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アメリカ大統領選挙 なぜ売電ではいけないのか

2020-12-19 22:01:22 | アメリカ大統領選挙2020
ここのところ寝る時間ぐらいしか家にいなかったので山のように送られてくるアメリカの様子をまとめる余裕がほとんどなかったのですが、これから年末にかけて時間ができそうなので、少しずつ(思い出す範囲で)まとめようと思います。

表題ですが、当然といえば、当然、彼はチュー獄が大好きなアメリカが恥と思う人なので、大統領などにはなってもらいたくないのです。それも追ってお話しします。

さて、大統領選挙で不正があった云々ですが、こちらのビデオのパート1を10分ぐらいエーゴが分からなくてもみてもらうと様子がわかります。
日本ではもちろん主要メディアが放送していないニュースがあります。
11月3日の選挙当日では、開票からトランプ氏が有利。勝つのは間違い無いと思っていたのが、深夜2時、トランプ大統領がこの選挙では不正が行われているから開票を一時停止して、最高裁に持ち込むことを提案しています。ホワイトハウスでの演説です。日本では放送されてませんね、当然!
そして、翌朝4日の午前4時、スイングステートでいきなり買電票が大量に獲得されたのです。そして、もちろん主要メディアは売電の勝利を伝えます。

このビデオのジャーナリストはNYタイムスのデータベースをもとにその疑わしい数字を見つけ出すのです。これもビデオを見ているとわかります。もっとおかしいのは、上院議員の選挙結果が極端になっていたのです。ということで、ここまでビデオをどうぞ。

で、端折ると、ここからドミニオン云々になっていくのですが、もう今では全世界が知ることとなった陰の政府と、シーア言えー、金融機関、主要メディア、そして皆さんが愛用されているぐうぐ流やらフェイクなブック、インスタとかピーチクとか君のチューブとか一連のビッグテック企業、こういったものがアメリカのみならず、この日本のメディアや機関でさえ動かして、挙げ句の果てには人口削減とか言ってワクチンで殺しちゃおうなんてことまで企んでいるんですね。

この連中がアメリカの政治や選挙をごまかしてきたのは、今に始まったわけではなくて、これをやっつけてしまおうってことでトランプさんが選ばれたってことです。

で、今選挙だなんだ言ってますが、その基本となるのが2018年に出された大統領令なのです。すでにここで、アメリカの選挙に外国が口出ししたりおかしなことをしたらタダじゃすまねえぞ、ってなことを言っているわけです。

まあ、尻尾を掴まれていたわけですな。そして一連のニュースとなっていくのですが、ここで最高裁に持ち込んでも最高裁の中にもワルがいて、覆していくわけですよ。もう白黒はっきりしすぎるくらい、どいつがどっちについているかってのがわかってきますよね。それで、上の2018年の大統領令では、選挙後45日を期限として外国からの関与があるとみなされた場合はアメリカ国家情報長官がその状況をリポートしなければならないことになっています。その45日がアメリカの今日ってことです。

ここで、アメリカの女神ともいえるパウエル弁護士のビデオを。

この中で女史も言ってますが、アメリカ大統領選挙にまつわる不正は少なくとも15年は行われているってことで、その関係者があまりに広く深く広まってしまっているので、最高裁でさえ信用できない存在になってしまっているのです。それというのも、家族特に子供達が脅かされたり誘拐されたりするから、陰の連中の言われるままになってしまうんですね。最高裁の判決に関してはこいつがワルだって言われてしまったみたい

さて、冒頭で挙げた売電の恥ですが、これは息子のハンターとともにちゅーごくに行って、アメリカではできない買春やら麻薬やらそんなことをやっているんですね。今年4月にあげたハリウッド関係者のビデオはユー恥ー部が消してしましましたが、人身売買やら誘拐やらをやりまくってたわけです。

ここで思い出すのがこの映画。
トム・クルーズとニコル・キッドマンのえろ映画と思ってましたが、これってまさしく連中がなんちゃらアイランドでやっていることじゃないのかしら?

今日は長くなってきたので、この辺りで。

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