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【言論の自由を取り戻す】
来年の１月にアメリカ大統領に就任したら、まず言論の自由を取り戻す大統領令を出す、とトランプが言っている６分ほどの動画メッセージが、世界中で拡散されていた。
就任して数時間以内にそれをやると。
だから、これが次期大統領としての最初の仕事だということになる。
オーストリアの独立系メディアのサイトには、「トランプの宣戦布告」としてシェアされていた。
その動画の中で、星条旗を背景にしてトランプが語っている様子は、いつもの人を喰ったような話し方とは打って変わって、必死の迫力があった。
まさに真剣勝負を始める宣戦布告といった風だった。
そこでトランプは、メディアやSNS、あらゆるところで検閲を禁止して、これは偽情報とか嘘だとかいって制限することに組織的に加担したあらゆる機関を追及するとか、連邦政府の資金が情報操作に使われないようにし、関与した人を解雇するとか起訴するとか、具体的な話をしていた。すでに綿密な計画ができているようだ。
ロバート・ケネディ・ジュニアは、2020年にベルリンで行われたコロナ対策に抗議するデモでスピーチしたときに、独裁主義はまず言論の弾圧から始まるのだと言っていた。
だから、言論の自由が制限され始めたら、抗議しなければならない。
そこから始まって、次々と自由が奪われていき、全体主義的に操作されてしまうようになるのだからと。
コロナ騒ぎが始まったときも、まずメディアが一方的な情報しか流さなくなった。
政府と違う見解を持っている学者たちは招待されなくなり、動画は削除されるようになった。
2022年にウクライナの内戦にロシアが軍事介入したときは、西側のメディアが一斉に「ロシアが侵攻した」と報道し始めた。
ヨーロッパで人気があったロシアのニュースメディアが禁止され、ロシア側の情報は検閲されるようになった。
大衆を全体主義的に操作するときには、まずメディアを操作するのだ。
だから、国を全体主義的な支配から解放し、自由を取り戻すためには、まず言論の自由を取り戻さなければならない。
トランプは大統領としての仕事を、そこから始めるというのだ。
有名な心理実験があって、たとえば緑のノートを見せて、これは何色かと聞いたとき、最初に何人かのサクラに「赤です」と答えさせると、ほとんどの人は自分が見ているものが信じられなくなり、「赤」と答えてしまうのだそうだ。
ここで、「緑」と答えられる人は、わずかに２５％なのだという。
全体主義的な大衆操作は、この心理を使っている。
すべてのメディアで「危険なウィルスが流行している」とか
「ロシアは危険な国だ」とか言っていると、
ほとんどの人は、自分で見て判断するのを放棄して、メディアが言っていることの方を真実だと考えてしまう。
自分の目で見ていることと違っていても、メディアの方を信じてしまうのだ。
心理実験の場面で、もし他に誰か一人でも、「緑です」と答える人がいたら、多くの人は、やっぱり自分の見ているものが正しいと思って、「私も緑に見えます」と言うだろう。
だから、異なる見解はことごとく排除しようとするのだ。
もし表に出てしまったら、すぐに「これは間違っている」という印象を与えなければならない。
そうでないと、印象操作が壊れてしまう。
とりわけ、真実の情報は排除する必要がある。
この数年、西側諸国はどこも言論の自由がなくなっていて、すべての情報は正しい情報か偽情報かが最初からレッテルがつけられているのが当たり前のようになっている。
その状況で、多くの人は自分で現実を見て判断するのをやめてしまうのだ。
そもそも真実の情報が検閲されていて、作られた虚構の現実ばかりが正しい情報として与えられている。
そんな状況で生きていたら、何が本当で何が正しいのかの感覚も、わからなくなっていってしまう。
その状態で、人々は戦争に駆り立てられていってしまうのだ。
そしてまさに、人々を戦争に駆り立てるために、こうした情報操作が行われる。
それも、国を支配している軍産ロビーに、巨額の税金が流れ込むようにするためなのだ。
だから、アメリカを軍産ロビーから解放するには、人々を大衆操作から解放する必要がある。
そしてそのためには、まず言論の自由を取り戻すことが重要なのだ。
それによって、緑のものを緑だという声を人々が聞いて、正常な感覚を取り戻し、自分の良心で判断できるようになるために。
トランプは、動画メッセージの中で、まず連邦政府のお金が情報操作に使われないようにすると言っていた。
実際、アメリカの諜報機関は、情報操作を軍事戦略として、税金を使ってやっているのだ。
プロパガンダを広めて、人々がある国を敵だと思い込むように仕向ける。
たとえばモッキンバード作戦というのがあり、あらゆるメディアで同じ言葉を何度も繰り返させ、TVを見ている人が、同じ言葉を一日に何回も聞くようにする。
そうすると、多くの人は、たとえそれが論理的におかしなことだとしても、そのように思い込んでしまうのだ。
たとえば、ロシアがウクライナに軍事介入を始めたときは、アメリカのTVで一日に何十回も「ロシアの侵略戦争」という言葉を言っていたそうだ。
情報操作や検閲は、個々のTV局がやっているのではなく、諜報機関や防衛省などの政府機関が、NGOなどを使ってやらせているのだ。
そのために、巨額の税金が使われている。
トランプは、まずこのお金の流れを止めると言っている。
コロナのときに、人々にウィルスを恐れさせるために、CNNが死亡者数を何倍にも水増して報道していたということを、プロジェクト・ヴェリタスが暴露していたことがある。
ニュース番組のディレクターが、どこからか指示が来て、視聴率を上げるために死者数を増やせとか言ってくるのだと言っていた。
そうした工作のために、多くの機関、多くの組織が動いている。そしてその資金の多くは、税金から来ているのだ。
トランプは、このお金の流れを止めようというのだ。
この場合、諜報機関や防衛省のある部署は、完全に解体されることになるかもしれない。多くのNGOも解体するか縮小することになるかもしれない。
そうなったら、一体どれだけのお金が大衆操作に使われていたのか、世界中が驚くことになるかもしれない。
「検閲ビジネス censorship business」という言葉をトランプは使っていたけれど、アメリカでは情報操作のために不都合な情報を排除したり、偽情報だとレッテル貼りをしたりする仕事が、ビジネスとして機能しているのだ。
アメリカばかりではない。今ではこれは、西側世界での常識のようにさえなっている。それをトランプは一掃しようというのだ。
これはまるで、ミヒャエル・エンデの「モモ」に出てくる灰色の男たちを一掃するようなことと似ている。
検閲に関与した大学は、研究費と奨学金を５年間国から出さないようにする、ということもトランプは言っていた。
大学の研究機関も、情報操作に加担していた。
これが正しい情報だとか、これは偽情報だとか専門家に言わせたり、偽造した研究データを公表したりさえしていた。
ドイツのロベルト・コッホ研究所では、パンデミックのときに、政府から指示が来て、それに合わせた内容を調査結果として発表していたということが、内部告発で明らかになった。
ロックダウンが必要だという調査結果を出せというので、データを改ざんして、そういう報告を出していた。大学も研究機関も、独立した研究を行う場所ではなくなっていたのだ。
まだ就任までには二ヶ月以上もあるのだけれど、トランプはもう仕事を始めているようだ。
裏で支配している闇の勢力から国を解放するために、すでに具体的な計画ができているらしい。
こうした「宣戦布告」を出すことで、すでに世界は変わり始める。
世界中の人々がこの動画メッセージを見て、言論の自由が何だったのかということを思い出し、それがあるのが、本来の姿なのだという風に意識を変えていっている。
そして、世界中で情報操作に関わってお金をもらっていた人たちは、もう「皆やっているから」と流されているわけにはいかないことに気づくだろう。
来年からの世界がどう変わっていくのかを予測して、株価が変動したりもするだろう。
トランプのこの本気の宣言を世界中の人々が見ることで、世界はもう本来あるべき姿に戻っていこうとし始めるだろう。
動画メッセージで、言論の自由を取り戻す計画を語るトランプ。
2020年8月のベルリンでの大規模デモでスピーチする
ロバート・ケネディ・ジュニア。
陰謀論者と放送するって
これが大衆操作です
aussie17 さんがリポストしたのでアメリカにも一気に広まるかも。日本テレビは覚悟したほうがいいよ。 pic.twitter.com/gtrXfUcyDJ
— kazuchan-cocone (@kazuchancocone) November 8, 2024
動画ありました
感動で鳥肌。
— Trilliana 華 (@Trilliana_x) November 9, 2024
トランプは就任数時間以内に、情報を捻じ曲げ言論の自由を奪ってきた全ての機関や企業に対する新条例に調印し、言論統制の権力を奪うと。
SNSやマスコミは妥当な説明なく言論をコントロールしたりアカウントをバン出来なくなります。左派一同震えて待つことに。pic.twitter.com/XgoHN2Jl7b
すごい声明ですよね。
— ワクチン後遺症の被害を防ぎたい (@Novaccinekita11) November 10, 2024
私も感動しました。字幕つけました！ pic.twitter.com/NbLJ4yWQ2a
＃言論の自由＃トランプ宣戦布告＃プロパガンダ＃検閲ビジネス censorship business＃ウクライナ＃ロシア＃大衆操作
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