昨日は青柳晃洋投手の完封でビジターでの連敗を12で止めた阪神でしたが、
今日は青木宣親外野手のソロ本塁打が重くのしかかり、0-1で敗れました。
東京ヤクルトスワローズの石川雅規投手は6回無失点に抑え、21年連続勝利
に通算178勝目を飾りました。NPBだけで200勝するのは難しくなっており、
石川投手自身も40歳を超えながらも奮闘しています。そうした姿を見ると
難しくても200勝を達成してほしいと願わずにはいられません。
ただ勝利の翌日には全く別のチームになってしまう阪神相手だと対戦しやすい
のではないでしょうか。明日の先発は阪神がガンケル投手、ヤクルトが金久保
投手です。こちらとすれば今日みたいに2時間30分ぐらいで終わってくれると
後続の番組が定刻スタートになるのでありがたいですが、そればかりは運を
天に任せるしかなさそうです。
イギリスのルイーズ・メンシュ元国会議員はSNSでロシアのプーチン大統領は
パーキンソン病を患っている、という見方をしました。
ロシアの大統領府が公開している動画では右手でテーブルの端をつかみ、足を
小刻みに揺らしているところが映し出されています。開戦前からプーチン
大統領の健康不安はささやかれているほか、独裁者は69歳で亡くなる、という
因縁めいた記事を書く人もいます。
映像だけでり患しているかどうか判断するのは早計ですが、戦勝記念日までに
区切りをつけるのには適度な時期ですし、万が一の事態に備える必要があり
ます。
ロシアのプーチン大統領はウクライナ南東部マリウポリを完全掌握したことが
セルゲイ・ショイグ国防大臣から報告されたことを受け、戦闘任務が完了した
ことという認識を示しました。
一方ウクライナ側はロシア側の主張を否定し、製鉄所で抗戦を続ける意向を
示しています。ロシアは製鉄所への突入はせず、封鎖を続け、ウクライナ兵
には投降を求めています。
5月9日の戦勝記念日に向け、黒海に出ることができる地域を占領することで
国民に向けて勝利を打ち出したいプーチン大統領、9日を過ぎた時どのような
対応を見せるのでしょうか。NATO諸国か譲歩を引き出すことができれば最高
でしょうが、交渉になっても簡単に首を縦に振らないのは間違いありません。
中国のタクシー配車サービス大手傘下のDiDiフードが5月25日に日本での
サービスを終了することを発表しました。
フードデリバリー業界は競争が激しく、ドイツのフードパンダも日本から撤退
しています。Uber Eatsや出前館といった大手を相手にいかに特色を
打ち出し、顧客を確保することができるか、それができない企業は撤退という
流れが加速するのは確実です。
吉野家は早稲田大学の社会人講座で若い女性を蔑視した発言を行った伊東正明
常務を解任したことを発表しました。牛丼チェーンを全国展開している企業で
責任ある立場にいる人の発言ですから当然のことでしょう。
今後はコンプライアンス教育を行い、同様の事象が発生しないよう気を付ける
そうですが、ずっと前から特定分野の人を蔑視する思想を持っていればすぐに
治すのは簡単なことではないかもしれません。
昨日も書きましたが、問題発言もSNSで外部に漏れる時代です。従来の考えを
改め、多くの人から必要とされる人材になるよう成長しなければならないと
自戒したいです。
吉野家は藤田ニコルさんが出席予定だった新商品発表会を中止しました。
伊東正明常務が早稲田大学主催の社会人講座で、若者向けマーケティング
戦略に関し、「生娘がシャブ漬けになるような企画」と発言し、受講者の
SNSから批判が殺到していることが理由です。
吉野家は伊東常務の処分を検討しています。女性や若者をそのように見て
いる常務がいることは企業のイメージを悪化させますし、藤田さんの所属
事務所に説明してもすぐ納得してもらえるものではありません。
今はSNSを通じて簡単に広がる時代です。間違った考えや古い考えが即座に
批判されるだけに、より高い地位に立つ人はなおさら言葉にする前に思想
などの再確認を行ってください。
今夜はピンクムーンです。アメリカ先住民が命名したそうですが、色が
ピンクでなくても季節を把握するために名付けたのですから、国ごとに
異なる考え方などを学ぶにはちょうどいい機会になります。
幸いにもピンクムーンが見られるところは多く、明け方まで満月を楽しむ
ことができます。世界にはピンクムーンを満喫、というところばかりでない
のは承知しています。ただ満月を見て、心を落ち着かせ、何か感じてほしい
です。
れいわ新選組の山本太郎代表は衆議院に議員辞職願を提出しました。夏に
行われる参議院議員選挙に出馬するためですが、有権者の理解を得ることが
できるのでしょうか。
山本代表は比例代表東京ブロックでの選出なので、名簿に記載されている次位
の候補が繰り上がりとなり、議席は守られます。それを理解しての辞職ですが
新たに候補を擁立せず、代表自ら出馬するあたり、党の基盤がまだ確立されて
いない感はぬぐえません。
山本代表に続く有力者が現れない限り、れいわ新選組はいずれ両院で議席を
失いかねません。本当に与党の行動に歯止めをかけたいのであれば、候補を
発掘し、議員として送り出すか、地道な作業ができる体制を整えてください。
複数の苦情により「調整中」の貼り紙がされていたJR東日本・恵比寿駅の
ロシア語案内板が明日から正常化されることになりました。
ロシアのウクライナへの侵攻によりロシアのイメージが悪化し、関連する
店舗などへの苦情や嫌がらせを報じる記事を見かけます。多くの人命を奪う
行為、武力による国土の略取は許されるものではありません。一方で今回の
苦情などは行き過ぎた行為と言えます。こんな時こそ冷静な判断や行動が
必要ですし、伝える側も多くの読者に正常な判断を下せる紙面作りが求め
られます。
ロシアのプーチン大統領はアムール州のボストーチヌイ宇宙基地で演説し、
ウクライナへの攻撃を続けることを表明しました。
ロシアのウクライナへの攻撃では多くの市民が殺害された、化学物質を使用
している、という報道が相次いでいます。それだけロシアがなりふり構わず
攻撃することでミンスク合意の履行を拒否したことを後悔させ、ウクライナ
東部やマリウポリを占有するという意思を感じさせます。
西側諸国による経済やスポーツ等の制裁が効果を上げだしているという見方
もできます。ただロシアのエネルギーは西側諸国で売れなくても制裁に参加
していない国に売ることはできますし、西側諸国が代替エネルギーの確保に
苦しみ、消費者が値上げなどで苦しむという構図も浮かび上がります。
どちらが先に折れるか、という戦いが中長期的に続くことも想定し、防衛
などにおいても今後の対策を考える必要があります。
成田空港に到着した女性からオミクロン株が変異した、XE系統が確認された
と厚生労働省が発表しました。女性は施設で療養し、退所しています。
XE系統の症状がどのようなものか、ワクチンや治療薬は有効なのかなど今
やるべき課題は山積してます。女性や海外での症状などの情報を収集・分析
することで対応策は見えてくるはずです。
まん延防止等重点措置が終了し、飲食店などはこれから稼ぎたいはずです。
それが逆戻りだと心理的にも経済的にも悪影響が出てしまいます。政府が
方針を決め、自治体には何をすればいいか、治療薬やワクチンは充足して
いるかなど指示することが重要です。これ以上混乱が起きないことを願う
ばかりです。
イギリスで新型コロナウイルスの派生株、XEがイギリスで検出され、3月29日
時点で600件の症例が確認されています。
XEはオミクロン株のBA・1と置き換わりが進んでいるBA・2の遺伝子が混合
しているそうです。感染力はBA・2より10%ほど高いそうですが、ワクチン
の有効性などは今後確認されるそうです。
せっかくまん延防止等重点措置が解除されたのにまた措置が取られるようで
あれば各方面で悪影響が出るのは確実です。XEがどのような症状をもたらす
のか海外から症例を集め、分析することで備えてほしいです。あとはマスコミ
などがどのように伝えるかも重要です。正確な情報で冷静に分析できる環境が
この国では必要です。
岸田文雄総理は記者会見で、ウクライナに侵攻しているロシアへの追加制裁を
発表しました。エネルギー分野まで踏み込んだものになっていますが、
代替品の見込みが立っていても調達費用が高くなれば、日本も厳しい立場に
追い込まれる恐れがあります。
ドイツがノルドストリームの建設により、ロシアからのガス供給を増やし
過ぎたために窮地に追い込まれています。日本はドイツほどロシアへの
エネルギー供給に依存していませんが、サハリン2プロジェクトの停止まで
迫られた場合も考える必要があります。
どこも石炭や石油ほど環境に影響を与えない天然ガスを欲しています。日本
にどこまで天然ガスに対して支出できるか、新しいエネルギー供給技術を開発
するための支援ができるかどうか分かりませんが、海外の動きに左右されない
ような仕組みを構築することも重要になります。
福島県沖や千葉県北西部を震源とした地震が起きました。震度4や震度3だと
「揺れた」という感覚がありますし、その日の内に続くと「またあるのでは」
と不安になります。
東日本大震災の余震がまだ続いているのか、それとも別の原因があるのか、
どちらにしても備えは欠かせないと思いたいです。
日本銀行は指定した利回り0.25%で国債を無制限に買い入れる措置を行い、
明日から31日にかけて連続指値オペを行うことを発表しました。
アメリカなどでは金利上昇に備えた動きが出ていますが、日本では金融緩和策
が続いています。日本銀行の措置もその一環でありますが、日本とアメリカと
の金利差が拡大することで資金が海外に流れることが懸念され、6年7カ月
ぶりに1ドルが125円まで下がりました。
日本銀行が打てる手が限られているのであれば、当分金利差が縮小することが
ないでしょうから円安は続きます。また財政上の理由で金利上昇が難しければ
円安による幅広い分野での値上げや財政再建のための増税などが待ち構えて
います。政府や与野党がこのことをどのようにとらえているのか、真剣な議論
や対応が待たれます。