003
◇(PPPベースのGDP-為替レートベースのGDP)/為替レートベースのGDP；[%]2002
◇物価レベル指数；OECD=1002003の比較
一般的に所得水準と価格水準の間には正の相関関数がある
為替ルートベースのGDPの比較は商品とサービスの実際量の反映がされない。そのため、低所得国の実質GDP（PPPベースのGDP？）を過小評価し、高所得国の実質GDPを過大評価する。日本について為替のGDPから得られる印象より、生活は豊かではない、生活にお金がかかってますよ。
◇消費者物価指数比較；1995=100；1995=101(100?)のグラフ
◇製造業における相対的単位労働コスト；1995=100；1995=100のグラフ
◇実効為替レート；1995=100；1995=100のグラフ
指数だから相対的と書いてあるよう、それぞれの国の変化、最近の努力の具合がわかる。勿論、努力の結果が現れやすい環境と現れにくい環境があることを考慮。
（ただし、現れにくいをことを言い訳にしたり、数字のマジックに使うのはいただけない！！）
日本の相対的単位労働コストの変化を見れば、誰が実質的な努力（痛み）を被っているか分かりますよね。勿論、これで競争力を得ているので大事です。制度を変えた（多くの汗をかいたとはいえない）人も偉い（かもしれない、というのも方法がね、偉いといいたくないよね、でも、数値の組成はここでは不問なので偉いという字を使いました）が実質的努力をした（多くの汗をかいた）人が報われないといけない。

労働市場
◇就業年齢にある雇用者の比率；全体；男性>；女性
◇年齢層における雇用率；15-24age_10；25-54age_30>；55-64_10
◇パートタイム雇用率；click
◇民間雇用全体に対する自営業者雇用率；全体；男性>；女性
◇標準失業率；全体；男性>；女性
◇長期失業；12ヶ月以上失業状態にある人の失業者全体に対する比率

科学技術
◇GDPに対するR&Dへの国内総支出；click日本はGDPの停滞と分析されている。
◇全体の高等教育とソフトウェアに対するR&Dへの支出の合計（知識への投資）がGDPに対する割合；；click
◇雇用者千人当たりの研究者数；click絶対数は日本が一番多いそうな。USは政府部門の軍人は除かれている。
◇三大特許ファミリー特許数；ヨーロッパ特許庁(EPO)、日本特許庁(JPO)、米国特許商標庁(USPTO)発明者の居住国に基づく；)百万人の人口当たり(2000)
◇ICT部門の規模について；click
◇ICTの投資について；click
◇家庭におけるPC、インターネットの普及について；click
◇ハイテク機器の輸出について；click

02へつづく
各項目の定義については書籍やOECD関連のサイト、資料などで
確認してください。