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『NIAGARA TRIANGLE Vol.2 40th Anniversary Edition』

2022-03-16 17:39:09 | ☆メディア(本・映画・Web・音楽など)
大滝詠一、長らく未配信だったナイアガラ作品&ソロ1stのサブスク解禁決定
3/16(水) 16:13配信
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掲載:THE FIRST TIMES
■大滝詠一の名曲「A面で恋をして」MVも公開! 『NIAGARA TRIANGLE Vol.2』『NIAGARA SONG BOOK』『NIAGARA SONG BOOK 2』、そして1stソロアルバム『大瀧詠一』の大滝詠一関連作品、が、3月21日より各音楽サブスクリプションサービスにて全世界へ向けて一挙解禁されることが決定した。 【動画】「A面で恋をして」MV (40th Anniversary Version) 同時に『NIAGARA TRIANGLE Vol.2 』収録の大滝詠一楽曲は、ソニーの360立体音響技術を使った「360 Reality Audio」でも配信される。 伝説のバンド、はっぴいえんど(細野晴臣・大瀧詠一・松本隆・鈴木茂)は解散後、メンバーそれぞれがあらたな活動を始めた。大瀧は1975年、アーティスト名を“大滝詠一”に改名し、自身のみならず新しい世代の魅力的なアーティストも紹介すべく、彼の名字“大きな滝”から発想した“ナイアガラレーベル”を設立。その第一弾として山下達郎・大貫妙子・村松邦男らによるシュガー・ベイブのシングル「DOWN TOWN」、およびアルバム『SONGS』を発表。同作は昨今もシティポップのルーツとして国内外で注目され、日本のロック史に燦然と輝く名盤として聴かれ続けている。 続く1976年には、大滝詠一、山下達郎、伊藤銀次というそれぞれがプロデューサー&ソロアーティストとしても活動する3人が持ち寄った楽曲で構成された企画アルバム『NIAGARA TRIANGLE Vol.1』をリリース。レーベルとしてのカラーがより鮮明なものとなった。 1981年に歴史的名作アルバム『A LONG VACATION』を発表した大滝は、CMソングの依頼をきっかけに企画アルバム『NIAGARA TRIANGLE』の第2弾を構想。そこで、それまでの人脈など “縁”で繋がり、当時大きな注目を集めていた、佐野元春と杉真理に参加を要請し、制作された『NIAGARA TRIANGLE Vol.2』は、シングル「A面で恋をして」がスマッシュヒットを記録。発売からちょうど40年を経た現代でもシティポップの代表作として高く評価されている。 また、NIAGARA FALL OF SOUND ORCHESTRAL名義で発表されたインストゥルメンタルアルバム、『NIAGARA SONG BOOK』も長らく配信が待たれていた作品で、発売40周年を記念して「40th Anniversary Edition」として配信されることになった。姉妹作である『NIAGARA SONG BOOK2』も、このたび「Complete Version」として同じくサブスク解禁される。 さらに、はっぴいえんど在籍中の1972年に発表された、伝説の1stソロアルバム『大瀧詠一』も同時に初配信/ダウンロード・サブスク・ハイレゾ一斉解禁されることになった。本作は、のちに多数の大滝詠一フォロワーを生み出すことになった、日本ポップスのクラシックとも呼べる名盤で、長らくサブスク未配信だったが、ついにこのたび解禁となる。 そして、アルバム『 NIAGARA TRIANGLE Vol.2 』の発売40周年を記念して、『NIAGARA TRIANGLE Vol.2 40th Anniversary Edition』が、3月21日にリリース。そしてこのたび、同作のリードトラック「A面で恋をして」のMVが、3月16日より公式YouTubeにて公開された。このMVは大滝詠一作品のファンである漫画家/イラストレーター・江口寿史のイラスト使用し、インドネシアの映像クリエイター、Ardhira Putraが編集を手掛けた、国際色豊かな映像作品に仕上がっている。 リリース情報 2022.03.21 ON SALE ALBUM『NIAGARA TRIANGLE Vol.2 40th Anniversary Edition』



 
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まん延防止措置、21日で全面解除へ

2022-03-16 15:30:51 | ☆メディア(本・映画・Web・音楽など)
まん延防止措置、21日で全面解除へ 政府方針 大阪府、延長求めず
3/16(水) 13:57配信
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岸田文雄首相
 政府は16日、新型コロナウイルス対策で18都道府県に適用中のまん延防止等重点措置について、21日の期限で全面解除する方針を固めた。大阪府が延長を求めない方向のため。  岸田文雄首相は16日夕、関係閣僚と協議し、その後の記者会見で全面解除を表明する見通しだ。18都道府県は、北海道、青森、茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、東京、神奈川、石川、岐阜、静岡、愛知、京都、大阪、兵庫、香川、熊本。期限はいずれも21日まで。
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