これって・・・・・・・人がやれること？
聞くと見るとは大違いってやつです。
話だけ分かったつもりでも実際メールを開いたときこんな感じを目の当たりにすると恐怖を感じます。
多分、この時仕事が無くていやがらせメールぐらいしかやることがなかったのでしょう。
情けないですねー。
どうやってやり返す？
霊能者を動かしますか。（笑）
IPアドレスを検索サイトで分析します。英語勉強しときゃ良かった。全然分からん。本当疲れる。寝る時間が・・・。
欲しい情報が簡単に出て来ないので、ホスト名等で検索。それを更に検索。これか？
この裏を取るために然るべき窓口に相談します。
スクリーンショットを載せたいですが犯人がこのブログを見ているのが分かったのでこの詳細は書けません。
また進展があったら書いていきます。
民事や刑事で訴えるにしてもここまでに至る経緯が必要になると弁護士さんや探偵さんが教えてくれました。
事務所に行く時間や経費を考えると大変なので、このブログを利用して事の経緯の情報を発信していきたいと思います。
ー進展ー
プロバイダ責任制限法改正によりもっと楽になったようです。
コンテンツプロバイダは分かっているので発信者情報開示命令兼提供命令を申し立てることが出来ます。アクセスプロバイダにたどり着くためです。
アドレスを教えた人、知恵を与えた人全員吊るし上げます。
申し立ての前になじみのあるyahooにアクセスします。
無視されてます。
アクセスプロバイダ（某社）を見つけましたが証拠がありません。携帯会社です。
「どこの携帯使ってます？・・・だって世界ですよ。某社って」
一致してます！
証拠、証拠、証拠。
行政書士に書類を書いて貰おうとアクセスしました。
許容範囲を超えているそうです。弁護士しかできません。
あの人詳しそうだからメールしてみようかなぁ。
「〇大の法学部講師の弁護士が居るから電話してみて。名前出してもいいから。通してくれるよ」
ホントかよ？
「○○町の○○さんの紹介で・・・」
先生とお話が出来ました。あの人スゲー。
5月29日。雰囲気のある年配の方です。杖を突いていらっしゃいますが喋る時はとても力強い迫力を感じます。
「地元の弁護士に頼んで東京に行ってるとコストがかかるよ」
東京の弁護士会を教えてくれました。訴える相手の所在地の裁判所で訴えないといけません。
相手はプロバイダ達。
東京の弁護士と打ち合わせです。
「プロバイダ責任法はサイトへの書き込みに適用される法律みたい」とのこと。
ふりだし。どうする？証拠。
方法１．警察署・検察庁（偽計業務妨害罪）
方法２．弁護士・弁護士会（弁護士会照会制度）
方法３はできるなら使いたくない。
方法４．○○弁護士
弁護士会照会制度が使えない。警察に刑事告訴を受理させるしか方法がない。
偽計業務妨害罪を成立させる方法。抽象的危険犯。
方法５．告訴状
