日本の下り坂 人口減少

	未来の年表 人口減少日本でこれから起きること (講談社現代新書)
	クリエーター情報なし
	講談社

日本の人口が減って下り坂に入りつつあるのはみんな知っていますがいったいどのように減っていくのかというのは具体的には書かれた本は少なかったように思います。この本は具体的にどのように減っていくのかそして具体的にどのような現実となって表れていくのかを解説した内容となっています。2017年ほぼ人口は観覧車で言うとピークに達しており今後2050年付近には1億を切り100年後には5000万人、200年後には1380万人と予測されています。で中身は急激な若者の減少と高齢化が進んでいくという事実です。出生「率」をターゲットとして少子化対策が練られているように思いますがそもそもその担い手となる女性の数自体が減り続けているのでいくら「率」が改善しても出生「数」は回復しないわけです。そもそも出生率を2に戻すことでさえハードル高いことですがもともと進んでいた少子化の影響で母数が少なくなってしまっているわけです。なのでほぼ人口減少は確定した内容です。しかも平均寿命Upで高齢者が増える方向です。これからの若い人の負担があまりにも絶大になってしまうわけです。
こんな未来を見てしまうと日本の国では結婚せずに子供を作らないという選択肢は逆に合理的に見えてきてしまいます。

特に内需に頼る企業では消費も落ちこみ大変ですがそれにもまして働き手自体が不足してしまうので企業としては外国人を受け入れていく、もしくは外資と協力体制を築く、統合するなどの対応が必要になってくるのではと思います。これは生産性の向上だけでは成り立たない問題かとウルトラCで不老不死の薬でもなんとかなれば働き手人口は減らさずというのもあるかもしれませんがさすがに倫理的な問題もありそうで…

具体的な提案としてはいくつか挙げられていますがやや厳しいかなと思われる感覚ですべて実現しても減っていく事実というのは減少スピードを緩めることに対しては少なからずできないことはなさそうです。
対策に関してはほかにもいろいろと本は出ているので今後きっかけあれば色々と読んでみたいと思います。

日本の下り坂はあまりにも急激で衝撃的なようです。

<主な内容>
第1部 人口減少カレンダー
2017年 「おばあちゃん大国」に変化
2018年 国立大学が倒産の危機へ
2019年 IT技術者が不足し始め、技術大国の地位揺らぐ
2020年 女性の2人に1人が50歳以上に
2021年 介護離職が大量発生する
2022年 「ひとり暮らし社会」が本格化する
2023年 企業の人件費がピークを迎え、経営を苦しめる
2024年 3人に1人が65歳以上の「超・高齢者大国」へ
2025年 ついに東京都も人口減少へ
2026年 認知症患者が700万人規模に
2027年 輸血用血液が不足する
2030年 百貨店も銀行も老人ホームも地方から消える
2033年 全国の住宅の3戸に1戸が空き家になる
・・・ほか

第2部 日本を救う10の処方箋 ――次世代のために、いま取り組むこと
「高齢者」を削減/24時間社会からの脱却/非居住エリアを明確化/中高年の地方移住推進/第3子以降に1000万円給付
・・・ほか