仕訳がわからない取引に遭遇した際の対処法

簿記会計の取引（仕訳の対象となる事象）は無限に存在するために、まったく経験したことがなく、さらにはどれだけ調べても仕訳が見つからない取引に遭遇する場合もあります。そのような場合は、取引の事実関係からその「会計的性格を明確にする」ということが大切になります。

■入金取引の場合

入金取引の貸方は、「収益の増加」「負債の増加」「現金預金以外の資産の減少」「費用の減少（取り消し）」などが考えられます。

利益につながる取引の場合には「収益の増加」「費用の減少（取り消し）」です。利益は伴わないけれども、現金預金が増えるのは「負債の増加（例えば借入をした）」「現金預金以外の資産の減少（例えば売掛金の入金があった）」が考えられます。

入金取引に関して注意をしなければならないのは、すでに収益を計上する仕訳をしている場合です。「売掛金／売上」という仕訳がその典型です。入金されたときの貸方は売掛金です。売上とすると収益が二重に計上されることになります。

■出金取引の場合

特に悩むのは出金取引です。出金の多くを占める経費のパターンは無限にあり、さらには社会経済の発展・変化によってさらに拡大するとともに変化もしているからです。出金取引は、まさにモンスターです。宇宙です。

経費の勘定科目には大変悩むと思います。特に、新手の商品やサービスに関しての勘定科目は既存の勘定科目の中には見つからないことがあります。その際は、会社（経営者）の方針を明確にし、とりあえず既存の勘定科目で処理するか、勘定科目を新設します。

経費に関しては費用配分の問題が付きまといます。全額を出金のあった事業年度の費用とするのか、資産計上をして複数の事業年度に配分するのかという問題です。

出金の中には費用とすることが許されないものもあります。典型は土地の購入です。土地は建物と違って使用や時の経過によって減価する（消耗する）ものではないからです。また、中小零細企業では代表者やその近親者に会社の資金から貸付が行われることがあります。貸付は返済してもらう必要がありますので、返済があるまで資産計上しておかなければなりません。