独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は10月17日、Oracle社がセキュリティパッチを公開したことを受け、Oracle Javaの脆弱性対策について注意喚起を発表した。Oracle社が提供する「JRE（Java Runtime Environment）」は、Javaプログラムを実行するためのソフトウェア実行環境。このJREに、Webを閲覧することで任意のコードを実行される可能性がある脆弱性が存在する。この脆弱性を悪用された場合、攻撃者によってコンピュータを制御される可能性がある。

対象となるOracle製品は次の通り。
JDK and JRE 7 Update 7 およびそれ以前のバージョン
JDK and JRE 6 Update 35 およびそれ以前のバージョン
JDK and JRE 5.0 Update 36 およびそれ以前のバージョン
SDK and JRE 1.4.2_38 およびそれ以前のバージョン
JavaFX 2.2 およびそれ以前のバージョン

Oracle社が公開したセキュリティパッチでは、CVEベースで30件の脆弱性に対応している。IPAでは、できるだけ早急に修正プログラムを適用するよう呼びかけている。


（吉澤亨史）